「毎日銭湯通い」「自宅で入浴」で水道光熱費はどう違う？ 家計も考えると「週に1回」程度にすべき？

季節に関係なく毎日のお風呂が楽しみという人は多いでしょう。一般家庭にまだ浴室が普及していなかった時代には、多くの人が銭湯に通っていました。人によっては広い湯船につかりたいなどといった理由で、毎日のように通い続けている人もいるのではないでしょうか。   ところで、「毎日銭湯通い」の料金と「自宅で入浴」した場合の水道光熱費には、どのような違いがあるのでしょうか。

まずは銭湯について知っておこう

銭湯は、公衆浴場法第1条に規定される公衆浴場の中の1つです。また、同法第1条第2項では、銭湯を含む浴場業について「都道府県知事（保健所を設置する市又は特別区にあつては、市長又は区長。以下同じ）の許可を受けて、業として公衆浴場を経営することをいう」と規定されています。
 

・銭湯の歴史

銭湯の原型は平安時代に京都に誕生した「湯屋」とされ、庶民の間に広まったのは江戸時代になってからでした。慶長年間の終わり頃になると、「町ごとに風呂あり」と言われるほど栄えていたようです。
 
明治時代には屋根に湯気抜きが設置されて洗い場も広くなり、大正時代にはタイル張りやカランが設置された近代的な銭湯が誕生します。昭和になると気泡風呂や電気風呂といったユニークな浴槽が開発され、サウナが併設された銭湯や大型のスーパー銭湯（法律上は銭湯ではない）なども誕生して現在に至ります。
 

・銭湯の現状

全国各地で銭湯は減少を続けています。ピークだった昭和43年には1万8000軒に達しようとしていた銭湯でしたが、2022年には1865軒にまで減少しました。減少した大半が廃業や転業です。東京都でも、昭和40年に2641軒あった銭湯が令和3年には481軒にまで減少しています。家庭での浴室の普及に加えて、銭湯の設備の老朽化や後継者不足、燃料費の高騰などが主な原因のようです。
 
とはいえ、毎日のように通う銭湯ファンが一定数いて、都会に暮らす若者を中心とした新たなファンも出現しているため、この先も銭湯は残り続けていくのかもしれません。
 

・銭湯の入浴料金

銭湯の入浴料金は各都道府県によって上限額が決められているため、経営者が勝手に設定することはできません。なお、全国で最も高い東京都の入浴料金（大人）は500円（令和4年7月時点）です。
 

「毎日銭湯通い」の料金と「自宅で入浴」した場合の水道光熱費を比較

銭湯の入浴料を500円とすると、1人暮らしの人が東京都の銭湯に1ヶ月（30日）通った場合の料金は1万5000円です。
 
一方の自宅で毎日入浴する場合の水道光熱費は、水道代が約48円、都市ガス代は54.61円（一般的な浴槽1杯分200リットルの料金）で、1ヶ月にすると約3100円です。浴室に乾燥装置があって毎日75分程度稼働させた場合、約45円の電気代が発生します。この費用を加算しても4450円です。夜に入浴する場合は照明の電気代も発生しますが、それを加えても5000円に到達しません。
 
そのため、銭湯に毎日通うよりも、自宅で入浴したほうが1万円程度（約30％）もコストを軽減できることになります。
 

家計を考えるなら銭湯通いは週1程度にしておこう

 
日本の住宅のほぼすべてに浴室が設置されている現代にあっても、銭湯は生き残り続けています。ただし、その数はピークだった昭和43年から令和4年までの54年間で89.6％も減少し、その大半が廃業や転業です。そんな時代にあっても銭湯に通い続ける根強いファンは一定数いて、新たなファンも出現しています。
 
ただし、「毎日銭湯通い」の料金と「自宅で入浴」した場合の水道光熱費を比較すると、自宅で入浴したほうがコストは30％程度と低いです。そのため、家計を考えるなら銭湯は週1回程度の楽しみにしておき、普段は「自宅で入浴」したほうが経済的であるといえます。
 

出典

e-Gov法令検索 公衆浴場法
東京都浴場組合 都内入浴料金の推移
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部