使い過ぎ注意！一人暮らしの水道代平均はこのくらい！

一人暮らしに必要な、1ヶ月あたりの水道代の料金を把握しておけば、自身が使いすぎているのか、うまく節水できているのかが、分かりやすくなります。 今回は、一人暮らしでの水道代の平均と、すぐに始められる節水方法について紹介します。

一人暮らしの水道代の平均

1ヶ月あたりの水道代の平均は、地域によっても前後しますが、総務省統計局「家計調査 家計収支 単身世帯」によると、2000円程度となっています。住んでいる地域や、水道の使い方にもよりますが、この2000円を大きく上回っている場合は、水道料金が増えていると考えてよいでしょう。
 
水道代の請求の多くは2ヶ月に1回のため、1回の請求で4000円を大きく上回っていないかどうかでみると、判断しやすくなります。
 

水道料金の計算方法

水道料金の計算方法は、上水道代と下水道代を計算し、合計した金額です。それぞれの計算方法について解説します。

●上水道代＝（基本料金＋従量料金）×消費税
●下水道代＝下水道の料金表に基づいて計算した金額×消費税

上水道代の基本料金は、上水道代を契約している世帯の水道管の太さによって決まるため、契約の見直しによって安くするといったことはできません。上水道代の従量料金は、水の使用量に単価をかけて計算される、使用料金です。
 
下水道代とは、生活排水を流したときの量によって決まります。住む場所によっては、この下水道代がない場合も存在しますが、ある場合には、上水道代にこの下水道代を足した金額が水道料金となります。
 

簡単にできる節水方法4選

水道料金は、水の使い方によって大きく節約が可能です。お風呂の入り方や洗濯の仕方ひとつとっても、工夫次第で大幅な節約も期待できるので、しっかりとチェックしましょう。以下に、簡単にできる節水方法を紹介します。
 

お風呂はシャワーだけのほうが安い！

シャワーだけの場合と、湯船にお湯をためるのとでは、シャワーだけのほうが料金は安くなるので、あまりためないほうがよいでしょう。体や髪を洗っているときにシャワーを出しっぱなしにすると、そのぶん料金がかかるので、湯船にお湯を張るよりも高くなる場合があります。節水用のシャワーヘッドを使用すれば、大幅に節約することが可能です。
 
一人暮らしの場合は、シャワーで済ませてしまったほうが安くなりますが、寒い地方の場合などは、季節によってはどうしても湯船にお湯をためる必要があります。こうした場合は、残り湯を洗濯に使いまわすなどの節約の工夫もしましょう。
 

洗濯物はできるだけまとめて、適切な水の量で

こまめに洗濯をすることは、一人暮らしの場合には節水につながりません。何度も洗濯機を回すと、そのぶん、水も多く消費するからです。自分の許容範囲内で、洗濯物はまとめて洗濯するように心がけましょう。湯船にお湯をためるような季節なら、洗濯に再利用することで、節水をすることが可能です。
 
洗濯で節水するときに注意したいのが、使用する水の量です。水の量が多すぎると、そのぶん無駄に水を消費しますが、極端に少ないのもよくありません。汚れがしっかりと落ちず、ニオイも取れないため、もう一度洗濯をする必要が出てきてしまいます。結果として、水道代がよけいにかかってしまうので、注意が必要です。
 

食器は無駄な汚れを取ってから

食器洗いをする前に、油汚れやソース、米つぶなどの無駄な汚れを先に取っておくと、水道代を安く済ませることが可能です。汚れがひどいものを大量の水で流すと、そのぶん水道料金がかかってしまうので、先にある程度取っておくのです。
 
食器を洗っている間は、水を出しっぱなしにせずに、しっかりと止めておくことを心がけます。
 
食洗機は、効率よく少量の水でしっかりと汚れをきれいに落としてくれるので、食洗機の使用を検討してみることもおすすめです。
 

トイレは正しく使う

トイレの水は、流すレバーが大と小で分かれています。大のときに小で流せば、詰まりの原因になり、小のときに大で流せば、そのぶん無駄な水を流すことにつながります。
 
さらに最新のトイレでは、最小限の水でしっかり流せる設計になっています。タンクの水を少なくできるようにと、タンク内に重しを入れてしまうといった使い方は避けましょう。
 
トイレに関しては、正しく使うことで、節水ができる仕様になっています。
 

使い方次第で水道代は安くなる！

一人暮らしの1ヶ月あたりの水道料金は、2000円前後です。大幅に超過するようであれば、日々の水道の使い方を見直し、少しでも節水できるように心がけましょう。特に、トイレや洗濯機は正しく使うことが一番の節水になりますので、説明書にない使い方をしないように、注意することが大切です。正しく節水をして、一人暮らしの負担を少しでも減らせるようにしましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー