子どもの食費や教育費がかかるうえに値上げラッシュ！ 40代の貯蓄事情は？

2023年は値上げラッシュの年と予想され、食費やエネルギーなどの価格が上昇しています。特に、食べ盛りの子どもをもつ人が多い40代にとって、食費の値上がりは深刻な問題です。では、子どもの食費や教育費など、なにかとお金がかかる40代の貯蓄はどの程度なのでしょうか？   本記事では、40代の貯蓄事情を解説します。給与所得者の年収分布についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

40代の貯蓄額

40代で二人以上世帯（世帯主が40代）の金融資産保有額は、平均値が825万円、中央値が250万円です。金融資産保有額の分布は、図表1のとおりとなります。
 
図表1　40代で二人以上世帯の金融資産保有額
 

金融資産保有額	割合
非保有（※）	26.1％
100万円未満	11.1％
100～200万円未満	7.2％
200～300万円未満	5.4％
300～400万円未満	5.5％
400～500万円未満	4.2％
500～700万円未満	7.9％
700～1000万円未満	7.3％
1000～1500万円未満	7.4％
1500～2000万円未満	3.8％
2000～3000万円未満	5.2％
3000万円以上	4.9％
無回答	3.8％

 
※「非保有」には、金融資産が預貯金のみで、そのうち「運用または将来の備え」に該当する金額がゼロの世帯も該当する
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」を基に筆者作成
 
金融資産100万円未満の世帯が37.2％もいる一方で、金融資産1000万円以上の世帯も21.3％いて、世帯によって差が大きいことが分かります。
 
また、40代単身世帯の金融資産保有額は、平均値が657万円、中央値が53万円です。金融資産保有額の分布は、図表2のとおりとなります。
 
図表2　40代で単身世帯の金融資産保有額
 

金融資産保有額	割合
非保有（※）	35.8％
100万円未満	14.8％
100～200万円未満	5.9％
200～300万円未満	4.9％
300～400万円未満	6.2％
400～500万円未満	2.8％
500～700万円未満	2.8％
700～1000万円未満	3.1％
1000～1500万円未満	7.7％
1500～2000万円未満	2.5％
2000～3000万円未満	4.0％
3000万円以上	5.9％
無回答	3.7％

 
※「金融資産非保有」には、金融資産が預貯金のみで、そのうち「運用または将来の備え」に該当する金額がゼロの世帯も該当する
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）」を基に筆者作成
 
単身世帯では、金融資産保有額100万円未満の世帯が50.6％と、約半数を占めます。一方で、金融資産保有額1000万円以上の世帯は、二人以上世帯より割合が減るものの20.1％もいるため、単身世帯においても世帯による金融資産保有額の差は大きいといえます。
 

給与所得者の年収分布

では、なぜ世帯により貯蓄額に大きな差が出るのでしょうか？ 要因はさまざまですが、年収の違いによるものも大きいでしょう。
 
給与所得者の年収分布は、図表3のとおりです。
 
図表3
 

年収	割合
100万円以下	8.1％
100万円超200万円以下	13.3％
200万円超300万円以下	14.8％
300万円超400万円以下	17.4％
400万円超500万円以下	15.0％
500万円超600万円以下	10.5％
600万円超700万円以下	6.7％
700万円超800万円以下	4.6％
800万円超900万円以下	2.9％
900万円超1000万円以下	1.9％
1000万円超1500万円以下	3.5％
1500万円超2000万円以下	0.8％
2000万円超2500万円以下	0.3％
2500万円超	0.3％

 
国税庁長官官房企画課「民間給与実態統計調査－調査結果報告－ （令和4年9月）」を基に筆者作成
 
図表3は40代に限定したものでなく全体のデータではありますが、年収300万円以下の人が36.2％もいる一方で、年収600万円以上の人も21％います。年収に2倍以上の差があれば、貯蓄額にも当然差が出ます。また、貯蓄を資産運用に回すことでさらにお金を増やすことが可能なため、保有資産額の差はますます広がっていきます。
 

収入を上げる工夫をしよう

貯蓄を増やすには、収入のアップが有効です。
 
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出典

総務省 2020年基準 消費者物価指数 全国2023年（令和5年）1月分

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 各種分類データ（令和4年）

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降） 各種分類データ（令和4年）

国税庁長官官房企画課 民間給与実態統計調査－調査結果報告－ （令和4年9月）

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部