年収とエンゲル係数。わが家の食費は多い？少ない？

消費支出のうち、飲食費に使う割合を表すのがエンゲル係数です。これは生活水準を測る指標にも使われており、エンゲル係数が高い家庭は生活水準が低いといわれています。   それでは、エンゲル係数はいったいどれぐらいに抑えるとよいのでしょうか。そこでこの記事では、年収に対しての理想的なエンゲル係数の数値や食費を抑えるコツについて解説していきます。

エンゲル係数の目標値

政府統計の家計調査では、2020年度のエンゲル係数の平均が28.5％となっています。つまり28.5％より高い数値であれば、平均より食費にお金をかけている家庭といえるのです。
 
特に育ちざかりの子どもがいる家庭や世帯人数が多い場合は、必然的に食事の量も多くなるため、節約しているつもりでもエンゲル係数は高くなりがちです。もっとも家族においしいご飯をたくさん食べてほしいと思うのは、決して間違いではありません。家族の健康を守るためにも、安心安全な食材でバランスのよい食事を用意するのは大切なことです。
 
とはいえ、収入に対して使えるお金は限られています。子育て世帯は高校や大学と進学するにつれて学費も高額になっていくため、コントロールしやすい食費はなるべく抑えようとする努力も必要です。理想的なエンゲル係数の数値は、例えば年収300～399万円なら26%、400～499万円は24%、500～599万円は23%あたりの数字が目安となります。
 
また年収が高ければ食費に使える余裕も出てきますが、どんぶり勘定ではお金も一向に貯められません。年収1000万円前後ある家庭なら、20%程度を目標にしてみると、食費を減らそうとする意識が高められます。
 

エンゲル係数を抑えるコツ

特にぜいたくをしているという意識がなくても、実際に計算してみると想像以上に食費が高くかかっているかもしれません。どれだけ年収が低くても、家族の人数が多くても、エンゲル係数が30%を超えている場合は、速やかに家計を見直したほうが賢明です。
 

・1ヶ月の食費を決めておく

食費のなかには純粋な食材だけではなく、調味料やお酒、お菓子、外食代なども含まれます。子どものためにおやつを奮発したり、疲れて惣菜に頼る日が多かったりすると、食費もどんどんかさんでいくため、あらかじめ自分で限度額を設けておくことが大切です。
 
例えば1ヶ月の食費として使える額を6万円や7万円といった具合に決めておき、購入する度に家計簿に記していけば、その都度どれぐらいまでなら使えるのか把握できるようになります。
 
そこで残額が少なくなっていくと、嫌でも節約せざるをえません。そうなれば、お菓子類は安いお店でまとめて購入する、安い旬の食材を使って料理するなど、さまざまな工夫ができるようになります。
 

・冷凍保存や作り置きの習慣をつける

スーパーの特売日でまとめ買いすると、食材が安く手に入れられます。ただ大量に買っても、使い切れずに腐らせてしまっては意味がありません。食費をうまく抑えている人は、食材を安く購入するのはもちろん、買ったものは無駄にせず使い切っています。
 
大量の食材を有効活用するには、冷凍保存や作り置きが便利です。作業するときは少し大変ですが、一気に作ってしまえば後は楽になり、時間の余裕もできるようになります。
 

・食費を抑えられるまでは現金払いにする

クレジットカードは買い物に非常に便利です。利用金額に応じてポイントも貯まるので、現金払いよりお得に購入できます。しかし、買い物の際につい無駄なものまで購入してしまう傾向のある人は、しばらく現金払いに切り替えたほうがよいかもしれません。
 
例えば財布に2000円しか入っていなければ、買い物は絶対に2000円以内に抑えなければいけないと自分のルールを作ります。そこで1円でもオーバーするわけにはいかないとなれば、じっくり考えながら買い物ができるようにもなります。
 
とはいえ、クレジットカードは何かとメリットも多いので、いつまでも現金払いを続ける必要はありません。うまく節約しながら買い物ができる自信がつけば、再びカードを使うようにすればよいのです。
 

エンゲル係数は無理せず少しずつ低くしていこう

エンゲル係数が高ければ少しでも早く、平均値または理想の数値まで落としたいところですが、一気に落とそうとしても無理があります。節約に慣れていない人が頑張りすぎると、途中で反動がきて長続きしないからです。
 
また家族の協力も必要であるため、少しずつ目標に近づけていくのがポイントです。徐々に慣らしていけば節約がつらい、苦しいと感じることもありませんので、無理せず少しずつ始めていきましょう。
 
出典
エバーグリーン・マーケティング株式会社 食費の平均ってどのくらい？ 世帯人数別や地方別などいろんな平均を紹介
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部