この夏、ワーケーションに注目する人が増加？ 働く世代の年収と旅行の関係とは

夏といえば夏休み、そして休みを利用した旅行を連想する人も多いと思います。物価上昇や円安に振り回されている今年。夏くらいはぱーっと遊びに行きたいものですよね。   しかし旅行にはなにかとお金がかかるもの。やはりある程度稼いでいる人でなければ旅行は叶わないのでしょうか。また、近年注目が高まっているワーケーションで旅行欲を発散させる人もいるのでしょうか。   株式会社マーケティングフルサポートが発表した調査結果(※1)を見てみましょう。

夏の旅行の予定と年収には深い関係があった？

この調査は、働く世代332名を対象に行われたもの。
 
今夏に旅行の予定を入れている人は、全体のおよそ3割。4割近い人は旅行の予定がなく、残りおよそ3割の人は未定との回答でした。調査時点(6日24日～25日)では、まだ様子見の人も少なくなかったことが伺えます。
 
そして気になるのが、旅行計画の有無と年収の関係。やはり年収の高い人のほうが、旅行を計画している割合も高いのでしょうか。
年収別に見てみましょう。

【年収：〜300万円】173人

●旅行の予定なし　およそ7割
●旅行の予定あり　およそ3割

【年収：〜500万円】108人

●旅行の予定なし　およそ6割
●旅行の予定あり　およそ4割

【年収：〜800万円】43人

●旅行の予定なし　およそ4.5割
●旅行の予定あり　およそ5.5割

【年収：〜1,000万円】6人

●旅行の予定なし　およそ5割
●旅行の予定あり　およそ5割

【年収：〜1,500万円】2人

●旅行の予定なし　およそ5割
●旅行の予定あり　およそ5割

年収が800万円を超えるとガクっと母数が下がるため正しい比較にはなっていない可能性もありますが、それでもやはり年収500万円以下とそれ以上で旅行の有無の割合が逆転していることがわかります。
 
もちろん、年収が300万円以下の場合も旅行のためにお金を貯めて羽を伸ばしに行く……ということはあるでしょう。しかし、物価上昇と円安の波に翻弄された時期の調査ということもあり、旅行をしたくても先立つものがないという人も少なくなかったのではないでしょうか。
 
この調査結果を見る限り、旅行はある程度お金に余裕がある人の楽しみという気もしますね。
 

ワーケーションへの意欲は？ 会社員なら交通費は経費で落ちる？

国も推進しているワーケーション。「ワーク」と「バケーション」を組み合わせた造語で、ずばりリゾート地や観光地などで休暇を取りつつも働くことを指します。リモートワークへの注目がぐっと高まった近年、ワーケーションの認知度も広まったようで、今回の調査でも4人に3人がワーケーションを認識していました。
 
面白そうだからやってみたいという人が5割を超えており、ワーケーションへの意欲も高まっていることがわかります。
 
ちなみに、リモートワークをしている人でワーケーションをしてみたいという人は、およそ52％。リモートワークをしていない人でワーケーションをしてみたいという人は、およそ38％でした。日頃から職場以外で仕事をしている人にとっては、ハードルが低めなのかもしれません。
 
ワーケーションはできる職種とできない職種が分かれるものではありますが、できる環境であれば一度は体験してみたいと思う人も少なくないようですね。環境を変えることでリフレッシュできたり、なかなか休みを取りづらい人でも仕事と休暇を一緒にしてしまえば気兼ねがなくなったりと、メリットも多そうです。
 
一方で、オンとオフをはっきり分けたい人や、決まった場所でないと集中できないという人には、ちょっと向いていないのかもしれません。
 
また、ワーケーションにかかる費用の出どころも気になるところ。フリーランスの場合は自腹になりますが、会社員の場合は企業の取り決めに従い交通費が経費扱いになることも。
 
観光庁(※2)によると、例えば東京から大阪に出張の機会があり、そのまま大阪で私的旅行を楽しんだ場合は、往復の交通費は旅費で計上。個人で休暇を取り私的旅行をし、その空き時間を利用して業務を行った場合、往復の交通費を企業が負担すると給与課税となる、など。
 
ワーケーションとひとくちにいってもさまざまなケースが考えられますので、各費用が所得税の課税対象になるかどうかは個別の判断になりそうです。
 
IT化は今後ますます進んでいきますし、それにともないリモートワークやワーケーションのあり方も進化していくことが予想されます。数年後には、旅行をしながら仕事をするのが当たり前になっているかもしれませんね。
 

出典

※1　株式会社マーケティングフルサポート「働く世代の『今年の夏の過ごし方』調査結果発表」
※2　観光庁 労災や税務処理に関するQ&A
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部