年収はどうすれば増やせる？ 年収アップのメリットとデメリットとは？

働き始めのころは年収について気にしていなかった方も、経験を積むようになると「現在よりも年収を増やしたい」「周りと比べて自分の年収は低いのではないか」と考える機会が出てくることでしょう。   しかし、どんな方法で年収を増やせばよいのか分からない、という人もいるのではないでしょうか。   本記事では、年収を増やす方法、年収アップのメリットだけでなく、デメリットについても解説します。年収を増やす方法の中には、すぐに実行可能なものもありますので、ぜひ参考にしてみてください。

どうすれば年収を増やせる？ すぐに実行可能な4つの方法

年収を増やす方法として、今すぐ実行可能な方法は以下のとおりです。

・副業で収入を増やす
・資格を取得して手当をもらう
・給与水準の高い業種や企業へ転職する

年収を増やすのは決して簡単ではありませんが、上記の方法の中からできそうなことを1つずつ始めてもよいですし、可能であれば複数の方法を同時期に取り入れてみてもよいでしょう。
 

副業で収入を増やす

本業以外に副業で収入を増やすのも、年収アップに有効な方法です。
 
本業でいきなり数万～数十万円の年収を増やすのは難しいですが、選ぶ副業によっては可能な場合があります。クラウドソーシングで案件の受注を受けたり、インターネットで物品の販売を行ったりするなど、在宅可の副業も多いです。
 
注意点として、副業で年間20万円以上の所得を得ると、確定申告が必要な場合があります。また、勤務先が副業を禁止している場合、年収を増やすどころか懲戒などで本業の収入を失うリスクが高まるため、勤務先で副業が禁止されていないかどうか確認しておきましょう。
 

資格を取得して手当をもらう

資格を取得するのも、年収アップに有効な場合があります。資格手当をもらう以外にも、資格を生かせる部署へ異動するチャンスができるなど、昇進や昇給につながる可能性が高まるでしょう。
 
ただし、資格を取得するためには勉強時間が必要だったり、試験日の日程が限られていたりします。すぐに年収を増やすには向いていない方法かもしれません。
 

給与水準の高い業種や企業へ転職する

給与水準の高い業種や企業へ転職すれば、年収を効率的に増やせます。昇進や昇給は確実性が低く、どのくらい年収が増えるのか、見通しが立ちません。その点、転職なら早いうちに年収を増やせる可能性が高いです。
 
また、同じ業界への転職でも、企業によって給与水準が異なります。これまでの経験や実績、持っている資格が高く評価されれば、年収が大幅に増えるケースもあるでしょう。
 

年収アップで発生するメリット・デメリット

年収がアップした際に発生するメリットをみてみましょう。

【年収がアップした際に発生するメリット】

・生活に余裕ができる
・住宅ローンの借り入れ可能額が上がる
・貯蓄額を増やせる
・将来的に受け取れる年金額を増やせる

年収が増えれば、その分だけ自由に使えるお金が増えます。今までは購入を諦めていたものが手に入り、貯蓄に充当する金額も増やせるようになるでしょう。また、住宅ローンを契約する予定がある人は、年収アップによって返済負担率が高くなりますから、借入額を上げることが可能です。
 
そのほかにも、年収が増えれば給与から差し引かれる厚生年金の保険料が高くなりますが、将来的に受け取れる年金額を増やせます。
 
では年収がアップした際に発生するデメリットには、どのようなものがあるのでしょうか？

【年収がアップした際に発生するデメリット】

・所得税率が上がる
・合計所得金額が2500万円を超えると基礎控除を受けられない
・児童手当の支給対象にならない

年収が増えるほど所得税率が上がります。課税される所得金額が数千円変わるだけで税率が10％上がる場合もあるなど、年収の境目に注意する必要があるでしょう。また、納税者本人の合計所得金額が2500万円を超えると基礎控除を受けられません。
 
そのほかにも年収を増やすことで、0～15歳の誕生日後の最初の3月31日まで（中学校卒業まで）の児童を養育している方に支給される児童手当の所得制限を受ける場合があります。
 

年収を増やしてゆとりと余裕のある生活を実現しよう

所得税の増加などのデメリットもあるものの、年収を増やせば、ゆとりと余裕のある生活ができる、貯蓄を増やせる、老後の生活資金となる年金額を上げられるなど、多くのメリットを感じられるでしょう。
 
年収を増やすための方法はいくつかありますが、収入を増やすまでに時間がかかったり、本業の就業規則などを理由に選択できなかったりする場合があります。それぞれの特徴を十分に理解した上で選択し、年収アップにつなげましょう。
 

出典

内閣府 児童手当制度のご案内
国税庁 タックスアンサー（よくある税の質問）より No.1199 基礎控除
国税庁 タックスアンサー（よくある税の質問）より No.2260 所得税の税率
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部