50代になったら考えよう、定年後の働き方
ファイナンシャルフィールド / 2022年9月22日 10時0分
![50代になったら考えよう、定年後の働き方](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/financialfield/financialfield_160212_0-small.jpg)
定年後の働き方について考えたことはありますか? 50代になれば、ほとんどの人が嫌でも頭に浮かぶことなのではないでしょうか。 年金の支給年齢は段階的に引き上げられ、現在では原則として65歳からになりました。10年後には70歳になっているかもしれません。その反面、寿命はのびており、人生100年時代といわれるほどになっています。定年後の人生の方が、現役時代より長い可能性すらあるのです。 これからの時代、定年後も何らかの形で働き続けることは、必要不可欠になっていくでしょう。今回は、定年後の働き方について考えてみます。
定年後も働く理由
定年後も働き続ける大きな理由としては、「年金だけでは足らないから」が多いのではないでしょうか? 確かに、現役時代によほどの高給をもらっていた人を除いては、年金だけで悠々自適な生活を送ることは難しいと考えられます。
ただ、それだけではありません。社会とのつながりを持ち続けることで、いつまでも刺激のある新鮮な生活を送ることができます。認知症などの予防にもつながりますね。また、仕事をしていると、強制的に規則正しい生活を送ることになります。メリハリのある生活は、健康の必須条件ともいえるでしょう。
定年後の働き方
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定年後の仕事探しは、学生の就職活動とは少し違います。現役時代に培ったスキルや人脈を最大限に生かしましょう。
再雇用
高年齢者雇用安定法により、企業には65歳までの雇用確保が義務付けられています。さらにその延長線として、2021年4月には高年齢者就業確保措置が施行され、70歳までの継続雇用が企業の努力義務とされました。
厚生労働省が公表している「令和3年高年齢者雇用状況等報告」によると、70歳以上まで働ける制度のある企業は、中小企業37.0%、大企業32.1%となっています。少子高齢化による労働人口の確保、公的年金の財源確保のため、この割合は今後も増加していくでしょう。
再雇用であれば、希望を申し出ることで仕事を続けることができます。慣れ親しんだ職場にそのまま居続けられるため、精神的な負担は少ないのではないでしょうか。
ただし、一般的に再雇用後は、年収が大幅に下がります。部署も異動になることが多く、現役時代とまったく同じというわけにはいかない場合が多いようです。
転職
定年後に新たな職に就く方法です。再雇用の条件では納得できないという場合や、新たな世界をみてみたいという場合などに、選択することになるでしょう。
ただ、60歳を過ぎてから一般的な求人情報に応募しても、採用率は非常に低いのが現実です。
シニア向けの求人やシルバー人材センターの利用、現役時代の人脈を生かす方法がおすすめです。有能な人であれば、ヘッドハンティングの声がかかることもあるでしょう。
独立
現役時代の経験や人脈を生かして、自身で事業を行う方法もあります。
例えば、銀行員だった人が起業のコンサルティング事務所を開いたり、保険の外交員だった人が生命保険の代理店を開いたりなどです。全責任が自身にかかってくる働き方になるため、定年の何年も前から計画的に準備しておくことが重要になります。
定年後の働き方を決める際のポイント
最後に、定年後の働き方を検討する際に意識してほしいことを紹介します。
妥協点を明確に
学生の就職活動にも共通していえることですが、仕事選びにおいて、要望が完璧にかなうことはほぼありません。妥協点を明確にしておかなければ、いつまでたっても仕事が決まらないという事態に陥ってしまいます。
なぜ働きたいのか、どう働きたいのかをはっきりさせておくことで、妥協点も明確になるでしょう。
定年から年金受給までの生活費対策
60歳で定年する場合には、年金が支給される65歳までの収入は貯蓄と仕事に頼ることになります。貯蓄は計画的に行っておきましょう。
無計画に定年を迎えてしまうと、給与だけを重視した仕事探しをせざるを得なくなり、自身がやりたかった仕事に就くことができないだけならまだしも、身体にムチ打って働くことになりかねません。
まとめ
今や、定年はゴールではなくなりました。定年後も働き続けることは、当たり前になりつつあります。
定年後の仕事を有意義に行うためには、50代のうちから働く意味や目的を考えておくことが重要です。セカンドライフ設計をじっくり検討してみてください。
出典
厚生労働省 令和3年「高年齢者雇用状況等報告」の集計結果を公表します
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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