マイホームを購入したい人必見！低金利で住宅ローンを借りる方法とは？

現在は超低金利時代ですので、住宅ローンの金利は安くなっています。   しかし、長期間にわたって返済する住宅ローンは、返済額をできるだけ小さくしたいものです。返済額に直結する金利の存在は無視できません。   いかに低い金利で借り入れするかが、将来の返済額を左右します。

住宅ローンの金利は少しの差で大きな結果を生む

マイホームの購入は、平均的に4000万円以上かかる大きな買い物です。したがって、借入する住宅ローンの金額も大きいものになります。例えば、借入額4000万円、金利2%、返済期間35年間、固定金利という条件で借入すると、最終的な支払額は5565万円になります。
 
しかし、その他の条件が同じで、金利が1%下がったと仮定すると、4742万円となり、差額は823万円です。これだけ大きな金額は無視できません。少しでも低金利で住宅ローンを借りることが、大きな差を生みます。金利を下げるための方法を確認しましょう。
 

低金利で住宅ローンを借りる方法

マイホームを購入した人のほとんどは住宅ローンを借りるでしょう。そして、金融機関のホームページで掲載されている店頭金利で借りるのではなく、少しでも低い金利で借りたいと思う人は少なくないはずです。そこで、誰にでもできる金利を下げる方法をご紹介します。
 

優遇を受ける

実際の住宅ローンの金利は「適用金利」と言います。適用金利は、金融機関が公表している「店頭金利」から「優遇金利」を差し引いて求められます。優遇金利とは、いわば優遇幅、割引率の幅を指しています。メガバンクや地方銀行を問わず、どの金融機関でも優遇金利を用意しています。
 
しかし、優遇金利の適用を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。一般的な優遇金利の条件は以下のとおりです。

・申し込み金融機関を給与振込口座に設定する
・申し込み金融機関を口座振替の指定口座に設定する
・申し込み金融機関が販売・提携しているクレジットカードを作成する
・申し込み金融機関が販売しているカードローンを利用する

ただし、無条件で優遇金利を提供し、実質的に店頭金利＝適用金利となっている金融機関もあります。
 

金利引下げ交渉を行う

金融機関と交渉して、金利引下げを実現させる方法があります。住宅ローンを提供している金融機関はたくさんあり、「できればうちで借りてもらいたい」とどこの金融機関も考えているでしょう。したがって、交渉次第で金利の引き下げは十分に可能です。
 
金利引下げ交渉を躊躇（ちゅうちょ）する方もいるかもしれませんが、交渉に失敗しても失うものはありませんので、積極的に交渉しましょう。ただし、金利を半分にする、ほとんどゼロにするといった極端な交渉は成功の見込みがありません。あくまでも0.1～0.3%程度が妥当な水準でしょう。
 
交渉事がどうしても苦手という人は住宅を購入する不動産会社の営業担当者に頼んでみましょう。不動産会社の営業担当者が顧客のために金融機関と交渉することは珍しくありません。
 

新規開業のタイミングを狙う

IT業界を中心に、金融業界に参入する動きが盛んになっています。新規開業した金融機関や合併したばかりの金融機関では、知名度向上のためにお得な金利キャンペーンを展開していることがあります。新規の申し込みと他行からの借り換えでお得な金利を提供しているようです。
 
住宅ローンの借入時と新規開業のタイミングが必ず重なるわけではありませんが、借入時に新規開業した金融機関がないかインターネット上で検索してみてもいいでしょう。ただし、割引前の金利が相場よりも高い場合、キャンペーン中であっても金利がほとんど変わらない、もしくは高いこともあります。
 

ネット銀行で借りる

住宅ローンの適用金利を比較すると、メガバンクや地方銀行といった店舗型の金融機関よりもネット銀行の方が金利が低くなっています。ネット銀行は実店舗を持たず、各種手続きがオンラインのみとなっていることで、店舗型の金融機関よりもコスト圧縮に成功し、結果として低い金利を実現しています。したがって、最初からネット銀行で住宅ローンを借り入れすれば、低い金利での借入ができます。
 
ただし、ネット銀行では、申し込み条件として年収を高めに設定していたり、担当者と相談しながら申し込みをしたりといったことができないため、オンラインに慣れている人におすすめです。また、実店舗型の金融機関では、預金額が大きい方向けに大幅な優遇を設定していることがあり、資金力によってはネット銀行がお得とは限らないことにも注意が必要です。
 

不動産の営業担当者に銀行を紹介してもらう

他の方法と比較して、確実性はありませんが、マイホームを購入した不動産会社の営業担当者に金融機関を紹介してもらう方法もあります。営業成績が良好な担当者は多くの顧客を金融機関に紹介しています。
 
法人向けの貸出金利が低水準で推移する中で、住宅ローンは金融機関にとって不可欠な収益源です。金融機関に顧客を紹介している営業担当者から紹介された金融機関であれば、その顧客向けに優遇金利を設定していることもあります。
 

返済期間を短くする

返済期間を短くすることが、最も確実な方法かもしれません。住宅ローンに限らず、借入では返済期間が長いほど、金利が高くなります。これは返済期間が長いほど、貸し手の資金回収リスクが高まるためです。したがって、返済期間を短くすれば、金利を下げることができます。
 
ただし、返済期間が短ければ、毎月の返済額は大きくなります。手元の資金に余裕があって、毎月の返済額が大きくても返済できる人におすすめの方法です。
 

出典

独立行政法人住宅金融支援機構 2020年度 フラット35利用者調査
三菱UFJ銀行　住宅ローンの金利一覧
ソニー銀行　金利一覧　住宅ローン
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部