【紙vs電子】本の「印税」はどっちが高い？ 10万部で「1500万円」になるって本当？

「本を出版して印税で悠々自適にくらしたい」などと1度くらい思ったことがある人もいるかもしれません。本が大ヒットすると、確かに莫大（ばくだい）な利益を生むこともありますが、印税の計算方法や仕組みについては知らない人も多いのではないでしょうか。   本記事では印税の計算式や仕組みについて、電子書籍も取り上げつつ解説しています。

印税とは

印税とは、著作物を複製して販売などするもの（出版社、レコード会社など）が、発行部数や販売部数に応じて著作権者に支払う著作権使用料の通称です。「税」とついていますが、税金の一種ではないため、国などに納める必要はありません。
 
基本的には書籍や音楽に対して発生しますが、本記事では書籍に対する印税について見ていきます。
 

印税の計算式

印税額は本体価格×部数×印税率によって求められます。仮に1500円の本が10万部売れ、印税率が10％であれば、1500万円が手元に入る計算です。
 

部数は2パターンある

ひとえに「部数」といっても、「発行部数」と「実売部数」の2パターンがあります。「発行部数」の場合、「制作した部数全て」が印税の対象となります。一方、「実売部数」は「実際に売れた冊数」が対象です。
 
なお、「実売部数」については、例えば出荷数から返品数をマイナスするなど、部数の扱いについては出版社ごとに異なります。出版社と事前に確認しておくとよいでしょう。
 

印税の相場は5～10％程度

印税率については出版社と作家の間で決定されます。一律に〇％と決まってはおらず、一般的には5～10％程度と言われています。作家の知名度や出版社の規定などによってまちまちですが、基本的には有名作家は印税率が高くなり、反対に新人作家は低くなるものです。
 

印税を増やすには？

印税の計算式は本体価格と部数と印税率の掛け算ですので、1％の違いが大きく印税の金額を変えます。印税率はどうしても出版社との交渉になるので上げることは難しい面もありますから、本体価格や部数を上げたいところです。
 
とはいえ、部数を伸ばすために本体価格を安くしたとしても、安くすればその分印税は減ります。そういった戦略は出版社とよく話し合った方がよいでしょう。
 

電子書籍の印税は高いけどもうからない？

電子書籍の印税は基本的には紙よりも高くなります。具体的には、Amazon Kindleの場合は、印税率は35％または70％と定められています（70％にするには条件有）。
 
「印税率が高いなら電子の方が圧倒的にもうかる」と考える人もいるかもしれませんが、それほど甘くはありません。現状では、電子書籍は紙媒体よりも売れにくいとされています。本屋にあり、表紙などに興味があれば手に取って販売につながることもある紙とは違い、電子では客が自ら興味を持ち、調べなければ販売には結びつきづらいためです。
 

印税を増やすなら、今後も見据えて「売れる」のが１番

印税を上げるには本体価格、部数、印税率のどれかを上げる必要があります。中でもやはり、部数を伸ばして多くの人に手に取ってもらいたいというのが作家の願いではないでしょうか。また、もしも今回部数が好調であれば、次回以降印税率を出版社から上げてもらえるかもしれません。
 
印税を増やしたい場合、正しく印税について理解した上で、売れる本を書く方法やコツについて学ぶとよいかもしれません。
 

出典

kindle 電子書籍の価格設定ページ

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部