プログラミングスクールは料金重視で選ぶ人が多い!? 副業が目的なら注意したいこととは？

働きながらプログラミングを勉強して副業にしたいと考える人が増えています。   プログラミングスクールについて調べると、料金が数十万円というケースが多くみられます。高くて払うのが困難な方もおられるのではないでしょうか？   この記事では、プログラミングスクールの料金の相場と、スクールの副業向けサポートについて解説していきます。

プログラミングスクール選びは「料金」重視

プログラミングスクール「SAMURAI ENGINEER」を運営する株式会社SAMURAIが、2022年10月、30代でプログラミングスクールに通った経験のある受講生・卒業生100名を対象とした意識調査の結果を発表しました。
 
調査の結果は以下のとおりです。

●プログラミングスクールを活用した目的の1位は「副業に活かすため」
●プログラミングスクールを選んだ理由１位は「確実にスキルが身につくと思ったから」
●スクール選びで最も重視したことは「料金」
●プログラミングスクールにかけた費用は「〜30万円」だったと約半数が回答
●プログラミングスクールで不満だったことは、働きながらのスクール活用では「レッスンの対応可能時間が限られている」が半数以上

30代の方にとって働きながらのスクール通いは、金銭的にも時間的にも難しく、安さ重視でスクールを選ぶと、十分なサポートを受けられない可能性があります。
 

プログラミングスクールの料金について

プログラミングスクールの料金は高額な場合が多く、大手の優良スクールの場合は大まかにいうと、20万～50万円ぐらいのお金がかかるというのが現在の相場のようです。
 

プログラミングスクールの料金が高い理由

プログラミングスクールの料金が高額な理由として、以下のものがあります。
 
・短期間で集中して専門分野を学べるカリキュラム
数ヶ月という短期間で専門分野を学ぶため、効率的に学習できるように独自カリキュラムや教材開発が必要になり、結果として料金が高額になります。
 
・現役エンジニアが教えるため、人件費などのコストがかかる
プログラミングを教える講師は、第一線の専門知識やスキルを持ったエンジニアのため、それなりの人件費がかかります。講師の能力の高さは料金にも反映するため、料金も高くなります。
 
・不安になる受講生のために手厚いサポート体制がある
未経験者がプログラミングを学びエンジニアになるためには、方向性が分からなくなったり、壁にぶつかったりすることもあります。
 
多くのプログラミングスクールでは、このような受講生向けのサポート体制に力を入れているため、その分料金が高くなります。
 

プログラミングスクールの料金がバラバラな理由

プログラミングスクールによって料金が違う理由は何でしょうか？ 以下の理由が考えられます。
 
・カリキュラムや授業形式の違い
授業内容や受講期間、課題の進め方がそれぞれ異なるため、スクールにより価格差が生じます。オンライン、マンツーマン、ビデオなどの講義スタイルによっても価格が変わってきます。
 
・サポート体制の違い
サポート体制はスクールによって異なります。オンラインスクールだと、一般的にチャットによる質問相談サービスがありますが、対応時間やマンツーマンでの相談かは、スクールにより違いがあります。
 
また転職保証や返金保証など、独自のサービスを用意しているスクールもあります。
 

プログラミングスクールの副業向けのサポートとは

数年前はフリーランスになることを目標としたカリキュラムが主流でしたが、近年は副業向けのカリキュラムが増えてきているようです。
 
副業でプログラミングをしたい場合は、以下のようなサポートがあるスクールを選ぶといいでしょう。

●副業のためのポートフォリオ作成のサポート
●実績のない副業初心者に案件の斡旋サービス
●キャリア相談
●履歴書などの応募書類の添削
●面接対策
●提案文の添削サポート
●副業を始めた後に生じる疑問点や不安に対して、卒業後も半永久的にサポート

 

まとめ

プログラミングスクールの料金と、スクールの副業向けのサポートについて簡単に解説しました。
 
プログラミングスクールを選ぶとき、料金は非常に重要なポイントになります。しかし、一番大事なのは、カリキュラムを完走し、必要なスキルを身に付け、仕事獲得へとつなげることです。
 
初期投資は高くても、自分の望むプログラミングスキルを身に付けて収入を得られれば、元が取れる可能性もあります。
 
料金の安さ「だけ」で決めるのではなく、カリキュラムを吟味して自分に合ったスクールを選ぶことをおすすめします。
 

出典

株式会社SAMURAI プログラミングスクールに通った30代への意識調査（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部