「推し活」するシニア女性は年間いくら使っている？ 貯金と両立する方法を解説

近年、「推し活」が話題になっています。若い世代だけではなく、シニア層にも広まる「推し活」。   推しの対象はアイドル、アーティスト、声優、アニメのキャラクター、歴史上の人物などさまざま。好きな気持ちが強くなって「推し」を思うあまり、ついついお金を使ってしまうことも。   この記事では、シニア女性が貯金をしつつ、「推し活」をする方法を解説していきます。

シニア女性は推し活で何にお金を使っているか

株式会社ハルメクホールディングスが運営する「ハルメク生きかた上手研究所」が2022年に、50～84 歳の女性 559 名を対象に実施した「シニアの『推し』に関する実態調査」によると、「推し」がいるシニア女性は 35.2％、1 年間で推しに使う平均金額は約 9 万円ということが分かりました。
 
その内訳は、「遠征費（宿泊、交通費など）」が平均8万7167円で一番多く、次に「コンサート、ステージ、試合、などのチケット費」が平均5万5699円、「本・雑誌・関連書籍など」が平均3万4892円 と続く結果に。推し活では遠征費・チケット代の出費が高くつくのが分かります。
 

シニア女性の経済状況

シニア女性の推し活における大きな悩みは「お金がかかる」ことです。推し活で生活に潤いを与えることも大切ですが、老後の生活費も確保しておく必要があります。実際に、資料でみるシニア女性の経済状況はどのようなものでしょうか？
 
内閣府が発表した、「令和2年版高齢社会白書（全体版）」によると、全国の60歳以上の男女の1ヶ月あたりの収入（配偶者と同居している場合は、夫婦の収入の合計）の平均額は、「10万円～20万円未満（年額では120万円～240万円未満）」（30.9％）が最も多く、次に「20万円～30万円未満（年額では240万円～360万円未満）」（25.8％）となっています。
 
性・年齢別にみると、各年齢階級において、男性より女性の方が10万円未満の割合が多くなっています。
 
【図表1】

出典：内閣府 令和2年版高齢社会白書（全体版）
 
また、収入の種類については、「公的年金、恩給」（87.3％）や「仕事による収入」（41.0％）が多くなっています。性・年齢別にみると、男女とも60歳代までは、半数以上の人に「仕事による収入」がありますが、年齢が上がるにつれ割合が低くなっています。
 
【図表2】

出典：内閣府 令和2年版高齢社会白書（全体版）
 
年齢が上がるにつれて、仕事による収入も減るため、年間約9万円の推し活費用は、生活を圧迫する可能性があります。
 

貯金をしながら推し活費用を作る方法

ここでは、貯金と推し活費用の作り方についてみていきます。
 

推しがイメージキャラクターをやっている企業に投資をする

もしも、推しがどこかの企業のCMに出ている、または推しに関係する企業などがあれば、その企業が上場しているなら株を買ってみるのもよいでしょう。ただし、事前に投資してもよいかのリサーチは必要です。
 
株式投資をすることで、配当金がもらえたり、株主優待などをもらえたりします。また、その企業の株を買うことで、間接的に推しの応援もできます。配当金や、株主優待でもらったものを売却して得たお金で遠征費用に使うこともでき、一石二鳥です。
 
株を売却して得た利益は老後に備えて貯金しておくのもいいですし、さらに投資に使って資産運用もできます。投資は複利効果があるので、資産形成がしやすくなります。
 

日常生活でも節約を心がけて貯金・推し活費用を確保する

「令和2年版高齢社会白書（全体版）」によると、全国60歳以上の男女の過去1年間の支出項目は「食費」（59.4％）が一番多く、「光熱水道費」（33.1％） 、「保健・ 医療関係の費用」（33.1％）、「交通費、自動車維持費等の費用」（25.7％）の順となっています。
 
【図表3】

出典：内閣府 令和2年版高齢社会白書（全体版）
 
もし、外食が多いのであれば、外食を減らしてなるべく自炊するなど、食費を抑えることを検討するのもよいかもしれません。また、シニア割引などが使えるところでは、積極的に利用しましょう。
 
公共交通機関、各種エンターテイメント施設、さらにはスーパーなどでも、シニア割を実施しているところが増えてきています。このような特典を活用することで、浮いたお金を貯金や推し活費用にまわすことができるでしょう。
 

まとめ

若い世代であれば、夜行バスなどで交通費を節約することもできますが、シニア世代には体力面の問題があります。
 
自分の健康を重視した上で、シニア世代ならではの知識・経験を生かし、楽しい推し活をしていきましょう。
 

出典

内閣府 令和2年版高齢社会白書（全体版）
株式会社ハルメクホールディングス シニアの「推し」に関する実態調査（2022年）（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部