大切な人が亡くなって1年。葬式、墓、一周忌……1年でいくらくらいかかる？

大切な人が亡くなると、葬式や火葬、さまざまな法事などの行事が続くため、悲しみにくれてばかりはいられません。それぞれに大きな費用がかかるため、どのくらいの予算が必要なのかと不安を感じる人もいるでしょう。   そこで本記事では、大切な人が亡くなってから一周忌までの仏教式の主な法事や埋葬にかかわる行事を紹介するとともに、それぞれにかかる費用と相場をまとめました。1年間の行事を滞りなく執り行うために、ぜひ参考にしてください。

亡くなって1年目の流れ

　
亡くなって1年目に行う主な法事は、時期が早い順に次のとおりです。
 

●葬式
●初七日
●四十九日
●百か日
●初盆
●彼岸
●一周忌

 
葬式は、亡くなった人の家族や友人、知人が故人を弔い、別れを告げる儀式です。葬式のあとは、命日から数えて7日目に行う初七日をはじめ、本来は49日目の四十九日まで7日ごとに法事を行います。
 
しかし、現在では初七日を葬式とあわせて執り行うことが多くなり、初七日と四十九日以外を省略することも珍しくありません。
 
四十九日は故人を極楽浄土に送り出す法事です。この日に位牌（いはい）の魂入れや納骨をすることも多く、重要な法事のひとつです。一般的には四十九日をもって忌明けとなります。
 
百か日は命日から100日目の法事で、亡くなった人がその家のご先祖として祭られる最初の法要です。卒哭忌(そっこくき)ともよばれ、この日を区切りに嘆き悲しむことをやめるという意味合いがあり、近親者のみで執り行います。
 
また、夏には亡くなってから初めて迎えるお盆である初盆、春・秋には彼岸などの法事を行い、亡くなって丸1年目の法事である一周忌に至ります。
 
命日から一周忌までのあいだには、火葬や墓の手配など埋葬に関する手続きも発生します。火葬は亡くなってから24時間経過後早いタイミングで行うのが一般的です。
 
お墓に関しては、いつまでにという決まりはありません。先祖代々の墓や故人が生前に建てた墓がある場合は四十九日や一周忌を区切りとして納骨するケースが多くみられます。
 
新しくお墓を建てる場合も一周忌や三回忌、七回忌などの区切りまでに納骨できるようなスケジュールを意識するとよいでしょう。
 

亡くなって1年目にかかる費用

　
亡くなって1年目にかかる主な費用は、次の3つに大きく分けられます。
 

●葬式にかかる費用
●法事にかかる費用
●埋葬などにかかる費用

 
1年目は葬式をはじめ重要な法事が多いため、予算をしっかり準備しておくことが大切です。ここでは、仏教式でそれぞれの一般的な費用の項目とおおよその相場をみてみましょう。なお、費用相場は、地域などによって大きく異なる場合があります。
 

葬式にかかる費用

　
葬式でかかる主な費用は、次のようなものです。
 

●葬式自体の費用（会場費、祭壇、ひつぎなどの費用、人件費、遺体の搬送費など）
●接待の費用（参列者・弔問客の飲食費、返礼品の費用など）
●宗教者への費用（読経、戒名授与に対するお布施、お車料、お膳料など）

 
トータルでどのくらいの費用がかかるかは、葬式の形式や規模により異なります。相場はおおよそ以下のとおりです。
 

●直葬・火葬式：15～30万円程度
●家族葬：40～80万円程度
●一般葬：50～150万円程度

 
またこのほかに、飲食費：1名あたり2000～1万円程度、お布施：15～50万円程度などがかかります。
 

法事にかかる費用

　
法事にかかる主な費用は、僧侶に渡すお布施です。法事とあわせて会食を行う場合は、飲食費も必要となります。セレモニーホールなどを借りて法事と会食を行う場合は、会場使用料も必要です。
 
それぞれの相場は、おおよそ以下のとおりです。
 

●お布施：法事1回あたり3～5万円程度
●飲食費：1人あたり3000～1万円程度
●会場使用料：2～6万円程度

 

埋葬などにかかる費用

　
火葬の費用は地域や利用する斎場により異なります。例えば、東京都の公営斎場の場合、利用料金は4～7万5000円程度です。
 
お墓の費用の主な内訳は、墓石の購入費用、墓地の永代使用料・管理料です。おおよその相場は、それぞれ次のとおりです。
 

墓石購入費用：70～200万円程度
永代使用料：50～100万円程度
管理料：5000～2万円程度

 

亡くなって1年目は法事などの出費が続く

　
大切な人が亡くなってから一周忌までの1年間は、葬式や埋葬、法事などの出費が続く期間です。場合によっては、トータルで数百万円の費用が必要となります。
 
大切な人を失って日が浅く、まだまだ悲しみの晴れない時期ではありますが、どのような費用がいくらぐらいかかるのかを事前に調べて、予算をしっかり準備しておくことが大切です。
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部