【夏休みに車でお出かけ】ドライブレコーダーはみんな付けてるの？ 費用はどのくらい？ 取り付けは？

夏休み、家族でのお出掛け前に、車にドライブレコーダーを取り付けた方がよいか悩んでいる人もいるかもしれません。   また、どれくらいの人がドライブレコーダーを付けているのか、気になっている人もいるでしょう。   本記事では、ドライブレコーダーの取り付けを検討している人に向けて、ドライブレコーダーの概要や装着率、取り付ける際にかかる費用などについて解説します。

ドライブレコーダーとは

ドライブレコーダーは車に取り付けて、運転しているときの前方や後方の道路状況を記録するカー用品です。事故が起きた際にも証拠として提出できることから、万が一のトラブルが起きたときにも、自分自身を守る役割を果たします。
 
ドライブレコーダーは、カメラ、マイク、センサー、モニターの有無、電源などから構成されています。さまざまな種類が展開されていますが、大まかに、一体型、別体型、ミラー型の3つに分けられます。
 
一体型はその名の通り、カメラやセンサー、モニターなどが一体になっているタイプで、取り付けが簡単である点が特徴です。
 
別体型は分離型とも呼ばれるタイプで、本体とカメラユニットが別になっています。カメラユニットが小型であるため、フロントガラスにつけても視界が悪くなりにくい点が特徴です。
 
ミラー型は、ルームミラーにかぶせるドライブレコーダーで、フロントガラスに取り付けた場合も視界が悪くならないことや、車内の見た目をほとんど変えることなく取り入れられる点が、メリットといえるでしょう。
 
また、ドライブレコーダーのカメラには、前方を撮影するフロントカメラのほかに、後方を撮影するリアカメラ、車内を撮影する車内カメラという3つの種類があります。どの部分を撮影したいかによって、取り付けるカメラが異なるため、事前によく検討することが大切です。
 
ドライブレコーダーのカメラの解像度はフルHD（200万画素）が主流ですが、それ以上の解像度であれば車のナンバープレートを映せるなど、より鮮明な撮影記録が残せます。取り付ける用途によって解像度も確認しましょう。
 
さらに、GPS機能が付いたものや、駐車中も周囲の記録を録画できる機能が付いたものなど、さまざまな機能が備わっているタイプもあります。どのような機能が必要かについても、しっかりと検討しましょう。
 

ドライブレコーダーの装着率

令和2年、国土交通省が公表したインターネットモニターアンケートの結果によると、910名のアンケート回答者のうち、車を所有している人の中で「ドライブレコーダーを搭載している」と答えた人は、53.8％という結果が出ています。
 
また、ドライブレコーダーを搭載する理由については、全年代で「交通事故の記録」と「あおり運転等危険な運転への対策」と回答した人が多数を占めています。
 
さらに、実際にドライブレコーダーの記録を活用したことがあると回答した人に対して、どのように活用したかを尋ねると、「自分自身が交通事故に遭った際に」という回答が全年代で1位となっています。
 

ドライブレコーダーの取り付けにかかる費用

ドライブレコーダーは、通販サイトや家電量販店でも手に入るため、そこで購入して自分で取り付けることも可能です。
 
ドライブレコーダーは種類が多い上、性能や機能によって金額が変わります。安価な機種では数千円から販売されているものもあり、高性能な機種になると数万円ほどかかる場合もあるでしょう。
 
なお、ドライブレコーダーを自分で取り付ける以外にも、取り付け位置のミスや配線トラブルなどを防ぐために、カー用品店や整備工場、カーディーラーなどのプロフェッショナルに依頼する方法もあります。
 
購入した店舗で取り付けを依頼する場合は、ドライブレコーダーのタイプや車種によって、3000～1万5000円程度の工賃がかかるでしょう。 具体的な金額は取り付けるお店によっても異なります。
 
また、持ち込みで取り付けてもらう場合は、店舗購入での工賃の2倍以上など、費用が割高になる点に注意が必要です。
 

万が一のためにドライブレコーダーを取り付けよう

ドライブレコーダーを取り付ければ、事故が起きたときに自分自身を守ることにもつながります。安価なものから高価なものまでさまざまな種類がありますが、それぞれ解像度や性能などが異なるため、目的に適したタイプを選ぶことが大切です。
 
また、自分で取り付けることもできますが、取り付けや配線などのトラブルが心配な場合や、配線を隠して社内を美しく見せたい場合などは、カー用品店などのプロフェッショナルに依頼するとよいでしょう。
 

出典

国土交通省 国土交通行政インターネットモニターアンケート「自動車用の映像記録型 ドライブレコーダー装置について 」（令和2年12月）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部