年収1000万円以上の女性はどんな職業に就いている？

働く女性のなかには、年収1000万円という高収入に憧れる人も多いのではないでしょうか。どのような職業なら年収1000万円を稼げるのか、興味がある人も多いでしょう。   日本の働く女性のうち、年収1000万円を達成している人は少数です。ここでは、年収1000万円超の女性の割合や、達成している女性が多い職業、年収1000万円を目指すためのポイントをまとめました。   年収1000万円を目指して行動したい女性は、ぜひ参考にしてください。

年収1000万円超の女性の割合は？

　
国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」によると、年収が1000万円を超える女性の給与所得者は、1年を通じて勤務した女性の給与所得者2222万8000人中約27万人です。割合で見ると約1.2％でしかありません。
 
男性の場合は年収1000万円を超える人が3032万3000人中約229万2000人おり、その割合は約7.6％です。男女の割合に大きな開きがあることから、女性が年収1000万円以上を達成するハードルは、男性と比べて高いことがうかがえます。
 
なお、年収1000万円を超える給与所得者の年収階級別の人数と割合は、表1のとおりです。
 
《表1》

	女性	男性
1000万円超 1500万円以下	18万9000人（0.8％）	166万1000人（5.5％）
1500万円超 2000万円以下	5万4000人（0.2％）	38万3000人（1.3％）
2000万円超 2500万円以下	1万2000人（0.1％）	11万2000人（0.4％）
2500万円超	1万5000人（0.1％）	13万6000人（0.4％）

 

年収1000万円超の女性にはどんな職業の人が多い？

　
女性が年収1000万円超を達成している女性は、どのような職業に多く従事しているのでしょうか。「令和元年分　民間給与実態統計調査」によると、年収1000万円超の女性の人数が多いのは次のような業種です。

●医療、福祉：約6万3000人
●製造業：約4万人
●学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業：約3万1000人

職業で言えば、医療や保健衛生、社会福祉、介護関連職、食品や工業製品、電子機器などのメーカー、学術・開発研究機関や広告業、技術サービス業、教育職などが当てはまります。
 
また、人数比に注目すると、その業種の女性従事者全体に対する年収1000万円を超える女性の割合が高いのは次の業種です。

●電気・ガス・熱供給・水道業：約8.0％
●情報通信業：約3.9％
●金融業、保険業：約3.3％

職業では、インフラ関連企業の従業員や、IT関連業、放送業、映像・音声・文字情報制作業、銀行員、貸金業や金融商品取引業、保険業などが該当します。
 

女性が年収1000万円以上を目指す方法は？

　
年収1000万円以上は、一般的に見て高給の部類に入ります。女性が高いハードルを越えて年収1000万円以上を達成するには、目標を意識して働き方やライフプランを選択することが大切です。
 
例えば次のような方法が、年収1000万円への近道になる可能性があります。

●企業規模が大きい会社に入る
●資格を取得する
●自ら起業する

以下でそれぞれ解説します。
 

企業規模が大きい会社に入る

　
企業規模が大きく業績も高い、いわゆる「大手企業」は、従業員の給与についても、同業種の規模が小さい会社と比べて厚遇が期待できます。初めから企業規模の大きな会社を選択して就職することで、年収1000万円のハードルがぐっと下がるでしょう。
 

資格を取得する

　
仕事で活用できる資格を取得すると、資格手当がつく、賞与や昇進の査定時に加味されるなど、資格を取得していない場合と比べて給与が上がることが期待できます。また、税理士や行政書士、中小企業診断士、FPなどの資格を取得して、より高給を望める職業への転職を検討してもよいでしょう。
 

自ら起業する

　
企業に勤めていると、いくら高給を目指して努力しても、社内のルールや慣習、業績などの制約を受けて、一定以上の昇給が難しいケースがあります。
 
その点、自身で起業して経営者になれば、スキルや人脈などを生かして、自分自身の力で高収入の実現が可能です。そのため、企業に勤めるよりも、年収1000万円以上を目指しやすい可能性があります。
 

年収1000万円以上の女性は非常に少ない

　
年収1000万円以上の女性は、企業に勤める女性全体の1％強と、ごく少数です。しかし業種によっては、より高い割合の女性が、年収1000万円以上を達成しています。年収1000万円以上を目指すには、高給を目指しやすい職業や企業を選択することが、ひとつのポイントとなるでしょう。また、資格を取ってスキルアップする、独立開業するといった選択肢もあります。
 
いずれにしても、年収1000万円以上を達成するには、目的意識を持った計画的な行動が必要だと言えるでしょう。
 
出典
国税庁「令和元年分民間給与実態統計調査結果」
令和元年分民間給与実態統計調査 調査結果報告
業種別及び給与階級別の給与所得者数・給与額
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部