YouTuberの収入減少でささやかれる「オワコン化」の実情に迫る！

進研ゼミ小学講座のアンケートで３年連続「なりたい職業」１位に選ばれたYouTuber。「人気YouTuberはかなりの収入を稼いでいるはず」と思いきや、最近ささやかれているのが収入減少問題です。   YouTuberの収入減少の理由と、YouTubeをめぐる今後の動向にクローズアップしました。

YouTuber収入が激減！「オワコン化」真相とは

「人気YouTuberは超高収入、好きなものは何でも買える」。そんなイメージは過去のものとなるかもしれません。というのも最近、YouTuberの収入減少が問題になっているからです。
 
以前のような収入が得られず、危機感を覚えているYouTuberは少なくないようです。誰もが一度は名前を聞いたことがあるような人気YouTuberですら、収入減少をうったえています。
 

YouTubeの収入の仕組み

なぜ今、収入減少問題が起きているのでしょうか？原因を理解するために、まずYouTubeの仕組みを理解しておきましょう。
 
YouTuberの収入源のメインは、「Googleアドセンス広告」です。動画の再生中や再生前後によく広告が流れることがありませんか？　広告主は、YouTubeに広告掲載料を支払って広告を表示してもらいますが、YouTubeは掲載料の一部を、動画を公開しているYouTuberにキックバックします。
 
※金額は再生時間や表示回数などにより決まる。
 
広告収入以外にも、視聴者から支援金をもらう「スーパーチャット」や、月額制のメンバー料金をもらう「チャンネルメンバーシップ」、企業の依頼で商品やサービスを紹介し見返りをもらう「企業案件」などがあります。
 

YouTuber収入が減少した原因

YouTuberの収入が減った原因として考えられる点をいくつか挙げてみましょう。
 

出稿される広告が少なくなった

YouTuberの収入が減少した最も大きな理由は、収入源である広告が少なくなったことです。近年、YouTube以外の動画サービス（NetflixやTikTok・Amazon Primeなど）が急速に人気を上げていて、広告主はYouTube以外でも広告を出せるようになっています。
 
また、YouTubeにアップされる動画の中には、社会通念上問題視されるようなものがありますが、企業はイメージダウンを回避するために広告を控える場合があります。
 
さらに言えば、コロナ禍や不景気などで広告を出す余裕がない企業が増えている点も指摘できます。
 

YouTuberが増えてきた

その他の理由は、YouTuberの数が増えてきたことです。ライバルが多いと、限られた広告費を取り合うことになり、収入減少につながります。
 
特に最近ではスポーツやテレビなどでの知名度の高いタレントやプロスポーツ選手などがYouTubeチャンネルを開設するのが一般的になってきました。
 
2022年にチャンネルを開設した主な有名人は以下のとおりです。

・羽生結弦（プロフィギュアスケーター）
・木村文乃（タレント・女優）
・田原俊彦（タレント）
・落合博満（元プロ野球選手・監督）

さらに、YouTubeは参入障壁が小さく、有名人以外の一般の投稿者も増加します。少なくとも動画投稿者がチャンネルや投稿動画を削除しない限りは動画はライバルが増え続ける状況です。こうしたなかで、動画で収益を上げ続けるには、常に視聴者を楽しませ、飽きられない工夫をする必要があります。
 

YouTubeの規約やサービス変更の影響も

YouTubeが規約を変更したことで、収入源を絶たれるケースもあります。例えば2019年には、子ども向けコンテンツでの広告掲載に規約変更があり、収入が激減した事例があります。
 

これからYouTuberになるのは無謀？

「オワコン化」が指摘されるYouTubeで「これから一花咲かせたい」と夢見るのは無謀でしょうか？
 
結論を言えば、YouTubeで食べていくのは簡単ではありません。ちょっとした収益を得られたとしても、息の長い仕事にするのは難しいでしょう。
 

収入に魅力を感じるなら副業という選択肢も

「厳しいのは分かっていても、一獲千金を狙ってみたい」。そんな場合は、まずは副業から始めるのが無難です。ほかのチャンネルにはない有益なコンテンツを提供できるなど、よほど優位性のある動画を出さない限り、ライバルに勝ち続けるのは至難の業です。
 
収入源はメインの仕事でキープし、「うまくいけばもうけもの」くらいの気持ちで副業として始める方が現実的でしょう。マネタイズが確立できそうなら、そのときに専業の選択肢を視野に入れてみてもよいのではないでしょうか。
 

出典

株式会社ベネッセコーポレーション　2022年の出来事や将来に関する小学生の意識調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部