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【老後の住まい】持ち家と賃貸、それぞれ考えておきたいことは?

ファイナンシャルフィールド / 2022年9月28日 8時20分

【老後の住まい】持ち家と賃貸、それぞれ考えておきたいことは?

老後を安心して迎えたいなら、さまざまな観点からさまざまな方針を検討しなければなりません。その中でも特に重要なのは、住まいに関する見通しです。   持ち家と賃貸、いずれに住んでいる場合でも、メリットやデメリットを理解したうえで、何が必要になるのか確認しましょう。本記事では、持ち家と賃貸の両方に着目し、老後の準備として考えた方がよい事柄を紹介します。

持ち家の場合は?

持ち家に住んでいるなら、まずメリットを以下のように生かす方針を考えましょう。
 

セカンドライフの収入アップ

老後は収入が少なくなり、貯蓄が減っていくことに不安を感じる人もいます。一方、持ち家やその土地は大きな資産であり、精神的な安定につながりやすいといえるでしょう。
 
住宅ローンの返済が終わっていれば、家賃を支払う必要がない分だけ、お金に余裕が生まれます。そのお金を、投資などに使う計画も立てられますし、あるいは、何かビジネスを始めることを考えているなら開業資金に充て、セカンドライフの生きがいにすることもできるかもしれません。
 

リフォームによるバリアフリー化

自由にリフォームできることも、持ち家のメリットです。段差をなくしたり手すりを付けたりするなど、バリアフリー化しておくことで、高齢になっても過ごしやすい住空間を実現できます。
 
国の長期優良住宅化リフォーム推進事業や、自治体の高齢者住宅改修助成事業などの支援により、経済的な負担の軽減が可能です。
 

賃貸の場合は?

賃貸には、持ち家と異なるメリットがあります。以下に挙げるのは、それらを踏まえて検討しておくとよいポイントです。
 

ライフスタイルに合わせて転居

一口に老後といっても、ライフスタイルは徐々に変わっていきます。例えば、持病の悪化に応じて、病院に通う回数が増えていくケースもあるでしょう。
 
賃貸の転居は、持ち家のように売買や譲渡の契約が不要なので、このような変化に対応しやすいです。病院の近くやコンパクトな物件など、自分の暮らしにマッチするところを選んで移り住めます。変化を予想して、候補地を絞っておくことが望ましいでしょう。
 

住宅関連費を考慮した資金計画

災害で賃貸の建物に被害が出ると、入居者ではなく、オーナーが修繕の費用を出すことになります。そのほかにも、突発的な出費が生じるケースは少なく、家賃や契約の更新料といった定期的な支払いがメインです。
 
そのため、住宅関連については、将来的な発生分も含めてトータルコストを見通せます。このメリットを生かし、老後の資金繰りについて早い段階で計画を立てるとよいでしょう。
 

デメリットのカバーも大事

持ち家と賃貸はどちらもデメリットがあります。したがって、それらをカバーすることも考えなければなりません。
 
持ち家は気軽に転居できないので、移動しやすい交通の手段を確保することが重要です。国や自治体は、高齢者の移動に関する事業を推進しているため、それらをチェックすると参考になるでしょう。
 
賃貸に関しては、転居でトラブルが発生する事態も見受けられます。例えば、オーナーと原状回復の見解が異なるケースや、高齢という理由で入居させてもらえないケースなどもあるのです。
 
どのような事例があるのか調べ、厚生労働省が用意しているガイドラインなども確認すると、対策を講じやすくなります。
 

早く取り組んで安心できる老後を迎えよう!


 
安心できる老後を送りたいなら、そのための環境を整えなければなりません。
 
持ち家と賃貸には、それぞれ魅力的なメリットがあります。それらに着目して、充実した暮らしにつながる方法を考えることが大切です。デメリットからも目を背けず、十分な対策をとることが求められます。
 
いずれにせよ、老後を迎えてから焦らないように、住まいに関して自分が取り組むことを、早めに認識しておきましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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