スマホ決済の利用が全世代で大幅にアップ！ お金を増やすために取り組んでいることとは？

近年、キャッシュレス化が進み、買い物でカード払いやスマホ決済を利用するようになった人も多いのではないでしょうか。   また、貯金をしてお金を増やす以外に、株式などの金融商品を購入して資産運用をしている人も、周りに体感的に増えたような気がします。   LINEリサーチが、日本全国の男女を対象に、マネー・決済サービスや金融関連商品の認知率などについて2021年12月に調査を実施しました（※）ので、結果をみていきましょう。

普段使っているマネー・決済系サービスではスマホ決済の利用が大幅アップ

15歳～69歳の男女を対象に、マネー・決済系サービスについて、内容がどのようなものか知っているものを聞いたところ、「スマホ決済」の認知率が約9割でした。2020年から6ポイント上昇しており、スマホ決済が浸透してきていることがうかがえます。
 
次いで、「ネットバンキングができるアプリ」や「スマホ同士での個人間送金サービス」が5割台となっています。
 
次に、20歳以上の「ふだん使っているもの (利用率)」をみてみると 、すべてのマネー・決済系サービスの利用率がアップしています。その中でも「スマホ決済」がもっとも高く65%と、前年から14ポイント伸びています。
 
また、今年から追加した「ネットバンキング（インターネットでの金融機関の取引）ができるアプリ」は32%でした。「スマホ同士での個人間送金サービス」は17%で、前年から7ポイント増えています。「投資ができるアプリ」は10%で、こちらも4ポイント増えています。
 
「スマホ決済」の利用率を年代別に見ると、30代が7割を超えていますが、20代から60代まですべての年代で6割を超えています。いずれの年代も前年と比較し10ポイント以上伸びており、特に50代、60代では15ポイント増となっています。
 
次に、普段の店頭での支払い方法について聞いたところ、例年同様にクレジットカードなどの「カード払い派」が63%でもっとも多く、次いで「現金払い派」が57%、「スマホ決済」が53%となっています。
 
「現金払い派」「カード払い派」は、昨年よりいずれも2ポイント減となっています。一方、「スマホ決済派」は年々上昇傾向にあり、前年から5ポイント増、2年前からは15ポイントと急激に利用者が増えています。
 

投資型の金融商品の加入が増加

預金や株式といった金融関連の商品の認知率を見ると、預金（普通、定期、外貨預金）は全体で9割以上となりました。
 
また、投資型の金融商品（株式、投資信託、NISA、iDeCo、暗号資産など）の認知率は6割以上です。投資型の金融商品では、「株式」が55%で、次いで「NISA／つみたてNISA」が44%、「投資信託」が41%となっています。
 
次に、20歳以上を対象に「投資型の金融商品」の加入／取引状況を聞いたところ、「株式（国内、海外）」は18%で前年より3ポイント増、「NISA／つみたてNISA」は15%で5ポイント増、「投資信託」は14%で3ポイント増と、いずれも増加しています。
 

9割近くの人がお金を増やすために普段から取り組んでいる

お金や資産を増やすために、普段していることを聞いたところ、「特にしていない人」は12%にとどまりました。していることでもっとも多いのは「節約をする」(48%)、「貯金をする」(47%)がダントツで、以下は「資産運用／投資（株／投資信託／FXなど）をする」(20%)、「いらないものを売る」「いまの仕事で収入を増やす」(いずれも19%)となっています。
 
年代別にみると「節約をする」「貯金をする」はすべての年代で1位、2位を占めています。3位をみると、20代では「アルバイトやパートをする」(23.1%)ですが、30代では「資産運用／投資をする」(27.1%)、40代では「今の仕事で収入を増やす」(20.7%)と年代により特色が出ました。50代、60代では「宝くじを買う」でした。
 
以上の結果から、決済サービスではすべての年代でスマホ決済の利用が増えており、資産を増やすためには貯金や節約をする人が多く、投資型の資産運用をしている人は2割程度にとどまっていることがわかりました。
 
ただし、投資型の金融商品への加入は年々伸びており、来年はもっと増えているかもしれませんね。
 
出典
※【LINEリサーチ】店頭支払いは「スマホ決済派」が5割超、「現金払い派」はやや減少傾向　資産を増やすために「資産運用／投資をする」人は30代でもっとも高く3割弱という結果に
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部