部活費用はいくらかかる？平均費用や部活別の費用相場まとめ

「部活費用はいくらかかるのか」気になっている家庭も多いでしょう。   子どもが中学校や高校へ進学するなかで、楽しみの1つに部活動があります。親としては子どもの部活を全力で応援したい半面、費用のことも気になるものです。   この記事では、中学校と高校の部活においてどのくらいの費用が必要になるか、文部科学省「子供の学習費調査 平成30年度」を参考に解説します。

中学校の部活における年間平均費用は約4万2552円

 
中学校で年間にかかる部活動の費用（教科外活動費）は、平均で4万2552円程度です。公立中学校では年間平均2万9308円で、月に約2442円の費用がかかります。一方の私立中学校では年間平均5万5796円で、月額は約4650円です。
 
中学校では、公立よりも私立のほうが年間平均で2万6488円、月額で約2208円多く費用がかかることがわかります。ただ、学校教育費の全体の支出額から部活動にかける費用の割合を見ると、私立中学校よりも公立中学校のほうが高い水準です。
 
公立中学校における年間の支出総額の平均は13万8961円で、部活にかける平均費用5万5796円は総額に対し21.1％となっています。一方、私立中学校における年間支出総額は平均107万1438円で、部活にかけている平均費用5万5796円は総額に対し5.2％です。
 
部活の費用だけを見れば私立が公立の倍近くかかることになりますが、年間支出総額が多い中学校に通ったからといって、必ずしも部活の費用も比例して高額になるとはいえないことがわかります。
 

高校（全日制）の部活における年間平均費用は約4万8326円

高校（全日制）で年間にかかる部活動の費用は、平均で4万8326円程度です。公立高校では年間平均4万427円で月に約3369円、一方の私立高校では年間平均5万6224円で月額は約4685円。公立よりも私立のほうが年間平均で1万5797円、月額で約1316円多く費用がかかることがわかります。公立と私立とでは中学校ほどの差はありません。
 
また、中学校と同様に、高校でも部活にかける費用と年間支出総額は比例せず、公立は14.4％で私立は7.8％です。高校においても、年間支出総額が高額になる学校に行ったからといって、部活の費用も比例して高くなるとはいえないことがわかります。
 
今回紹介しているのは、文部科学省による平成30年の調査結果です。令和4年時点では私立高校授業料実質無償化がスタートしているので、部活にかける費用は変わらない可能性もありますが、費用割合は異なってくるでしょう。文部科学省では「子供の学習費」について、令和3年度分を調査中です。公表は令和4年の12月頃としているので、調査結果が注目されます。
 

部活別の費用相場の参考目安

部活では毎月かかる部費の他にも、さまざまな費用が必要です。ここでは、運動系と文化系の部活別で、おおよその費用相場の参考を紹介しましょう。
 
運動系では、部活により大きく費用が異なるのが特徴です。例えば、野球部ならバットやボールは部費で用意するケースが多いですが、グローブやスパイクなど用具に3～5万円程度、練習用と試合用のユニホームをそれぞれ用意するので5万円前後必要になり、全部で10万円前後の費用がかかります。陸上部ならシューズに1～3万円程度、練習着や試合用ユニホームで2～3万円程度、合計で3～6万円前後です。
 
ただ、野球は用具の消耗が激しく、グローブやスパイク、練習用のユニホームなどは買い替える回数が多くなり、数倍の費用がかかる場合もあります。他にも、遠征や合宿がある学校なら、年2回として5～10万円前後の費用がかかるでしょう。
 
文化系では部費などの諸費用以外ほとんどかからない部活もあれば、数十万円かかる部活もあります。例えば、吹奏楽部なら楽器に数万～数十万円の費用が必要ですが、書道部なら部費から半紙や墨汁などが用意されている場合は筆などに数千～数万円程度の費用です。これに、発表会などの費用が年2～3万円かかる可能性があります。
 

部活費用の相場を知り教育費を準備しましょう

中学校の部活費用相場は年間平均4万2552円、高校では年間平均4万8326円でした。平均費用では、中学校も高校も部活費用に大きな差は見られません。ただ、入部する部活の種類や、どのくらい部活に力を入れるのかで費用は大きく異なるものです。
 
教育費は、部活費用も含めて考える必要があります。普段から子どもが何をどの程度やりたいのか把握しつつ、教育費を準備しておきましょう。
 

出典

文部科学省 結果の概要-平成30年度子供の学習費調査
文部科学省 令和2年4月から私立高校授業料実質無償化がスタート
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査の手引き（保護者用）
文部科学省 公表予定
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部