世帯年収800万円の平均貯蓄額はどれくらい？

「世帯年収800万円の平均貯蓄額はどれくらいなのか知りたい」など、周囲の世帯がどのくらい貯蓄をしているのか、気になっている方は多いのではないでしょうか。平均貯蓄額を知ることで、自分たちの貯蓄額が世間の平均と比べて多いのか少ないのか判断でき、今後の貯蓄計画の参考になります。   ここでは、年収別の金融資産保有額や貯蓄額、貯蓄を増やす方法について解説します。

世帯年収800万円の平均貯蓄額

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」を見ると、世帯年収別の金融資産保有額や貯蓄額の各平均がわかります。世帯年収800万円を含む年収ゾーン「750万円〜1000万円未満」の金融資産保有額は平均が2032万円で中央値は1300万円です。預貯金額も高い水準であることが予想されます。
 
ここでは、年収別の金融資産保有額や貯蓄額について見てみましょう。
 

年収別 金融資産保有額・貯蓄額（二人以上世帯）

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」によると、世帯年収別の金融資産保有額の平均と中央値は図表1のとおりです。
 
図表1

世帯年収	金融資産保有額 平均	金融資産保有額 中央値
収入なし	888万円	441万円
300万円未満	907万円	300万円
300〜500万円未満	1079万円	420万円
500〜750万円未満	1342万円	720万円
750〜1000万円未満	2032万円	1300万円
1000〜1200万円未満	2386万円	1500万円
1200万円以上	4592万円	2745万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
世帯年収800万円が含まれる「750〜1000万円未満」の種類別金融商品保有額の各平均は、図表2のとおりになります。
 
図表2

金融商品	保有額
預貯金 ※運用または将来の備え	906万円
（預貯金のうち定期性預貯金）	562万円
金銭信託	0円
生命保険	380万円
損害保険	58万円
個人年金保険	161万円
債券	97万円
株式	203万円
投資信託	134万円
財形貯蓄	81万円
その他金融商品	13万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
図表2のとおり、世帯年収800万円が含まれる「750〜1000万円未満」の金融資産保有額平均は2032万円で中央値は1300万円、預貯金は906万円です。図表3は、年収別の預貯金額です。　
 
図表3

世帯年収	預貯金額
収入なし	475万円
300万円未満	478万円
300〜500万円未満	548万円
500〜750万円未満	649万円
750〜1000万円未満	906万円
1000〜1200万円未満	983万円
1200万円以上	1792万円

※金融資産を保有していない世帯も含む
 
年収800万円の平均貯蓄額は、649万円（年収500〜750万円未満の平均）より多く、906万円（年収750〜1000万円未満の平均）より少ない金額であることが予想されます。
 

貯蓄額を増やす方法

　
貯蓄額を増やす方法には、副業や資産運用があります。副業によって総収入が増えれば、家計に余裕が生まれ、より多くのお金を貯蓄にまわせるようになります。資産運用も同様で、運用益の一部を貯蓄に充てることが可能です。NISAやつみたてNISAを活用すれば、一定額・一定期間まで非課税で運用できます。
 
ここでは、貯蓄額を増やす方法について見ていきましょう。
 

副業を始める

　
副業をすれば収入を得られるため、貯蓄額を増やせる可能性があります。仕事から帰宅した後や休日を利用して副業を行いましょう。クラウドソーシングサイトを利用すれば、働く場所や時間、仕事の内容など自分の条件に合った副業が探せます。勤務先が副業を認めている場合は、空き時間を利用して副収入を稼ぎ、貯蓄に充てましょう。
 

資産運用をする

　
株式投資などの資産運用をして、運用益の一部を貯蓄に充てることもできます。資産運用は老後資金対策にもなります。毎年一定額まで一定期間非課税となるNISAやつみたてNISAを利用すれば、税制メリットを享受できるためお得です。ただし、投資は損するリスクもあり、注意が必要です。
 

平均貯蓄額を参考にして今後の貯蓄計画を立てよう

　
金融広報中央委員会の調査によると、750〜1000万円未満の二人以上世帯は、金融資産保有額の平均が2032万円で中央値は1300万円、預貯金は906万円です。年収800万円の平均貯蓄額は、年収500万円〜750万円未満の平均貯蓄額649万円と、年収750万円〜1000万円未満の同906万円の間であることが予想されます。
 
平均貯蓄額を知ることで、自分たちの貯蓄額が世間の平均と比べて多いのか少ないのか判断でき、貯蓄への考え方が変わる人もいるでしょう。
 
ここで紹介した情報を参考にして、今後の貯蓄計画を立ててみましょう。
 
出典
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和2年調査結果」
金融庁「NISAとは？」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員