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転職をして収入が増加した人はどれくらい? 転職で収入をアップさせるためには?

ファイナンシャルフィールド / 2022年12月7日 11時30分

転職をして収入が増加した人はどれくらい? 転職で収入をアップさせるためには?

転職をする理由にはさまざまなものがありますが、そのなかのひとつに収入アップがあります。しかし、転職した方のすべてが収入アップできるものではないため、転職するべきか悩んでいる方も多いでしょう。そこで本記事では、転職をして収入が増加した方はどれくらいいるのかについて解説します。   本記事では、転職で収入をアップさせるためのポイントも紹介しますので、転職しようか考えている方はぜひ参考にしてください。

転職者の割合はどれくらい?

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況」によると、令和2年10月1日時点での転職者割合は7.2%でした。平成27年に調査した前回が7.9%のため、今回の調査では0.7%減っています。
 
産業別に見るとサービス業が11.1%ともっとも高く、次いで宿泊業・飲食サービス業が10.0%、不動産業・物品賃貸業が9.9%であることが分かりました。
 

転職をして収入が増えた人の割合は?

それでは、転職をして収入が増えた人はどれくらいの割合なのでしょうか。
 
厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」の転職者の労働条件(賃金・労働時間)の変化によると、次のとおりです。

●賃金が増加した:39.0%
●賃金が低下した:40.1%
●変わらない:20.2%

年代別に見ると、20歳以上49歳以下の年齢階級ではプラスであり、15歳以上19歳以下と50歳以上の年齢階級ではマイナスでした。
 

転職で収入アップさせるためのポイント3つ

「せっかく転職したのに、収入アップできなかった……」。このようなことが起こらないためにも、次に挙げる3つのポイントに着目しましょう。

●専門スキルを身につける
●他の業界や同業企業で年収が高いところを目指す
●個人評価重視型やインセンティブ導入の企業を選ぶ

この項では、3つのポイントについて詳しく解説します。転職を検討している方は、しっかりと内容を見ておきましょう。
 

専門スキルを身につける

収入アップを望むのであれば一般的なスキルよりも、希少性の高い専門スキルを身につけたほうが給与や待遇が上がりやすい傾向にあります。例えば、人材不足で需要の高い「エンジニア職」は、年収を高くしてでも採用したいと考える企業が多いでしょう。
 
就職活動のときに希望する業種や職種が求めるスキルに着目すると、転職の際に収入アップが望めるかもしれません。
 

他の業界や同業企業で年収が高いところを目指す

これまで培ってきたスキルや職種を生かしたいのであれば、転職先企業の平均年収が現職よりも高い業界や他の同業企業への転職を目指しましょう。収入アップは一般的に転職する年齢や経験によって可能です。
 
業界や企業規模などによって、同業でも企業によって年収に大きな差が生じることもあります。年収の水準がより高い企業に転職できれば、年収アップが可能になるでしょう。
 

個人評価重視型やインセンティブ導入の企業を選ぶ

企業ごとに上司や経営陣、社風はまったく異なるため、ご自身の評価も当然変わります。ご自身の経歴やスキルの評価を高く見てくれる企業であれば、転職したときに大幅な収入アップが望めるかもしれません。そこで、年功序列の評価制度を取り入れている企業よりも、個人の評価を重視している企業やインセンティブを導入している企業を選ぶのもおすすめです。
 
また、転職活動をする際にはご自身の「できること」と「やりたいこと」を明確にしておきましょう。「やりたいこと」を重視して転職先を探してしまうと、未経験だった場合に経歴とスキルの評価が下がり、結果として収入が下がる可能性があります。
 

何もしなければ収入アップは望めない可能性が高い

「令和2年度転職者実態調査の概況」によると、転職をして収入が増えた人の割合は39.0%、反対に減った人は40.1%と減った人のほうが多いです。ただし、年齢別に見てみると20歳以上49歳以下の年齢階級では、プラスであることが分かりました。
 
若いうちからしっかりと仕事の経験を積み、専門スキルを身につければ収入アップが望めるかもしれません。しかし、何も考えずに転職をすれば、仕事に就けたとしても収入が下がる可能性があるため注意が必要です。
 
収入アップを望むのであれば、しっかりと自分のできることとやりたいことを明確にして、よく考えて転職活動を行いましょう。
 

出典

厚生労働省 令和2年転職者実態調査の概況
厚生労働省 令和2年転職者実態調査の概況 転職者の状況
厚生労働省 令和2年転職者実態調査の概況 直前の勤め先及び現在の勤め先の状況
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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