【意外と知らない！】同じ日の飛行機を予約したのに料金が違うのはなぜ？

ファイナンシャルフィールド / 2022年8月19日 2時40分

飛行機を使って旅行に行くときに、同じ出発日の航空券を買っても価格が異なることがあります。出発地と目的地が同じであれば同じ距離を飛ぶはずです。なぜこのような違いが起こるのでしょうか。この記事では、まず航空券価格決定の仕組みを簡単に確認したあとで、国際線航空券の価格に最も影響を与える「燃油サーチャージ」について解説します。

航空運賃の仕組み

多くの旅行会社のWebサイトを見ると「格安航空券」のページが設けられています。そこには驚くような安い価格で往復航空券が掲載されていることがあります。しかしながら、その金額は「航空運賃だけ」の価格であることが多く、発券にはそれ以外の費用が必要なのです。

では、航空券を入手するにはどのような費用項目があるのでしょうか。主に、以下のような6つの代金・税金で構成されています。

航空券代金

これは、いわゆる「航空運賃」にあたります。旅行会社のサイトやパンフレットに掲載される金額は、ほとんどが航空運賃の額です。実際に発券してもらうには、以下のような各種の料金や税金が追加されていきます。

空港使用料

日本の空港施設を使用するための料金です。施設の整備費用・維持管理費用などに充当されます。大人と子どもで料金が異なり、また空港によっても料金にばらつきがあります。

海外各国空港税

海外からの入国・出国者にはさまざまな税金がかけられます。それらをまとめたものが空港税です。空港使用料と同じように、それぞれの空港で料金が異なります。

出国税（国際観光旅客税）

2019年1月から新規導入された税金で、幼児（2歳未満）以外のすべての人に一律1000円課税されます。

航空保険超過負担料

2001年9月にアメリカで起きた同時多発テロ事件を機に設けられた負担金です。航空会社の損害保険の掛け金の増額分を搭乗者に分担させる目的で導入されました。航空会社のためのものなので、負担金を支払った個人が賠償対象になるわけではありません。

燃油サーチャージ（燃油特別付加運賃）

航空燃料は時期により価格が変動します。その変動分を搭乗者に負担させる付加金です。主に2ヶ月ごとに改定され、料金は距離に比例して高くなります。

燃油サーチャージの変動が航空券価格の違いに影響

燃油サーチャージの料金は、航空会社が国土交通省に申請して許可された2ヶ月ごとの適用額で決まります。具体的な適用額は航空券「発券（購入）日」のレートとなり、「搭乗日」ではありません。そのため、購入日が異なる航空券は異なるレートの燃油サーチャージが加算されることがあり、そうなると料金が変わるのです。

例えば、JALの2022年6～7月の韓国・極東ロシア便の燃油サーチャージ料金は4100円となっており、直前の4～5月の1800円と比べると2300円上がっています。極端にいえば、5月31日に買った人と6月1日に買った人では、同じ航空券でも2300円の差が出るわけです。もちろん、他に加算される税金や負担金が変わると、それに合わせて総額も変わってきます。

燃油サーチャージによる価格の違いはしかたがない？

同じ目的地の航空券であっても、主に燃油サーチャージの適用額によって料金が変わってきます。燃油市況は変動が激しいため、航空券を少しでもリーズナブルに買いたいのであれば、2ヶ月ごとの適用額改定に注意しましょう。

ただし、価格は市場に影響されるため、早く買えば安いというわけではありません。実際は、価格の変動を受け入れるしかないのかもしれません。