50代から老後資金を貯めるなら、iDeCoとつみたてNISAと一般NISAのどれがおすすめ？

50代の人が老後の資金作りに資産運用を検討する場合には、年齢、投資に回せる資金、許容できる運用リスクを十分に検討する必要があります。特に、定年退職するまでの時期にどれぐらいの資産を運用できるかは大きなポイントです。   この記事では税金面での優遇がある「iDeCo」「つみたてNISA」「一般NISA」の特徴を紹介し、50代からの老後資金作りに向いている方法について解説していきます。

50代から老後資金作りのポイント

50代からの老後資金作りのポイントは、定期的に収入がある時期にどのような運用を選択するかという点です。一般的に企業の定年は60歳なので、積極的に資金を拠出できるのは60歳までと考えられるでしょう。
 
一方で、結婚して子どもがいる場合、50代になると子どもが独立して運用に回せる資金が増えてきます。定年まで10年近くあることを考えると、老後の資金作りをするのに遅すぎるということはありません。
 
とはいえ、仕事を引退する直前に資産運用でミスをしてしまうと老後の生活に大きな影響が出ます。リスクの低い安定した運用を軸に検討するとよいでしょう。
 

「iDeCo」「一般NISA」「つみたてNISA」の年齢上限と運用可能期間

iDeCoは、条件を満たせば65歳になるまで掛け金を拠出でき、60歳以降に老齢給付金を受け取ることができます。60歳になるまで原則として資産を引き出すことはできず、iDeCoの老齢給付金を受給した時点で掛け金の拠出はできなくなります。例えば50歳で加入した場合、最長で15年間掛け金を拠出することができるということになります。
 
一般NISAの利用は年齢の上限はありません。2023年に現行の一般NISAは終了し、2024年からは新しいNISAがスタートします。年間非課税枠や投資可能商品、買い付け方法に変更がありますが、非課税保有期間が5年間であることや払い出し制限がないことは同じで、2028年まで投資することができます。
 
つみたてNISAの利用に年齢の上限はありません。つみたてNISAは2042年までの制度とされているため、それまではつみたてNISAで投資信託を購入することができます。非課税期間は購入後最長20年なので、2042年に購入した投資信託は2061年までの20年間、非課税で保有することが可能です。
 
例えば、2022年に50歳の人がつみたてNISAを始めた場合、70歳になる2042年まで投資信託を購入でき、非課税期間が終了したら、課税口座に払い出されます。以上のことから考えると、3つのなかで50歳から始めて最も長い期間運用ができるのはつみたてNISAということになります。
 

「iDeCo」「一般NISA」「つみたてNISA」のメリットとリスク

iDeCoの投資対象は定期預金、保険、投資信託です。運用益だけでなく、掛け金が所得税・住民税から控除され、受取時も各種控除が適用されるというメリットがあります。定年までの所得がある時期はメリットが大きく、運用できる期間を考えても老後資金作りに適した商品だといえるでしょう。
 
また、つみたてNISA、一般NISAのどちらかと併用することができるので、組み合わせて運用することも可能です。
 
つみたてNISAの投資対象商品は金融庁が認めた長期の積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定されています。
 
投資対象商品は販売手数料ゼロなどの要件が定められており、投資初心者にも利用しやすい内容です。少額で始められるほか、いつでも引き出せるので、定年までの間にお金を引き出す可能性があるなら有力な選択肢です。
 
また、iDeCoで老後資金を作りつつ、つみたてNISAで長期間運用するという併用も可能ですが、一般NISAとの併用はできません。
 
一般NISAは上場株式、投資信託などに投資ができ、iDeCoやつみたてNISAのような積立のほかに、一括で買い付けることも可能です。iDeCoやつみたてNISAと比べると選ぶ商品によってはリスクが高くなるため、資金に余裕があり、積極的に運用をしたい人に向いています。つみたてNISAとの併用はできません。
 

iDeCoやつみたてNISAを軸に、余裕がある場合は一般NISAの検討も

50代から老後の資金作りをする際は、リスクが低めの安定した資産運用を軸にするとよいでしょう。60歳までは原則として資産の引き出しができないiDeCoは老後の資金作りに特化した商品です。
 
つみたてNISAは最も運用期間が長く、投資対象が金融庁選定の商品に限定されています。この2つに比べると一般NISAはややリスクが高めです。iDeCoとつみたてNISAを組み合わせて老後の資金を作りつつ、余裕がある場合は一般NISAも検討してみるとよいでしょう。
 

出典

国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト iDeCo（イデコ）の特徴
金融庁 新しいNISAの概要
金融庁 つみたてNISAの概要
金融庁 NISAとは？
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト iDeCo ってなに？ iDeCo（イデコ）の仕組み
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部