年収400万円ですが、貯蓄には毎月どれくらい回すべきですか？

貯蓄について考えていて「他の人はどれくらい貯蓄をしているのか」「毎月どのくらいを貯蓄に回すべきなのか」など疑問に思う方もいるのではないでしょうか。   平均貯蓄額や貯蓄に回す目安を知ることで、自身の貯蓄計画を立てやすくなります。   ここでは、年収400万円の平均貯蓄額や貯蓄に回す目安、家計シミュレーションなどについて解説します。

年収別の平均貯蓄額

　
平均貯蓄額を知ることで、年収400万円の人がどのくらい貯蓄をしているかがわかります。貯蓄額の目標にもなるので知っておいて損はありません。
 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和2年）」によると、年収400万円の平均貯蓄額は単身世帯と二人以上世帯で200万円以上差があります。
 
ここでは、年収別の平均貯蓄額について見ていきましょう。
 

単身世帯

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」によると、単身世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額の各平均は、図表1のとおりです。
 
図表1

年収	金融資産保有額	預貯金額
収入なし	335万円	154万円
300万円未満	472万円	206万円
300〜500万円未満	690万円	313万円
500〜750万円未満	1614万円	536万円
750〜1000万円未満	1954万円	757万円
1000〜1200万円未満	1542万円	800万円
1200万円以上	2477万円	1383万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「年収300〜500万円未満」の平均預貯金額は313万円です。
 

二人以上世帯

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」によると、二人以上世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額の各平均は、図表2のとおりです。
 
図表2

年収	金融資産保有額	預貯金額
収入なし	888万円	475万円
300万円未満	907万円	478万円
300〜500万円未満	1079万円	548万円
500〜750万円未満	1342万円	649万円
750〜1000万円未満	2032万円	906万円
1000〜1200万円未満	2386万円	983万円
1200万円以上	4592万円	1792万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「年収300〜500万円未満」の預貯金額は548万円で、単身世帯よりも200万円以上高くなっています。
 

貯蓄の目安は手取り収入の1〜2割

　
「収入の○割を貯蓄に回したほうが良い！」といった決まりはありません。人によって生活スタイルやお金への考え方が違うからです。ただし、よく言われる貯蓄の目安が「手取り収入の1〜2割」です。手取り収入の1〜2割は、比較的多くの人が無理せず貯蓄できる金額とされています。
 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和2年）」の「年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）」によると、年収400万円を含む「年収300万〜500万円未満」の単身世帯と二人以上世帯の最も多い貯蓄割合（貯蓄しなかったの回答を除く）は、次のとおりです。

●単身世帯：手取り収入の10〜15％未満
●二人以上世帯：手取り収入の10〜15％未満

どちらも「手取り収入の1〜2割」の範囲内です。
 
年間の手取り収入が300万円だとしたら、年30万〜60万円が貯蓄の目安額だと考えましょう。
 

年収400万円の家計シミュレーション

　
年収400万円でボーナスなしの場合、月収は約33万円で手取り収入は約25万円です。図表3は、年収400万円1人暮らしの家計シミュレーションです。1つのモデルケースとして参考にしてみてください。
 
図表3

家計項目	手取り収入に対する割合
家賃	30％
食費	15％〜20％
水道光熱費	5％
交際費	5％
通信費	2％
日用品・雑費	5％
保険料	2％
貯蓄	10％〜20％
予備費	10％

図表3はあくまでも参考例ですが、手取り収入の10％〜20％の貯蓄を設定した上で予備費を設けると良いでしょう。あらかじめ予備費を設けていれば、突然の出費や多少の収入減にも耐えられます。
 

計画的に貯蓄をすることが大切

　
よく言われる貯蓄の目安は「手取り収入の1〜2割」です。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和2年）」のデータを見ても、手取り収入の1〜2割の範囲を貯蓄に回している方が多いことがわかります。ただし、人によって生活スタイルやお金への考え方が異なるため、無理のない範囲で計画的に貯蓄することが大切です。
 
出典
金融広報中央委員会「令和２年（2020年） 家計の金融行動に関する世論調査」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部