我慢してきた海外旅行、そろそろ行きたい？円安の間は貯金に専念？

コロナ禍も3年目となり、そろそろ海外旅行に行きたいと思う人もいるでしょう。一部の国・地域からの入国者に対する入国時検査の免除等規制緩和もあり、テレビ番組では海外ロケも見かけるようになりました。もうしばらくしたら、自由に旅行に行けるようになるかもしれません。   それでは、海外旅行へ行きたいという人はどれだけいるのでしょうか。ソニー銀行株式会社の「海外旅行とお金に関する調査」の結果から、海外旅行への意識や円安への考え方などを見ていきましょう。

海外旅行への意欲が高まっている人は3割。3年以内に行きたいという人は6割

 
コロナによる渡航・入国制限の緩和前と比べ、現在海外旅行への意欲が高まっているか聞いたところ、「そう思う」（16.2％）、「ややそう思う」（17.8％）と、合わせて34.0％が「そう思う」と回答。20代では47.0％、30代では53.0％が「そう思う」と回答し、20代～60代の全体平均である34％に比べて10ポイント以上も高くなっています。
 
「そう思う」と回答した人に、この先海外旅行に行く予定があるか聞いたところ、「1年以内に行く予定」が22.4％、「2～3年以内に行く予定」が40.6％で、63.0％が3年以内に海外旅行に行こうと考えていることがわかりました。特に30代では69.8％が3年以内に旅行に行く予定と回答しており、海外旅行への意向が強いことがうかがえます。行き先の一番人気はハワイで、2位がアメリカ、3位が韓国となりました。
 

新型コロナ以外に円安が気になる

海外旅行へ行く際に気になっていることを聞いたところ、1位は「新型コロナウイルス」が72.6％でした。感染リスクはもちろん、地域によっては入国制限措置や行動制限措置がある国もあります。2位は「為替相場」が50.2％、3位は「治安」が49.4％となりました。
 
今年の3月下旬に1ドル120円を超え、その後急速に円安が進み、9月現在では142円台となっています。円安が進むと旅行代金が上がったり、現地での滞在費や買い物が割高となったりします。そこで、円安の中、海外旅行へ行くことにためらいを感じるか聞いたところ、「感じる」（56.2％）、「やや感じる」（28.8％）と、85.0％がためらいを感じると回答しています。
 
円安で旅費や滞在費が増えることを見込んで、海外旅行に行くための貯金を普段より増やす予定があるか聞いたところ、52.0％が普段より多めに貯金すると回答しました。特に、20代は68.1％、30代は59.6％と平均より高い結果になっています。また、円か外貨どちらで貯蓄するかを聞いたところ円での貯蓄が多いものの、30代では外貨で預金する人の割合が15.4％と他の年代に比べて少し高くなっています。
 

海外旅行での決済手段はクレジットカードがダントツ

海外旅行時に利用する決済手段を聞いたところ、85.0％が「クレジットカード」と回答し、ダントツでトップに。クレジットカードなら多額の現金を持ち歩かなくてもよいというメリットがあります。また、海外旅行保険が付いているものであれば、もしもの場合にも安心ですね。
 
次いで「現金」が59.2％。クレジットカードが使えない場合もあるので現金は必要ですね。3位の「デビットカード」は大きく離れて6.2％にとどまりました。しかし、アメリカやイギリスでは、デビットカードの利用割合が、クレジットカードを上回っています。もしかすると、行き先によってはデビットカードがいいかもしれませんね。
 
海外旅行時にお金関連で困ったシチュエーションを聞いたところ、最も多いのは「チップでいくら払えばよいかわからない」が37.2％でした。日本で払う習慣のないチップをどのくらい払えばいいのか悩ましいという人が多いようです。次いで「外貨への両替が多すぎた・少なすぎた」が25.0％でした。
 
海外旅行で外貨に両替する金額については、中央値は5万円となりましたが、4人に1人は適正な金額を外貨に両替することが難しかったことがわかります。両替しすぎて余った額の中央値は1万1000円、逆に足りなかった額の中央値は2万円となりました。
 
また、「ついつい買い物をしすぎた」人も21.4％いました。旅先では気分が上がって、不要なものでも、今買わなければいけないと思って買ってしまうことがあります。本当に必要かどうか今一度考えましょう。
 
現在海外旅行をするには、まず新型コロナウイルスに対する状況把握をしなければなりません。外務省のホームページを確認しましょう。また、為替レートで旅行費用や現地で必要な予算が変動しますので、場合によっては為替相場が落ち着くのを待った方がいいかもしれませんね。
 

出典

ソニー銀行株式会社 海外旅行とお金に関する調査（PR TIMES）

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部