給料が高い職業トップ10！男女別平均年収もあわせてチェック

就職や転職、キャリアアップを考える際に、一つの指標となるのが「給料」です。   国税庁発表の民間給与実態統計調査では、令和3年の給与所得者数は5270万人、平均給与は443万円だったことが明らかになっています。   仕事を選ぶ基準は、やりがいや相性などさまざまですが、なるべく給料の高い職に就きたいという意思は、誰もが多かれ少なかれ持っているはずです。   そこで本記事では、厚生労働省と国税庁が公表している資料をもとに、給料が高い職業トップ10と、年齢別の男女平均年収、業種別の平均年収をご紹介します。

令和4年版 給料が高い職種トップ10

まずは、厚生労働省の令和4年賃金構造基本統計調査「第1表　職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業別）」をもとに算出した、年間給与が高い職種トップ10をご紹介します。（男女計）
 
※企業規模計10人以上区分の「きまって支給する現金給与額（×12ヶ月）＋年間賞与その他特別給与額」の合計値を算出

第1位：航空機操縦士／1600万3100円
第2位：医師／1428万8900円
第3位：大学教授（高専含む）／1065万6600円
第4位：法務従事者／971万3900円
第5位：大学准教授（高専含む）／860万400円
第6位：歯科医師／810万4100円
第7位：公認会計士、税理士／746万6400円
第8位：小・中学校教員／739万7200円
第9位：研究者／703万9400円
第10位：大学講師・助教（高専含む）／697万2300円

国家資格や専門性の高いスキルを要する、あるいは教育に従事する職種で、給料が高い傾向にあることが分かります。
 

【年齢別】男女の平均年収

次に、国税庁の令和3年分民間給与実態統計調査をもとに、年齢別の平均年収をみていきましょう。
 
図表1

※出典 国税庁 令和3年分民間給与実態統計調査 （第14図）年齢階層別の平均給与
 
国税庁の令和3年分民間給与実態統計調査によると、男性の平均給与は545万円、女性の平均給与は302万円。
 
平均年収がもっとも多い年齢層は、男性が55歳から59歳（687万円）、女性は25歳から54歳まで平均給与がほぼ横ばいであることが明らかになりました。
 

【業種別】平均年収

年収が高い傾向にある業種を把握するために、業種別の平均年収もみてみましょう。
 
図表2

※出典 国税庁 令和3年分民間給与実態統計調査 （第13図）業種別の平均給与
 
国税庁発表の令和3年分民間給与実態統計調査によれば、平均年収がもっとも高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」で、給与、手当、賞与を含めて766万円。
 
もっとも低い「宿泊業・飲食サービス業」（260万円）とは、3倍以上もの差がつく結果となっています。
 
ちなみに、コロナウイルス感染症流行前の令和元年の調査においても、「宿泊業・飲食サービス業」は最下位の260万円。近年の宿泊業・飲食業への大打撃と平均給与の低さには、それほど関連性はないようです。
 

専門性の高い資格・スキルが高収入へのカギ

ご紹介した調査結果では、専門性の高い資格やスキルを要する職種・業種で、平均年収が高い傾向にあることが分かりました。
 
国家資格や特殊な技術の取得は、決して容易ではありませんが、社会貢献性の高いスキルを習得することによる収入面での安心感は、生活の質の向上にもつながるでしょう。
 

出典

国税庁 令和3年分 民間給与実態統計調査 -調査結果報告-
厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査「第1表　職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業別）」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー