退職金や貯蓄が底をつき、年金だけでは暮らせない…。「老後貧乏」になりやすい5つの特徴とは？

退職金や年金、貯蓄などで生活費をまかなえない「老後貧乏」になる高齢者が増えています。人生100年時代という言葉もあるなかで、「老後貧乏にならないためにはどうすればよいのだろう」「老後貧乏になる特徴はあるのだろうか」といった疑問を抱えている方もいるのではないでしょうか。   本記事では、老後貧乏になりやすい人に共通する特徴、老後貧乏にならないための対処法について解説します。

老後貧乏になりやすいのはどんな人？ 共通する特徴を解説

老後貧乏になりやすい人に共通する主な特徴5つを、以下にまとめましたので参考にしてください。
 

【毎月の収入と支出を正確に把握していない】

毎月の収入と支出を正確に把握していない場合、手元にお金を残せなくなる可能性が高いです。「収入から固定費を除いてどの程度の金額を残せるのか」「貯蓄はどのくらいできるのか」を明確にできないため、財布にあるだけお金を使うリスクが高まるでしょう。
 

【早いうちに就労をやめた】

現在は65歳以降も働くのは珍しくありませんが、そのなかには60歳で定年退職を選んだり、早期退職制度を選んだりして60歳到達前に就労をやめる方もいることでしょう。しかし、できるだけ長く就労して収入を得ていないと十分な生活費を確保できませんし、貯蓄を使いつくす可能性が高まります。
 

【退職後も現役時と同じ生活水準を維持している】

退職後は、現役時よりも収入が低くなったり、思うように収入を得られなかったりするでしょう。それでも現役の頃と同じ生活水準を維持しているようなら、貯蓄は底をつきます。現状を把握して支出をおさえる生活を心がけなければいけません。
 

【子や孫への資金援助が多い】

子や孫に対し、結婚資金や住宅や土地の購入資金を援助する方も多いのではないでしょうか。子や孫を大切に思うのはよいことですが、気前よく過剰に資金援助をしていると老後資金不足につながります。また、まとまった資金援助だけでなく外食費などを子どもの家族全員分などを支払う機会が多い場合、年単位にすると大きな支出となるでしょう。
 

【子どもに教育費をかけすぎていた】

子どもの教育費は収入のなかから確保しなければなりません。小学校から大学まで私立に通わせていたり、学習塾や習い事にお金をかけすぎていたりするようでは、将来に備えた貯蓄ができない可能性が高いです。
 

老後貧乏にならないための対処法

老後貧乏にならないための対処法は以下のとおりです。

毎月の固定費を見直す

金融資産を増やす

再就職や再雇用で収入を得る

 
毎月の固定費の見直し、金融資産を増やすことは今すぐに始められる対処法です。すぐに結果が出る方法ではありませんが、少しずつ時間をかけていけば手元に残るお金を増やせるようになるでしょう。
 

毎月の固定費を見直す

定年退職後は、収入より支出が多くなる可能性が高いです。老後貧乏にならないためには、支出をできる範囲内でおさえなければいけません。そこで、支出をおさえるために無駄な出費をおさえるだけでなく、住居費や通信費、保険料などの固定費を見直せば、手元に残せるお金を増やせます。
 
また、住宅ローンを定年退職までに完済しておく、保険料や通信費の不要な契約を減らすといった対策を積極的に検討してみてください。
 

金融資産を増やす

老後貧乏にならないために、早いうちからiDeCo（イデコ）、つみたてNISA、個人年金保険で金融資産を増やしておくことが大切です。金融資産選びの知識がなかったり、自信がなかったりする場合、ファイナンシャルプランナーに相談してみるとよいでしょう。
 
また、金融資産を増やす以外にも、換金性の高い物品を現金化しておく、自宅を売却後も引き続き済み続けられるリースバックを利用して老後資金を確保するといった方法もあります。
 

再就職や再雇用で収入を得る

定年後も再就職や再雇用で年金以外の収入を得るのも、老後貧乏にならないための対策の一つです。体力面に自信がない場合、フルタイム勤務ではなく1日数時間、週2～3回のパート勤務などでもよいでしょう。
 
また、外に出て働いて体を動かしたり、誰かと話す機会があったりすれば、収入を得る以外に健康維持や長寿へつながる可能性も高いです。
 

老後貧乏になる前に適切な対処法を取り入れよう

老後貧乏になる方に共通する特徴や、老後貧乏にならないための対処法について解説しました。お金がなくなってから対策を立てるのでは、できることに限度があります。定年退職前から老後に備えて支出をおさえたり、増やしたりする心がけや行動が必要です。
 
この機会に老後貧乏にならないための対処法を取り入れて、自分や家族が安心して暮らすための計画を立てておきましょう。
 
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部