世帯年収800万ですが毎月の貯蓄割合はどれくらいを目指すべきですか？

貯蓄計画を立てるとき、「世帯年収800万円なら月々どれくらい貯蓄に回すべき？」「周りの世帯年収800万円の月の貯蓄額はどれくらい？」など気になる方もいるのではないでしょうか。   平均貯蓄額や貯蓄に回す金額の目安を知ることで、自分たちの貯蓄計画が立てやすくなります。ここでは、世帯年収800万円の平均貯蓄額や貯蓄に回す金額の目安、家計シミュレーションについて解説します。

年収別の平均貯蓄額

まずは、世帯年収800万円の人がどれくらい貯蓄しているのか、知っておくことが大事です。世帯年収800万円の平均貯蓄額を知ることで、自分たちの貯蓄額が多いのか少ないのか判断がしやすくなります。また、貯蓄額の目標にもできます。
 
世帯年収800万円の貯蓄額がどれくらいか知るためにも、年収別の平均貯蓄額について見ていきましょう。
 

単身世帯

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」によると、単身世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額の各平均は、図表1のとおりです。
 
図表1

年収	金融資産保有額	預貯金額
収入なし	335万円	154万円
300万円未満	472万円	206万円
300〜500万円未満	690万円	313万円
500〜750万円未満	1614万円	536万円
750〜1000万円未満	1954万円	757万円
1000〜1200万円未満	1542万円	800万円
1200万円以上	2477万円	1383万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収800万円が含まれる「年収750〜1000万円未満」の預貯金額は757万円です。
 

二人以上世帯

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」によると、二人以上世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額各平均は図表2のとおりです。
 
図表2

年収	金融資産保有額	預貯金額
収入なし	888万円	475万円
300万円未満	907万円	478万円
300〜500万円未満	1079万円	548万円
500〜750万円未満	1342万円	649万円
750〜1000万円未満	2032万円	906万円
1000〜1200万円未満	2386万円	983万円
1200万円以上	4592万円	1792万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収800万円が含まれる「年収750〜1000万円未満」の預貯金額は906万円で、単身世帯よりも150万円以上高くなっています。
 

貯蓄の目安は手取り収入の1〜2割

各世帯で生活スタイルが異なることから「確実に収入の○割貯めなければいけない」と決まったルールはありません。ただし、よく言われる貯蓄の目安は「手取り収入の1〜2割」です。
 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和2年）」の「年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）」によれば、単身世帯と二人以上世帯の最も多い貯蓄割合（「貯蓄しなかった」の回答を除く）は、以下のとおりです。

・単身世帯：手取り収入の10〜15％未満
・二人以上世帯：手取り収入の10〜15％未満

いずれも手取り収入の1〜2割の範囲内になります。手取り収入が700万円なら70〜140万円、600万円なら60〜120万円程度の貯蓄です。余裕がある場合は、貯蓄割合を3割〜4割と増やすなど生活状況に合わせて貯蓄するのもいいでしょう。
 

世帯年収800万円の貯蓄シミュレーション

世帯年収が800万円の場合、税金や年金保険料などの支払いが年間約190万円あるため、手取り額はおよそ610万円となります。そのため、貯蓄を「手取り収入の1〜2割」とした場合、年間の貯蓄額は61万円（約月5万円）〜122万円（約月10.1万円）です。
 
※東京都在住で夫の年収800万円（平均月収66万円で賞与なし）、妻は専業主婦
※介護保険料はなし
※住民税は控除後の課税所得の10％と想定
 
仮に、年間61万円の貯蓄であれば、10年で610万円、20年で1220万円貯まります。年間122万円の貯蓄だと、10年で1220万円、20年で2440万円です。住宅購入資金や子どもの教育資金、車の購入費用、家のリフォーム費用、老後資金など、各世帯で必要となる費用が異なります。
 
「住宅購入資金が●年後までに▲万円」「老後資金は■歳までに▲万円」など将来どのくらいの貯蓄が必要なのか明確にして目標を立て、不足分を埋めるための貯蓄シミュレーションをすることが大切です。
 

計画的に貯蓄や投資に回しましょう

世間の平均貯蓄額や貯蓄に回す割合を知ることで、貯蓄計画が立てやすくなります。
 
ただし、周囲に合わせるのではなく、「手取り収入から貯蓄は1割、投資に3割」など自分たちに合った計画にすることが大切です。住宅購入や教育資金、老後資金など、人生にはさまざまな出費があるため、備えを作っておいて損はありません。
 
さっそく貯蓄や投資の計画を作ってみてください。
 
出典
金融広報中央委員会「令和2年 家計の金融行動に関する世論調査 調査結果 」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員