40代から始めよう！約20年後に迫る老後のために準備しておくこと

ファイナンシャルフィールド / 2022年7月16日 2時50分

40代といえば、企業で役職に就いて中心的な役割を担うなど、収入の増加を見込める立場になりやすい年代です。一方、住宅ローンの返済や子どもの教育費をはじめとして、さまざまな面で支出が増えやすい時期でもあります。お金の出入りが激しい年代だからこそ、約20年後に迫った老後を見据えることも大事です。本記事では、老後に向けて40代から始める準備について紹介していきます。

老後の生活費を算出

老後に備える最初のステップは、高齢者になってからの生活費を算出することです。約20年後の暮らしをイメージするのは難しいですが、ある程度の目安がないと、準備の計画を立てられません。

そこでポイントになるのは、40代の生活費を基準にしてシミュレーションすることです。自分の退職や子どもの独立といったライフイベントを想定し、どのように暮らしのスタイルが変化していくのか検討します。そのうえで、老後にかかる1ヶ月あたりの生活費を見積もりましょう。

さらに、老後の生活に要するトータルの金額を計算することも大事です。こちらも正確に求めるのは困難なので、平均寿命の統計などを参考にしつつ、上記の1ヶ月あたりの金額から予想することになります。

貯蓄を増やす取り組み

上記の方法で、老後の生活費を想定できたら、それに向けて資金を蓄えていきます。収入を増やすために副業を開始することも効果的ですが、何かと多忙な40代は、時間的な余裕がないケースも多いでしょう。

したがって、固定費に関して細かく見直すこともポイントになります。光熱費や通信費など、毎月の支出をリストアップし、削減できる項目がないか考えてみましょう。

例えば、電気会社やガス会社の乗り換えという手もありますし、省エネを徹底して暮らすだけでも出費を減らせます。そのほかにも、スマートフォンを格安SIMのプランに切り替えたり、あまり使っていないサブスクのサービスを解約したりなど、定期的に見直すことが大切です。

1ヶ月あたりの生活費の変化は微々たるものでも、老後までの長期にわたって影響が及ぶため、最終的にはかなり大きな効果を得られるでしょう。

制度を利用した資産運用

国も老後資金の確保を重視しており、それに役立つ支援制度を用意しています。以下に挙げる2点が代表的で、どちらも老後の準備として長期的に利用が可能です。

つみたてNISA

積立投資による資産運用に適した制度であり、一定の条件のもとで購入した金融商品の分配金や譲渡益に、税金がかかりません。

最長期間は20年で、非課税投資枠は1年あたり40万円に設定されています。手数料が安く、少額の積立額から始められるので、投資の経験がない40代の人でもハードルが低いです。

iDeCo

個人型確定拠出年金とも呼ばれています。定期的に拠出する掛け金を使い、金融商品を購入して運用していく制度です。

原則的には60歳を迎えてから、利益も含めて総額を年金や一時金の形で受け取ります。掛け金は所得控除の対象なので、40代なら約20年にわたって所得税や住民税の節税が可能です。

約20年先を見据えて早期の準備を！

老後まで約20年といわれると、ずっと先のように感じるかもしれませんが、準備期間としては決して長くはありません。

高齢者になってからの生活費を見積もり、それをカバーできる資金を蓄えていく必要があります。着手が遅れると、その分だけ後で負担が大きくなりやすいです。投資なども視野に入れたうえで、なるべく早い段階で着手するように心がけましょう。