固定費の見直しだけじゃない! 老後資金の節約術5選
ファイナンシャルフィールド / 2023年4月20日 5時40分
老後に備えてお金を貯めていたけれど、計画的に使わないとあっという間になくなってしまうのでは……と不安を感じていませんか? 定年後は働かず、貯蓄していたお金で暮らしていくことになるため、貯蓄がなくなると生活が困窮してしまいます。 本記事では、老後の無駄遣いを防ぐ節約術5選を解説します。お金の心配をせずにゆっくり暮らしていきたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
老後の生活における節約術5選
生活を安定させるには、湯水のようにお金を使わず、ある程度節約をしていくことが必要です。
総務省が発表した「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 年報」(2021年)によると、60歳以上の無職世帯の消費支出は22万9456円となっています。支出に対し、令和5年度の夫婦2人で受け取れる、老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金額は22万4482円です。
毎月4974円の赤字となってしまうため、貯蓄から補填しなければなりません。毎月補填していると貯蓄が底をつく恐れがありますので、無理なくできる節約術の実践がおすすめです。
ここでは、老後も実践できるおすすめの節約術5つを解説します。
1.住居にかかる費用
持ち家の人は今後必要な住宅の固定費、賃貸の人は今後かかる家賃や管理費などを見直しましょう。持ち家は家賃がかからない大きなメリットがある一方で、リフォーム費用や固定資産税が発生します。
賃貸の人は固定資産税やリフォーム費用といった大きな出費がないものの、毎月一定額の家賃がかかります。どちらもメリットとデメリットがあるため、より費用を節約できる居住スタイルを選びましょう。
今後まとまった資金の捻出が厳しいと予想される場合は、持ち家を手放して賃貸に住みかえることもおすすめです。賃貸は物件によって家賃が大きく異なるため、無理なく払える価格帯のところに引っ越しましょう。
所得が低い人は高齢者向け優良賃貸住宅を探してみてください。通常の賃貸物件に比べて安くなっているため、家賃を大幅に節約できるでしょう。
2.生命保険
毎月の支払いが必要な生命保険も、老後に見直しておきたい固定費の1つです。生命保険は、さまざまなオプションが付くことで費用も高くなります。節約を考えているなら、生命保険の内容を見直してみてください。
過剰な内容が付加されていないか、生命保険金は多すぎないかなどをチェックしましょう。不要な分を減らせば毎月の出費を抑えられるため、固定費を減らせます。
3.通信費
スマートフォンを持っている場合は、通信費を見直しましょう。スマートフォンを使いこなせる人がいる一方で、あまり使いこなせず、ほとんど放置している人もいるでしょう。どちらにしても、一度スマホの料金プランを見直すことが大切です。
まずは、自分の使い方に合ったプランかどうかをチェックしてください。あまり使わないのに、データ通信使い放題や通信量が多いデータプランを契約していると無駄になってしまいます。
現在は、無料でメッセージのやり取りや通話ができるアプリも展開されているため、Wi-Fi環境があればさほど通信量は必要ありません。ご自身の使い方に合ったプランに契約しなおしましょう。
4.趣味や娯楽費用
趣味や娯楽にかかる変動費は、家計簿をつけてこまめにチェックすることがおすすめです。定年後は好きなことを楽しみたいと考える人も多いでしょう。時間がたっぷりある分、これまでできなかったことにチャレンジする人も多いかと思います。
趣味や娯楽費用を削るとストレスがたまってしまうため、適度な出費に抑えるようにしてください。かかった費用を家計簿に書いておけば、趣味にどれくらいお金をかけたかを把握できるため、毎月の支出に合わせて使えるお金を算出しましょう。
5.不用品の処分
自宅に不用品がある場合は、処分することでさらに節約ができます。
現役時代に必要性を感じて購入したけれど、定年後に使わなくなったものはありませんか? 定年後は時間に追われることもないため、家事もゆっくりと行えます。
便利さを追求する家電も必要なくなるため、不要なものは一気に処分してしまいましょう。家具や雑貨も同様です。この先使う予定がないものはどんどん処分してください。家の中がすっきりすると、これまでと見違えます。すっきりとした部屋が気に入れば余計なものを買わなくなるため、節約につながるのです。
まだまだ使えるものを処分する際は、捨てるのではなく、売ることがおすすめです。売ればある程度のお金になるため、副収入を得られます。
まとめ
老後の生活を安定させる節約は、固定費と変動費の見直しから始めましょう。次に不要なものを処分して家をすっきりとさせれば、気分も一新されます。
無理なく節約をして、第二の人生を楽しんでください。
出典
総務省 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 年報(2021年) 表番号4
厚生労働省 令和5年度の年金額改定についてお知らせします
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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