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【定年退職後の再就職】シニアが取得できて就職有利な資格とは?

ファイナンシャルフィールド / 2023年3月21日 5時40分

【定年退職後の再就職】シニアが取得できて就職有利な資格とは?

定年後の働き方について、どうするか考えているでしょうか。取りあえず、今の職場で引き続き再雇用で働けばいいと考えている方も多いでしょう。しかし、人生100年時代といわれる現代では、再雇用後の期間も長いのです。   また、再就職をして働き続けたいのなら、何か資格をもっておいた方が確実に有利になります。ここでは、定年退職後に資格をもつメリット、選ぶポイントやシニアにおすすめの資格などを紹介します。

定年退職したシニアの再就職は難しい

国は年金の支給開始時期の段階的引き上げに伴い、企業に対し65歳までの定年引き上げや65歳までの継続雇用制度導入などを義務づけました。
 
厚生労働省の「高年齢雇用継続給付について」によれば、平成30年の調査で全国の常時雇用する労働者が31人以上の企業15万6989社のうち、99.8%の企業が雇用確保措置を実施しています。
 
継続雇用終了後も働きたい場合は、ハローワークなどで再就職先を探すことになります。しかし、経験や熱意だけでシニアの方が再就職するのは難しく、警備員や清掃員などの仕事に就くケースが多いです。
 
では、自分の希望に沿った再就職を実現するにはどうすればいいのでしょうか。大きな武器になるのが、専門的な資格を取得することです。以下で、この資格取得についてみていきましょう。
 

再就職において資格をもつメリットや資格選びのポイント

専門的な資格をもつことは具体的にどういうメリットがあるのか、どういうポイントで資格を選べばいいのかについて紹介します。
 

・メリット

メリットの1点目は、再就職はシニアとなった自分が、これからどういう仕事をしたいのかをしっかり考える機会になることです。ですから、既存の職種に自分を当てはめるのではなく、自分の希望に沿って主体的に職業を選ぶことができるのです。
 
2点目は、資格をもつことは、ない場合に比べて再就職しやすくなります。社会的なニーズが高ければ、なおさらです。3点目は希望する仕事に就くことで、生きがいや自己実現につなげることができることです。
 

・資格選びのポイント

再就職で有利になる、資格選びの主なポイントは3つあります。1点目は職業経験や自分の興味に沿った資格を選ぶことです。2点目は、社会的ニーズが高く、継続して必要性が高い資格を選ぶことです。
 
3点目は、精神的・肉体的負担が少なく長く仕事が続けられる資格です。体力的にだんだん衰えてくるので、あまり心身に負担が大きくなく、ずっと続けられる資格を選ぶといいでしょう。
 

おすすめできる資格を紹介

ここでは、高齢者の再就職にも有利で、社会的ニーズも高い資格を紹介します。また、長く続けられ、資格取得のハードルもあまり高くないものを選びましたので、参考にしてください。
 

・宅地建物取引士

不動産売買や賃貸物件仲介で、宅地建物取引士しかできない法律で定められている業務を行う国家資格です。不動産業や建設業だけでなく、金融機関などからもニーズが高く、定年後の再就職にも有利になります。
 

・マンション管理士

2001年にできた、比較的新しい国家資格です。マンション管理業者との調整や住民の相談、マンションの修繕や建て替えなど、マンション管理に関するプラン作成やアドバイスなどを行います。対人経験が豊富なシニアの方を求める企業もあり、シニア世代からの人気が高い資格です。
 

・電気主任技術者

事業用電気工作物の工事や運用など、電気の保安業務を行う責任者のことです。発電所や変電所をはじめ、工場やビル、商業施設などの電気設備の整備や点検業務に関わります。体力的な負担は小さく、定年後も長く働き続けられます。
 

・ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、税金や投資、保険などお金に関する専門的資格です。結婚、出産、住宅資金、教育など顧客のライフプランに応じた、資金運用の相談などを行います。老後の生活資金の相談など、ファイナンシャルプランナーへの需要が高まっています。
 

ニーズの高い資格を取得して希望に満ちたセカンドライフを実現しよう

継続雇用終了後のシニアの再就職は、難しいのが現実です。しかし、社会的にニーズが高く、今後も高い需要が継続する専門的な資格をもつことで再就職が有利になる可能性が十分にあります。
 
定年退職後に再就職先を探すことは、自分が希望する働き方が何なのかをよく考えてみる機会にしてみてはどうでしょうか。
 
主体的に仕事や資格を選択することで、生きがいにつながり、経済的にもゆとりができ、趣味や旅行、外食や多様な交友など、楽しく充実した人生の実現にもつながることでしょう。
 

出典

厚生労働省 高年齢雇用継続給付について
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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