いくら貯金があれば安心？ 年代別の目安を解説

人生100年時代といわれるように寿命も延びており、老後資金などの貯蓄が必要と感じている人も多いのではないでしょうか。   安心できる貯蓄額には個人差がありますが、みんなが貯蓄として保有している金額や目標としている金額は1つの目安になります。今回は、年代別の貯蓄額の目安などについて紹介します。

平均値と中央値、どちらを参考にするのがいい？

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」（2020年）によると、2人以上世帯の金融資産の保有額は、平均値は1436万円、中央値は650万円でした。
 
平均値は、対象世帯の合計額を対象世帯の数で割った金額です。少数の高額資産保有世帯によって平均値が大きく引き上げられることがあるため、平均値だけで見ると多くの世帯で実感とかけ離れた印象を受けることがあります。
 
一方、中央値は対象世帯を数値が少ない順（あるいは多い順）から並べたとき、真ん中に位置する世帯の数値のことです。貯蓄のない世帯から数千万円の資産を保有する世帯まで、世帯によって大きな差があるため、平均値よりも中央値を見た方が実感に近いでしょう。
 

年代別の貯蓄額の平均値と中央値

世帯主の年代別の貯蓄額についても、同じ調査の結果を参考に見ていきます。
 

20歳代の貯蓄額

20歳代の平均値は292万円、中央値は135万円でした。20歳代は学生から社会人となって、少しずつお金に対する意識を持つ時期であり、結婚など将来のイベントに向けての貯蓄を始める人もいると思います。
 
まずは定期的に貯蓄する習慣をつけるところから始めるのがよいでしょう。
 

30歳代の貯蓄額

30歳代の平均値は591万円、中央値は400万円でした。30歳代は収入も少しずつアップするケースがある一方で、子どもの教育関連や住宅の購入など、大きな資金が必要になるイベントが次々と控えています。
 
調査結果には金融資産の保有目的についての項目（複数回答可）もあり、30歳代では「子どもの教育資金」が78.8％、「住宅の取得または増改築などの資金」が21.2％でした。これらの結果にも30歳代の資金ニーズが表れているともいえます。
 

40歳代の貯蓄額

40歳代の平均値は1012万円、中央値は520万円でした。40歳代は子どもの教育資金がかかる時期であり、住宅を購入した世帯では住宅ローンの返済も重なるため、思うように貯蓄ができないケースもあるようです。
 
30歳代と比べると平均値が421万円増加している一方で、中央値は120万円の増加にとどまっており、貯蓄が増える世帯とそうでない世帯で差が広がっていると考えられます。
 

50歳代の貯蓄額

50歳代の平均値は1684万円、中央値は800万円でした。50歳代は子どもの教育資金の負担が終わりを迎える一方で、老後を強く意識する年代でしょう。
 
金融資産の保有目的でも「老後の生活資金」が70％とトップで、「病気や不時の災害への備え」の58.9％より大きくなっています。中央値も800万円と40歳代に比べても大幅に増加しており、老後に向けた貯蓄を増やしている状況といえるのではないでしょうか。
 

60歳代の貯蓄額

60歳代の平均値は1745万円、中央値は875万円でした。60歳代は退職して老後生活に入る人も多く、貯蓄を増やすというよりは現状維持、または少しずつ貯蓄の取り崩しを始める時期です。
 
最近では60歳以降も仕事を続ける人が増えていますので、今後は変化が見られるかもしれません。
 

みんなの貯蓄の目標額は？

調査では「金融資産の目標残高」についての項目もあります。
 
平均値は、20歳代が945万円、30歳代が2230万円、40歳代が3173万円、50歳代が2963万円、60歳代が2761万円となっています。また中央値は、20歳代が1000万円で、30歳代から60歳代はいずれも2000万円という結果でした。
 
貯蓄の目的として「老後の生活資金」と回答した世帯は、30歳代で50％、40歳代で61.6％、50歳代で70％、60歳代で80.3％となっており、目標とする2000万円という金額は老後資金をある程度意識したものと考えられます。しかし、実際の貯蓄額の中央値とはかなりの差があることも分かります。
 
また、年間手取り収入からの貯蓄割合についての平均は、20歳代と30歳代が13％、40歳代が11％、50歳代が10％、60歳代が8％でした。年代にかかわらず、手取り収入の約10％を貯蓄に回している状況が分かります。
 
各年代の貯蓄額の平均値と中央値のデータを通して、目安となる貯蓄額を紹介しました。40歳代から老後に向けて貯蓄額を増やしている状況などが見えてきましたが、今回のデータをそれぞれの家庭の貯蓄額と比較して、あらためて今後の貯蓄プランを考えてみてはいかがでしょうか。
 
出典
金融広報中央委員会　「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査] （2020年）
金融広報中央委員会　「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査] （平成19年以降） 各種分類別データ（令和2年）
 
執筆者：伊達寿和
CFP(R)認定者、１級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員