「老後」っていくつから？ 充実して過ごすために意識すべきただ1つのポイント

筆者は冗談で「老後は好きなことだけして過ごしたいよー」とよく言います。同じようなことを考えている人も多いでしょう。   しかし、具体的に何歳以降からを老後というのかは、はっきりとしていません。そこで、何歳以降が老後なのかを調べてみるとともに、充実して過ごすために気を付けておきたいことをまとめました。

「老後」は〇〇歳以上から

1つの方法として「老後資金を使い始めようと考えている年齢」を「老後」と考え、データを探してみたところ、このようなデータを見つけました。
 

65歳から老後資金を使おうと思っている人は4割弱

公益財団法人生命保険文化センターが公表している「生活保障に関する調査」によれば、老後資金を使い始めようと思っている年齢は、平均で65.9歳とのことです。
 
さらに、調査対象者となった人の39.7％が、老後資金を使い始める年齢を「65歳」と答えていました。
 

65歳で定年を迎えるのが一区切り？

2021年4月1日から、「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」（高年齢者雇用安定法）の一部が改正され、70歳までの定年の引上げなど、高年齢者の雇用を確保する措置を講じるよう努力義務が課されています。
 
しかし、これはあくまで「努力義務」です。そのため、定年制を廃止している会社でもない限りは、65歳で定年を迎えるのも珍しくないでしょう。
 
もちろん、定年を迎えた後は別の会社に再就職したり、独立起業したりする人もいるかもしません。一方で「これまで働いてきたのだから、あとはゆっくりしたい」と考える人もいるでしょう。
 
65歳で定年を迎えるのが一区切りと考えている人であれば、老後資金を使い始める年齢を「65歳」と考えてもおかしくありません。
 

老後を充実して過ごすために意識すべきたった1つのポイント

ここまでの内容を踏まえ、筆者なりに老後を充実して過ごすために、意識すべきポイントを考えてみました。たどり着いた答えは非常にシンプルです。
 

完全リタイヤは止めたほうがよいかも

定年を迎えたからといって、完全に仕事を辞めてしまうのは避けたほうがよい。これが筆者なりの「老後を充実して過ごすために意識すべきたった1つのポイント」です。
 
完全に仕事を辞めないことで、どんなメリットがあるのか考えてみました。
 
【収入が入ってくる】
現役のときと同じ、もしくはそれ以上の収入を得るのは難しいかもしれませんが、働いている限りは、何らかの収入が入ってきます。
 
収入がある限りは、それまで貯めてきた老後資金に手をつけなくて済む(つけたとしても少額で済む）ため、老後資金が尽きるタイミングを遅らせることができるでしょう。
 
【健康維持に役立つ】
比較的簡単な仕事であったとしても、実際に取り組むには頭も体力も使います。現役時代に培った能力を維持するためにも、仕事を通じて鍛えましょう。
 
厚生労働省のデータによると、就業率が高い都道府県であればあるほど、1人当たりの医療・介護費の負担が少なく、健康を維持する確率などが高いとされています。
 
【人とのつながりを作れる】
認知症のリスク要因の1つとして、人とのつながりが希薄なこと(社会的孤立）が挙げられます。これを避けるためには、人とのつながりを持てる場を確保するのが重要です。
 
そして「自分は人見知りで知らない人と話すのが苦手」という自覚があるなら、できる限り仕事を続けましょう。
 
個人差はあるかもしれませんが、社交的な人であれば、リタイヤした後も自分から交流の場に出向き、積極的に知らない人とも話そうとするはずです。「知らない人と話すのが好き、苦ではない、楽しい」と思えるなら、仕事を辞めても(人とのつながりという点では)問題ないでしょう。
 
しかし、そうでない人は仕事を辞めたとたん、人とのつながりがなくなってしまうかもしれません。だからといって、もともと人と会うのが好きではない人が、無理やり交流の場に出向いても、ストレスがたまり逆効果となることもあるでしょう。
 
仕事を続けていれば、多かれ少なかれ無理なく人と関わることになるため、認知症対策としても効果的でしょう。
 

働きたいと思う人は意外と多い

最後に、もう1つデータを紹介しておきます。厚生労働省が行った調査によれば、老後は日数や時間を減らして働きたいと思っている人が半数以上を占めました。
 
【図表1】

出典：厚生労働省政策統括官付政策立案・ 評価担当参事官室「平成30年 高齢期における社会保障に関する意識調査報告書」
 
実は、働かずに過ごしたいと思っている人よりも、何らかの形で働きたいと思っている人がはるかに多いようです。
 
文中でも触れたとおり、現在は70歳までの定年の引上げが、あくまで「努力義務」として位置づけられていますが、今後すべての会社が負う「義務」になる可能性は十分にあります。
 
どこかのタイミングで、「自分は何歳まで働きたいか」「どういう形で働きたいか」をしっかりと考えてみてはいかがでしょうか。
 

出典

公益財団法人生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」（令和元年12月発行）
厚生労働省 ハローワーク 高年齢者雇用安定法改正の概要 ～70歳までの就業機会の確保のために事業主が講ずべき措置（努力義務）等について～ 令和３年４月１日施行
厚生労働省 平成30年第6回経済財政諮問会議より 2040年を展望した社会保障の政策課題と地域医療構想の達成に向けた取組（加藤臨時議員提出資料）
厚生労働省政策統括官付政策立案・ 評価担当参事官室 平成30年 高齢期における社会保障に関する意識調査報告書
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部