将来もらえる年金額はいくら？ 夫婦共働き・片働き・自営業など夫婦の形別に紹介

老後の頼りになる制度、年金。将来もらえる年金額がいくらになるのか気になりますよね。   会社員なのか自営業なのか、また専業主婦（夫）で片働きなのか、夫婦共働きなのかによっても年金額は異なるため、一概にいくらもらえるとは断定できませんが、あなたの収入でシミュレーションしてみることは可能です。   この記事では、夫婦共働きや専業主婦（夫）、自営業など夫婦の形別に年金受給額を計算してみます。

年金受給額を夫婦の形別にシミュレーション

さっそく、年金受給額を夫婦の形別にシミュレーションします。
 

夫婦共働きの場合

1990年生まれの夫婦が、ともに22～60歳まで会社員として働いた場合の、平均年収ごとの年間年金受給額の目安をシミュレーションします。性別による年金受給額に差はないため、シミュレーションの年収の夫と妻が逆の場合でも、年金受給額は同じです。
 
厚生労働省の「公的年金シミュレーター」を利用して、65歳から年金受給を開始する場合をシミュレーションしてみましょう。
 
夫の平均年収が500万円、妻の平均年収が300万円の場合、夫婦の年間年金受給額は316万円です。月に約26万円もらえる想定となっています。
 

専業主婦（夫）の場合

続いて夫婦のどちらかが働いているケースを想定してみましょう。
 
1990年生まれの夫婦で、夫は会社員（年収は600万円）、妻は専業主婦（年金保険料は納付）として22～60歳まで過ごした場合の、年間年金受給額の目安をシミュレーションします。
 
夫のもらえる年金は200万円、妻は約78万円となり、夫婦の年金受給額は年間で約272万円となります。月に約22万円もらえる想定となっています。
 

自営業の場合

自営業の場合、会社員と比較して年金額が減ると聞いたことがある方も多いでしょう。
 
実際そのとおりで、会社員は国民年金に加えて厚生年金にも加入しており、将来受け取る年金は老齢基礎年金と老齢厚生年金となっているため、会社員の方が多くもらえます。
 
1990年生まれの夫婦で、夫は自営業、妻は会社員として22歳～60歳まで働いた場合（ともに年収は400万円）の、平均年収ごとの年間年金受給額の目安をシミュレーションします。
 
夫のもらえる年金は78万円、妻は155万円となり、夫婦の年金受給額は年間で225万円となります。月に約18万円もらえる想定となっています。
 

老後資金が足りない場合の対処法

老後にもらえる年金を計算してみたところで、老後資金が足りないと考えた方もいるでしょう。
 
次のステップで老後資金として用意する金額を決めましょう。
 
老後にかかる費用 － 公的年金の受給額＝ 老後資金として用意する金額
 
老後にかかる費用は生活費のほかにも、持ち家であればリフォーム費用、車や家電の買い替え費用なども必要です。また、子や孫の結婚やマイホーム購入の支援をしたい場合は、その費用も加味しましょう。
 
老後資金として用意する金額が足りない場合は、生活費を節約したり、優先順位の高いイベントに絞ったりするなど、工夫してみてください。
 
また、まだ老後まである程度期間がある方は、つみたてNISAやiDeCoを活用し、老後資金を投資で増やすことも考えましょう。短期的にはマイナスになる可能性もありますが、20年程度の長期間であれば、プラスのリターンが出る可能性が高まるためです。
 

まとめ

年金受給額は各家庭によって変わるため、自身のケースに当てはめてシミュレーションしてみることが大切です。
 
将来もらえる年金を把握して、どのくらい貯金があれば老後を安心して過ごせるのか計算し、今のうちから貯金や投資をしておきましょう。
 

出典

厚生労働省 公的年金シミュレーター
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部