家具は買うべき？それとも借りる？メリット・デメリットを徹底解説！

新生活や引っ越しに必要な家具類。一式そろえると数十万円はくだらない大きな買い物です。新品もしくは中古での購入が考えられますが、一方で、一定期間だけ家具をレンタルできるサービスも存在します。   本記事では、家具の購入とレンタルについて、それぞれのメリットとデメリットを比較していきます。

家具を購入する場合のメリット・デメリット

まずは、家具を購入する場合のメリットやデメリットを見ていきましょう。
 

家具を購入するメリット

家具を購入するメリットは、主に以下の通りです。
 

・支払いが済めば所有物として自由に使える
・好みの商品を見つけやすい
・利用期間が長期になるほど割安になる
・不要になったら売却や譲渡が可能

 
購入した家具は所有権が発生するだけでなく、レンタルに比べて好みのデザインや機能性があるものを見つけやすいといえます。さらに、不要になった際にフリマアプリやリユースショップなどで売却したり、家族や友人に譲渡したりできるのも魅力です。
 

家具を購入するデメリット

家具を購入する場合に考えられる主なデメリットは以下の通りです。
 

・家具の種類などによっては高額なので購入時にまとまった資金が必要
・処分に手間がかかる

 
一度購入した家具に関しては所有物としての責任が発生します。
 
不要になったら売却できるのがメリットですが、何らかの理由で売れなかった場合は自ら処分しなければなりません。粗大ごみとして捨てる場合には、処理のために費用が発生します。
 

家具をレンタルする場合のメリット・デメリット

続いて、家具をレンタルする場合のメリットやデメリットについて見てみましょう。
 

家具をレンタルするメリット

家具をレンタルする主なメリットは以下の通りです。
 

・購入するコストが小さい
・気軽に返却や交換ができる
・処分が不要で余計な手間や費用がかからない

 
家具のレンタルは、購入コストが小さいのが特徴です。サービス利用時に所定の利用料が発生するものの、家具をそろえる初期費用を大幅に抑えられるでしょう。
 
また、家具レンタルは、基本的に利用期間終了後は業者が回収にきてくれるため、自ら処分する必要がないのもメリットです。
 

家具をレンタルするデメリット

家具をレンタルする場合の主なデメリットは以下の通りです。
 

・レンタル期間が長くなるほど割高になる
・選べる家具の種類に限りがある
・レンタル品に問題が起きた場合は追加費用がかかる

 
家具のレンタルは、利用期間が長くなるほど費用負担が大きくなるほか、選べる家具の種類に限りがあります。
 
また、基本的にレンタルサービスは、家具に限らずレンタル品に問題が起きた場合に損害金などの追加費用が発生します。劣化による故障や破損など、損害金が不要となるケースもありますが、自らの所有物ではない以上、常に追加費用発生のリスクがあるといえるでしょう。
 

家具の購入とレンタルがおすすめなケースは？

ここでは家具の購入とレンタルそれぞれがおすすめなケースをみていきましょう。
 

家具の購入がおすすめなケース

家具の購入がおすすめなケースは以下の通りです。
 

・長期間利用したい
・傷や故障などを気にせず使いたい
・自分の好きなデザインや機能性のものを使いたい

 
小さな子どもがいる家庭や自分の所有物として長期間使いたい方は、家具購入が向いているといえます。
 
また、購入する場合は自ら好きなものを選べるため、家具の見た目や使い勝手にこだわりがある方は、レンタルではなく購入したほうがよいでしょう。
 

家具のレンタルがおすすめなケース

家具のレンタルがおすすめなケースは以下の通りです。
 

・短い期間だけ利用したい
・引っ越しなどの初期費用を抑えたい
・不要になってからの処分の手間をなくしたい
・家具を実際に使って見極めたい

 
家具のレンタルは、短期間であれば購入する場合よりも大幅に費用を抑えられる可能性があります。また、生活に必要な家具をまとめてレンタルできるケースもあるため、新生活を始める際に手間や費用を抑えられるでしょう。
 
さらに、サービスによって異なるものの、気になっている家具のお試しや、購入すると高くつくハイクラスな家具を気軽に利用できる点も魅力です。そのため、実際に使ってから家具の購入を検討したい場合にもレンタルがおすすめだといえるでしょう。
 

居住環境や用途によってベストな選択をしよう

家具は、居住環境や用途などさまざまなケースによって購入とレンタルどちらを選ぶのが最適か異なります。むやみに選んでしまうと、思わぬところで損をしてしまいかねません。
 
購入とレンタルそれぞれの特徴を押さえ、ベストな選択をしていきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部