働く女性の家計はどう変わった？ リモートワークで浮いた朝の時間で新しく始めた習慣は？

新型コロナウイルスとの戦いはおよそ2年にわたり、私たちの生活に大きな影響を与えました。ライフスタイルの変化だけでなく、収入や貯蓄額にも変化があるようです。   eBay Japan合同会社（本社：東京都港区）は、全国の20代～30代の女性500名を対象に、「コロナ禍2年目の働く女性の実態調査」を実施しました（※）。早速結果を見ていきましょう。

4割がリモートワーク。コロナ禍2年目は1年目より若干年収ダウン

現在リモートワークに従事している人は39.6%でした。
 
通勤がなくなった朝の時間に始めた習慣を聞いたところ、「寝る時間を増やした」が22.2%で最多に。次いで「ヨガやランニングなど運動」(19.2%)、「掃除や洗濯など家事」(17.7%)、「映画を見たり本を読んだり趣味に没頭する」(17.2%)など、66.2%が何らかの習慣を新しく始めたようです。
 
コロナ禍2年目となる2021年、コロナ禍1年目と比べて収入が変化したか聞きました。
 
「変わらない」という人が64.0%でしたが、「増えた」(4.8%)、「どちらかというと増えた」(10.0%)と、14.8%が増えたと回答している一方で、「どちらかというと減った」(14.0%)、「減った」(7.2%)と、21.2%が減ったと回答。収入が増えた人より減った人が多いことがわかりました。
 
具体的な年収を聞いたところ、コロナ禍1年目は平均309.3万円であったのに対し、コロナ禍2年目は平均293.9万円と、若干年収が下がっていることがわかりました。
 

コロナ禍2年目は貯蓄額アップ。旅行や外食などの支出が減ったため？

2021年、貯蓄は増えたか聞いたところ、「増えた」(8.8%)、「どちらかというと増えた」(21.4%)合わせて30.2%が増えたと回答。「どちらかというと減った」(14.4%)、「減った」(6.4%)と、20.8%が減ったと回答し、貯蓄が増えた人の方が若干ながら多いことがわかりました。
 
現在の貯蓄額を聞いたところ、「600万円以上」が20.6%と最も多く、次いで「10万円以上100万円未満」(17.6%)、「100万円以上200万円未満」(14.0%)、「貯蓄はない」(11.2%)という順になりました。500万円以上貯蓄がある人は25.6%で、意外と貯めている人が多いことがわかりました。
 
コロナの影響で増えた支出を聞くと、「食費（自炊）」が57.0%と最も多く、次いで「水道光熱費」(44.2%)、「デリバリー／テイクアウト出費」(37.6%)が続き、在宅時間が長くなり、食事を自宅でとることが増えたことがうかがえます。
 
一方、コロナの影響で減った支出は「旅行」(59.9%)、「外食費」(59.5%)、「友人との交際費」(56.6%)が圧倒的に多い結果になり、大きな出費が減った分、貯蓄が増えたと思われます。
 

現在8割が節約中。来年は旅行や外食、花火に行きたい

現在節約しているか聞いたところ、「している」(29.4%)、「どちらかというとしている」(48.4%)と、約8割が節約していることがわかりました。
 
具体的な節約術は、「使わない電気は消す」「食材は割引されてから買う」「ネットバンキングなどを利用する」などが挙げられました。また、いろいろなポイント類を貯める”ポイ活”に取り組んでいる人も見られました。
 
一方、コロナ禍で浪費をしてしまった経験があるか尋ねると、25.0%が「何度もある」、17.0%が「一度ある」と約4割が浪費したことがあると回答しました。ストレスがたまってパッと使いたい時もありますよね。
 
コロナ禍2年目ではネットショッピングを使う頻度が増えたか聞いたところ、「増えた」(17.9%)、「どちらかというと増えた」(30.7%)合わせて48.6%が増えたと回答しました。人との接触を避けるため、ネットショッピングの利用が増えたことがわかります。
 
来年一番充実させたいことについては、「趣味」(21.6%)、「恋愛」(16.2%)、「貯蓄」(10.4%)という順に。また、来年こそやりたいイベントでは「旅行」(63.2%)、「花火大会・お祭り」(42.4%)、「花見」(32.2%)となりました。
 
理由としては「リフレッシュしたい」(48.2%)、「友達とはしゃぎたい」(34.8%)が多く、コロナ禍で旅行に行けなかったり、各種イベントが中止になったため、友達といっしょにリフレッシュしたいようです。
 
現在、感染者数は減少し続けており、さまざまな規制が緩和されつつあります。今後も感染対策を行いつつ、日常を取り戻したいですね。
 
出典
※eBay Japan合同会社　「コロナ禍2年目の働く女性の実態調査」結果発表
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部