「子育て世代」の夫婦必見！クレジットカード選びのポイントとは？

子育て世代は子どもにかかる生活費だけでなく、将来の教育費なども準備しなければなりません。大きなお金を計画的に準備するためには、日々の家計管理や節約が不可欠です。   家計管理や節約が無理なくできる方法のひとつとして、クレジットカードの活用があります。クレジットカードは利用履歴が残るため家計管理がしやすく、さらに付帯サービスがある点も魅力です。   クレジットカードを上手に活用して、少しでも家計を楽にしましょう。

子育て世代がクレジットカードを選ぶ際のポイント

クレジットカードを選ぶ際に重視したいポイントは、以下の通りです。
 

・家族カードを発行できるか
・ポイント還元率はいいか
・ライフスタイルに合った付帯サービスがあるか

 
それぞれのポイントについて解説していきます。
 

家族カードを発行できるか

家族カードは、クレジットカード契約者の家族が発行できるカードです。家族カードでは支払いやポイントを契約者のものと合算できるため、ポイントを効率よくためられるメリットがあります。
 
家計を把握するために一括で出入金を管理したい方や、ポイントを効率よくためたい方は、家族カードを上手に利用しましょう。
 

ポイント還元率はどのくらいか

ポイント還元つきのクレジットカードを使用すると、利用した金額に応じたポイントが還元されます。このポイントは電子マネーにチャージしたり、さまざまな商品と交換できたりします。そのため、ポイントを上手にためて利用することは、家計の助けになるといえるでしょう。
 
ポイントの還元率はクレジットカードによって異なるため、効率よくためるためには還元率の高いカードを選ぶことが重要です。例えば、ポイント還元率0.5％と1.0％のカードで5万円の買い物をしたときのポイント還元を比較すると次のようになります。
 

・0.5％の場合：250ポイントの還元
・1.0％の場合：500ポイントの還元

 
このように同じ金額を使用した場合でも、ポイント還元率がいいクレジットカードの方が多くポイントをもらえます。クレジットカードを選ぶ際は、ポイントの還元率にも注目するようにしてください。
 

ライフスタイルに合った付帯サービスがあるか

クレジットカードには「付帯サービス」があります。付帯サービスの内容は、特定のお店のポイント還元率が高かったり、海外旅行保険などの補償がついていたりと、カードによってさまざまです。
 
毎日行くお店がある方はそのお店のポイント還元が高くなるもの、海外旅行によく行く方は海外旅行保険つきのものを選択するなど、家庭のライフスタイルに合ったクレジットカードを選択すると、よりお得に生活できるようになるでしょう。
 

子育て世代が家族カードを作るメリット

クレジットカードを選ぶ際に重視したいポイントでも解説しましたが、子育て世代には家族カードがあると何かと便利です。便利な理由は主に3つあります。
 

・ポイントをためやすく使いやすい
・家計管理が楽になる
・家族にも付帯サービスが適用される

 
それぞれの特徴を詳しく解説します。
 

ポイントをためやすく使いやすい

子育て世代は家族の人数も多いため、支出も増えてしまいがちです。これらの出費もクレジットカードを利用すれば、ポイント還元されます。さらに家族カードを利用すれば、契約者とたまったポイントを共有できるので、より効率的にポイントがためられるでしょう。
 

家計管理が楽になる

クレジットカードはカード利用状況が確認できるため、家計管理も便利にできます。家族カードであれば、家族のカード利用履歴もアプリなどにまとまっているので、家計把握も簡単になります。
 
配偶者が何にお金を使っているのか把握できると、節約すべき点などを夫婦間で見つけやすくなるでしょう。
 

家族にも付帯サービスが適用される場合がある

クレジットカードにはさまざまな付帯サービスがありますが、なかには家族カード利用者も対象となる場合があります。例えば、付帯サービスの保険が家族カードの利用者も対象であれば、旅行時などに有料で加入する海外旅行保険の補償内容を軽くできます。
 
ただし、すべてのクレジットカードの付帯サービスが家族カードも対象となるわけではない点には注意が必要です。家族カードの加入時には、付帯サービスの条件もしっかり確認するようにしましょう。
 

家族カードを生かして家計の節約につなげよう

子育て世代のクレジットカードを選ぶ際のポイントや、家族カードの利用がおすすめな理由について解説しました。
 
ポイントもたまりやすく、家計管理も簡単になる家族カードの利用は、子育て世帯向きといえるでしょう。ライフスタイルに合う付帯サービスも利用しながら、さらなる節約につなげていきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部