MCMトップが語る日本再上陸の野望2/2--加賀美由加里MCM日本法人代表【INTERVIEW】

FASHION HEADLINE / 2014年4月22日 19時0分

MCMファッション・グループ・ジャパン 代表取締役の加賀美由加里氏

1980年代に日本で一大ブームを巻き起こしたドイツ・ミュンヘン発のブランド「MCM」が今春、再上陸を果たす。日本での新作お披露目に合わせて来日したMCM プロダクツ AGのパオロ・フォンタネリ(Paolo Fontanelli)CEOと、日本法人の加賀美由加里代表に今後の展望を聞いた。

■MCMファッション・グループ・ジャパン 加賀美由加里代表取締役
――MCMのどんな点に魅力を感じていらっしゃいますか?

MCMは、ジェンダーレスでエイジレス、かつタイムレスな価値観を提案するブランドです。様々な枠を飛び越え、未来に向けた発信力を持つ点が、ラグジュアリーブランドとは一味違います。そこにブランドとしての大きな可能性を感じ、現職に就きました。

――今回、日本再上陸となりますが具体的な戦略は?

日本法人の設立により、MCMの世界観を正確に伝えることができる体制が整いました。イメージコントロールにも注力していきたいと思います。80年代ブームである今、再上陸には絶好のタイミングだと捉えています。

――80年代に一世を風靡したことで、すでに多くの消費者がブランドを認知しています。一方、ブランドに馴染みの薄い若者には、どのようにアプローチをしていくのでしょうか?

ジャスティン・ビーバーやクロエ・セヴィニー、ファレル・ウィリアムスら、若者に人気のある海外セレブがMCMを愛用しているので、ブランドを知っている人も大勢います。そういった状況下でリローンチすることで、新鮮なブランドとして受け止めてもらえると期待しています。

また、MCMはストーリーのあるブランドです。ブランド名はローマ数字「1900」を意味し、旅行が脚光を浴び始めた20世紀を象徴しています。そういった背景や既成概念に捕われない考え方は、若者に魅力的に映ると考えています。

――銀座旗艦店が4月25日にオープンします。再上陸の拠点として、銀座を選んだ理由は?

銀座は日本のみならず、世界の有数のファッションエリア。ファッションブランドであれば、銀座に出店することは一つの目標です。約330平方メートルの広々としたショップが誕生します。メガブランドがひしめく中でインパクトを出せるよう、オープンに向けて調整中です。

オープン時には、銀座旗艦店の限定アイテムの他、東日本大震災の復興支援として、岩手県三陸の職人と協業したトートバッグ2型、クラッチバッグ1型を販売します。このプロジェクトにより被災地の雇用を創出するとともに、売り上げの一部を他の被災地に寄付します。双方に利益を生むウィン・ウィンではなく、今後は双方が幸せになるハッピー・ハッピーであることが重要だと考えています。

――銀座旗艦店ではアパレルラインの取り扱いもありますが。

ジェンダーレスでエイジレスなウエアをそろえています。ただ、全体のコレクションに占める割合は数%で、バッグコレクションを補足するような形で展開しています。

――その後の出店計画は?

直営店は、年内に東京に2店舗目、大阪に1店舗をオープンする予定です。2015年には、福岡や名古屋などへの出店を計画しています。伊勢丹や三越、高島屋、大丸、阪急を始めとする全国有力百貨店へ販路を拡大しながら、従来通り、セレクトショップでの卸しも継続していきます。これまで国内の販売店が少なく、顧客がアジアの店舗まで足を運び商品を購入するケースも多かったので、販売店舗と共に商品のバラエティーも充実させていきたいと考えています。

――今後、ブランドをどのように成長させていこうとお考えですか?

80年代のイメージから、新しく生まれ変わるMCMをアピールしていきたいと思います。まずは、ブランドのDNAを伝えていくことが私達の仕事。店舗を拠点にブランドの魅力を発信していきます。多様なメディアやセレブリティと協力して幅広い層にアプローチしていきたいとも考えています。売り上げは3年間で100億、店舗は直営店5店舗、卸し20から30店舗を目指します。

MCM プロダクツ AGのパオロ・フォンタネリCEO編に戻る。

加賀美由加里は1946年、東京都生まれ。97年にランバンパリ100%出資となったランバン ジャパン社長に就任。03年に同社会長に就任。現在はランバンビジネスのアドバイザーを務める。06年にドーメル・ジャポン株式会社の代表取締役に就任。現在は、MCMファッション・グループ・ジャパンとドーメル・ジャポン双方の代表に加え、国際連合世界食糧計画WFP協会顧問及び、子供地球基金理事も務める。11年には一般社団法人LOOM NIPPONを設立し、東日本大震災の復興支援活動にも携わっている。

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