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子どもの歯並びと親の年収の関係。保険適用外の歯列矯正、具体的に年間いくら?

ファイナンシャルフィールド / 2022年3月29日 11時20分

子どもの歯並びと親の年収の関係。保険適用外の歯列矯正、具体的に年間いくら?

歯並びによって顔の印象は随分変わります。歯並びの悪さにコンプレックスを感じている人は、人前で口を開けて笑うのも恥ずかしいと感じるかもしれません。大人になるほど悩みは切実になるため、子どもの時に治療しておくのが理想ではあります。   ただ矯正治療は費用が高く、負担が大きいという理由で放置してしまう親もいます。果たして歯列矯正は年間にどれぐらいの費用がかかるのでしょうか。

世帯年収によって歯の健康状態にも差がある

食べ物をおいしく食べるために健康な歯は欠かせません。歯が痛くなる時は、かなり虫歯が進行している状態であり、初期段階の虫歯を見つけるには定期的なチェックが必要となります。
 
ただ皆が同じ考え方という訳ではありません。食事をする際に不自由に感じていないのに、歯医者にわざわざ行く必要がないと考える人もいるのです。特に年収が低めで生活に余裕がない人は、よほど歯が痛まない限りは歯医者へ行く事もないかもしれません。実際年収が低い家庭ほど、虫歯の本数が多いという指摘もあります。
 
定期健診や虫歯治療ですら負担が大きいと感じる家庭なら、歯列矯正はさらにハードルが上がります。歯列矯正は基本的に保険が適用されず、自費治療となるのです。
 
歯科医院によって治療費は異なりますが、保険適用ではない分、どこで治療を受けるにしても費用は高めである事は間違いありません。そのため子どもの歯並びについて歯科医から指摘を受けても、費用を捻出するのは難しいと諦める人も多いのです。逆に年収が1000万円近くある世帯なら、迷わず子どもに歯列矯正を受けさせる傾向にあります。
 

歯列矯正にかかる費用

子どもの歯列矯正は乳歯と永久歯が混在している状態で行う1期治療と、永久歯だけの状態で行う2期治療に分かれます。
 
1期治療は成長が盛んな時期を利用しての治療であり、プレートを装着して顎が広がるように誘導していきます。永久歯列になってからでは顎を拡大することはできず、抜歯や無理に歯を動かすといった治療が必要になってくるため、1期治療は非常に重要です。
 
治療期間は1~3年で、費用の相場は30~50万円あたりとなります。もし1期治療で永久歯がきれいに並ぶと判断されると治療は終了で、2期治療を行う必要はありません。
 
2期治療は永久歯が生えそろう頃から開始します。治療にはワイヤーやマウスピースを用いますが、治療法や使う装置によっても費用は変わってきます。
 
例えばワイヤー矯正には表側矯正と裏側矯正がありますが、裏側矯正は発注コストや処置時間がかかるため、表側矯正よりも割高になります。歯科医院によって治療費用はさまざまなので、一概にいくら必要とは断言できませんが、表側矯正を50万円としている歯科医院なら、マウスピースは60~80万円、裏側矯正は70~90万円の費用がかかると見積もっておかなければいけません。
 
また歯列矯正中は月に1回のペースで装置の調整を行う必要があります。矯正処置料の目安は1期治療では3000~5000円、2期治療では5,000~1万円程度かかります。つまり矯正処置料も含めた年間の治療費で換算すると、プレートなりワイヤーなどの装置を作った年は33万6000~102万円、矯正処置のみの通院となる年は3万6000~12万円の治療費となります。
 

歯列矯正の費用を抑えるコツ

もし子どもの歯列矯正が必要となった時は、治療を開始するタイミングも重要です。例えば受け口の治療は、4~5歳から開始すると良いといわれています。対して出っ歯の治療は8~10歳、ガタガタの歯並びの治療は10~11歳でも十分に間に合います。
 
治療を始めると毎月のように矯正処置料が必要となるため、治療期間が長いほど費用も高くなります。もちろん個人差はあるので、出っ歯やガタガタの歯並びでも、もっと早くから治療を受けた方が良いと診断される症例もありますが、少しでも費用を抑えるには、開始のタイミングを見極めた方が賢明です。
 
また子どもの歯列矯正は医療費控除の対象となる可能性が高いので、受け取った領収書は必ず保管しておくことも大切です。
 

子どもを守るのは親の役目

年収の低い世帯は、歯列矯正の費用を出せる余裕が無いかもしれません。たかが歯並びと安易に考える人もいますが、歯並びの悪さで子どもが一生涯悩む可能性も出てきます。
 
子どもを守るのは親の役目であり、本当に治療費用が出せないか熟考する必要もあります。無駄遣いを減らす、食費や生活費を見直してみると、費用を捻出できるようになるかもしれません。
 
出典
内閣府 第3章日本の子どもの貧困に関する先行研究の収集・評価(2.2.(7))
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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