「値上げラッシュ」が止まらない！みんながしている家計防衛策とは？

現在、食品や光熱費、ガソリン等、生活に必要なさまざまなモノの値上げが相次いでいます。家計を守るために、節約などしていますか？   ソニー生命保険株式会社が2022年6月に実施した「家計防衛に関する調査」の結果から、みんなは家計防衛のためにどんなことをしているのか、見ていきましょう。

9割の人が家計防衛したいと回答。しかしどうしたらいいかわからない

家計で最も難しいと思うことは「収入増加」で、34.1%を占めました。やはり収入を増やすことは簡単にはいかないようです。
 
一方、家計で最も簡単だと思うことは「節約」が29.0%でしたが、「特になし」が最も多く、46.4%を占めました。半数近くの人が節約も簡単ではないと回答しています。なお、最も注力したいことは「節約」でした。
 
現在、円安やウクライナ危機等によるさまざまなモノの値上げが相次いでいます。最近、値上がりを実感したものの中では、「食品」(63.8%)と「ガソリン」(60.7%)が突出して高くなりました。
 
物価の高騰に対して、88.9%と9割近くが「家計を防衛したい」と回答しているものの、「効果的な家計防衛術がわからない」が67.7%となっており、どう対応したらいいのかわからないようです。
 
家計防衛のために行っていることでは、「できるだけ安いお店で買う」と答えた人が最も多く、次いで、「マイバッグを利用する」「値下げシールが貼られた品を買う」が続きました。たった3円でも買い物袋を買わない、夕方の値段が下がったタイミングで買うなど、1円でも安く買いたいという気持ちがうかがえます。
 
家計防衛の副産物としては「ポイントが貯まる」ことを実感する人が多いことがわかりました。その他に、不用品を売っているのか「部屋がきれいになる」や、食費を節約しているのか「ダイエットになる」という人も。
 

家計防衛のためにどんなやりくりをしているの？

家計防衛のために不用品を売却している人に、売却したモノを聞いたところ、「洋服」「本・マンガ」「靴・バッグ」「CD・DVD」等が挙げられました。逆に、家計防衛のために中古品を購入している人に購入したモノも全く同じものが上位を占めており、需要と供給が一致していることがわかります。
 
生活費が不足しそうなときに、やりくりする方法については、半数以上が「支出を最低限必要なものだけにする」と回答し、「預金・貯金を取り崩す」「不用品を売る」などが続きました。
 
10代・20代では「不用品を売る」「親などに援助してもらう」「単発バイト・日雇いバイトをする」が他の年代と比べて高くなっており、60代では「預金・貯金を取り崩す」となっています。60代となるとアルバイトをするよりは貯金を切り崩してしのいでいる人が多いようです。
 
昨年と比べて、支出額を増やした家計項目は、「食費」がトップで、食品の値上げが大きく影響していることがうかがえます。次いで高くなったのは、「旅行・レジャー費」となりました。
 
夏より前は新型コロナウイルスの感染者数も落ち着いており、久しぶりの旅行をした人も多かったようです。また、「水道光熱費」「自動車・バイク維持費」等、昨今の値上げが反映された結果となりました。
 
一方、昨年と比べて、最も支出額を減らしたのは「外食費」で、他には「旅行・レジャー費」「交際費」「被服費」「食費」なども挙げられました。生活必需品の値上げが相次ぎ、娯楽やレジャーなど削れるところを削ったことがうかがえます。
 

おこづかいを減らされる人が半数も！ 今後は資産形成にもとりくみたい

自身のおこづかいについては、「大幅に減らす（50%以上減）」が10.3%など、「減らす」は51.5%と半数を占めました。「増やす」と回答した人は4.5%にとどまり、大半はおこづかいを減らして、物価高騰への対策をしていることがわかりました。
 
最近の値上げラッシュで「資産形成の必要性を痛感した」という人は69.8%となりました。相次ぐ値上げに対し、資産運用を行い、資産を増やしていこうと感じた人は7割にのぼりました。
 
しかし、「効果的な資産形成方法がわからない」という人も71.1%で、資産形成の必要性は感じているもののどうしたらいいかわからないという人が多いことがわかりました。
 
実際に行っている資産形成を聞いたところ、「預金・貯金」が69.7%と圧倒的に高い結果に。次いで「投資信託」「株式投資」が約2割、「外貨預金」「貯蓄型保険」が1割弱となりました。
 
ウクライナ危機はまだ解決する気配はなく、物価がすぐに下がらないかもしれません。ピンチをチャンスと捉え、フリマアプリで不用品を売買したり、資産運用を始めてみたりしてはいかがでしょう。
 

出典

ソニー生命保険株式会社「家計防衛に関する調査2022」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部