ハロゲンヒーターの電気代ってやっぱり高いの？ エアコンとどれくらい変わる？

ハロゲンヒーターの電気代は、どのくらいかかるのでしょうか。家電店などでハロゲンヒーターを見て、使ってみようかと思う人もいるでしょう。しかし、電気代がかかりそうでためらっているかもしれません。   そこで今回は、ハロゲンヒーターはどのくらい電気代がかかるのか、エアコンと比べてみました。また、ハロゲンヒーターの効果的な使い方も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

ハロゲンヒーターってどんなヒーター？

ハロゲンヒーターとは、電気を使って温めたハロゲンランプから放出される遠赤外線を、反射板を使って放射するタイプの暖房器具のことです。
 
パラボラアンテナのような形をしていて首振り機能のあるものが一般的ですが、縦長のタイプや電気ストーブのような四角いタイプなどもあります。特徴は、「すぐに発熱する」「価格が手頃」「持ち運びに便利」「給油の手間がいらない」などです。
 
ハロゲンヒーターは、一般的な家庭用なら5000円程度で買えます。電気だけで使用できるので、灯油を買ってくる必要も、給油する手間もいらないのです。
 
また、ハロゲンランプの寿命は約8000時間といわれています。例えば、1日12時間で毎年4ヶ月間使うなら、1年間での使用時間は1440時間です（12時間×30日×4ヶ月）。この結果から「8000時間÷1440時間」となり、ハロゲンヒーターは5年から6年は使えることになります。
 

電気代は高いの？エアコンと比べてみた

公正取引協議会による全国家庭電気製品の資料では、電気料金は1キロワットアワーあたり27円となっています。この値を基準にして、ハロゲンヒーターとエアコンでは、1ヶ月間使用した場合にどちらの電気代が高いのかを計算してみましょう。使用時間は1日12時間とします。
 

・ハロゲンヒーターの電気代

ハロゲンヒーターには熱さを調節する機能として、通常「強・中・弱」の3つの段階があります。それぞれの消費電力は、強が1000ワット、中が600ワット、弱が400ワットに設定されていることが普通です。では、それぞれの場合の電気代を計算します。

1.強（1000ワット）の場合：1ヶ月約9720円（1.0×12時間×30日×27円）
2.中（600ワット）の場合：1ヶ月約5832円（0.6キロワット×12時間×30日×27円）
3.弱（400ワット）の場合：1ヶ月約3888円（0.4キロワット×12時間×30日×27円）

ハロゲンヒーターの電気代は以上のようになります。ただし、「弱」で使うとあまり暖かくないため、「中」や「強」で使うことをおすすめします。
 

・エアコンの電気代

エアコンの定格消費電力は、日立の製品を例にとると約400ワットです。これを基準に、ハロゲンヒーターと同様に1日12時間で1ヶ月使用した場合の電気代を見てみましょう。
 
エアコンの電気代：1ヶ月約3888円（0.4キロワット×12時間×30日×27円）
 
これはハロゲンヒーターを「弱」で使った場合と同じです。結論として、ハロゲンヒーターを弱で使わないなら、エアコンの電気代がとても安いことが分かります。
 

ハロゲンヒーターの効果的な使い方とは？

ハロゲンヒーターは、エアコンに比べて電気代が高いことが分かりました。しかし、ハロゲンヒーターはすぐに暖まるため、以下のように効果的に使えます。
 

1.ほかの暖房器具と併用する

エアコンや石油ファンヒーターとの併用が効果的です。エアコンや石油ファンヒーターは部屋が暖まるまでにある程度の時間がかかります。その間、寒さを我慢するのも嫌なものです。
 
そこでハロゲンヒーターのすばやく暖まる特徴を生かし、部屋が暖まるまで暖を取りましょう。使用時間も長くないため、電気代も気にするほどではありません。
 

2.ヒートショック対策に使用する

ハロゲンヒーターはヒートショック対策にも効果的です。トイレやバスの脱衣所などは気温が低いことが多いため、ヒートショックを起こしがちです。ハロゲンヒーターの設置は、ヒートショックに大きな効果を発揮します。
 
ほかには持ち運びに便利な特徴を生かし、車庫での作業やDIYをする際に暖を取る暖房器具としても便利に使えます。
 

ハロゲンヒーターを上手に使って冬を乗り切ろう

ハロゲンヒーターは、エアコンに比べるとはるかに高い電気代がかかります。
 
しかし、すばやく暖まったり持ち運びに便利だったりと、暖房器具として使いやすい特徴もあるのです。ほかの暖房器具との併用やヒートショック対策、作業場への持ち込みなどで、とても効果的に使えます。ハロゲンヒーターの利点を上手に使って、寒い冬を乗り切りましょう。
 

出典

公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会　「電力料金の目安単価」の改定に関する件
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部