資産形成の「分散投資」って本当に必要? 国内・外国、株式・債権のおすすめの割合を解説
ファイナンシャルフィールド / 2023年4月27日 7時0分
![資産形成の「分散投資」って本当に必要? 国内・外国、株式・債権のおすすめの割合を解説](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/financialfield/financialfield_202005_0-small.jpg)
資産形成を行ううえで、重要であるといわれている分散投資。なぜ重要なのかよく分からないまま資産形成をしている人もいるのではないでしょうか。 そこで本記事では、分散投資の必要性やメリットについて詳しく解説します。どのような分散投資を行ったらよいのか、リスクの許容度に合わせた分散割合も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
資産形成に重要な「分散投資」とは
一般社団法人投資信託協会が伝えているように、資産形成をするうえで欠かせないのが「分散投資」です。分散投資は名前の通り、投資資金をさまざまな商品に分散させて投資する手法のことを指します。
分散投資の必要性やメリット
分散投資を行うことで、リスクを分散できるメリットがあります。投資におけるリスクとは、単に下がってしまうことではなく、上がることも下がることもある「可能性」のことを指します。
つまり、価格の上下幅が大きければ大きいほどリスクが大きいということです。価格の上下幅が大きい商品に投資をすると、大きく上がったときは大きな利益が取れますが、その分下がってしまう可能性も持ち合わせており、リスクが高くなります。
だからといって上下幅が小さい商品に投資をすると、リスクは抑えられますがその分利益が取りにくく、投資に対するモチベーションもなかなか上がらないでしょう。
そこで重要になるのが、分散投資です。商品によってリスクの大きさはさまざまであるため、資産を複数保有することでリスクを分散できます。
一般的に、株式と債券は逆の値動きをするといわれていますが、このような異なる値動きの商品に分散して投資することで、リスクも分散できるでしょう。目まぐるしく動く経済環境のなかでも、比較的安心して投資し続けられることが、分散投資の大きなメリットです。
リスクの許容度はどれくらいがベスト?
どれくらいリスクを取れるかは、人によってさまざまです。投資商品は大きく分けて株式か債券に分かれ、さらに国内の商品か外国の商品かによって為替リスクの有無が変わってきます。
一般的に、国内債券・外国債券・国内株式・外国株式の順でリスクが上がっていくので、これらをどれくらいの割合で組み入れるかによって、資産全体のリスクの大きさが変わってくるでしょう。
組み合わせの割合でリスク度合いを調節しよう
日本人は外国の人と比較すると、リスクをなるべく抑えたいと考える人が多くいる傾向にあります。そのため、国内債券の割合を大きく取る人が多いのですが、資産形成の観点からはあまりおすすめできません。
というのも、国内債券は金利がかなり低く、あまり投資するメリットがないといえるからです。それであれば現金を保有していたほうが、すぐに引き出せるというメリットがあるためよいのではと考えます。
安全に確保しておきたい資産は、現金として保有しつつ、少しリスクを取ってでも長期的に運用していきたい資産で分散割合を考えていきましょう。
あまりリスクを取らず運用していきたい人は、外国株式は組み入れず、外国債券の割合を大きくしましょう。80~100%の外国債券で運用するイメージでよいかと思います。100%といっても、一つの債券を持つのではなく、投資信託などで複数の債券に分散できる商品がおすすめです。
リスクも押さえたいけどリターンも狙いたい人は、国内株式の割合を50〜60%ほど取り入れて、残りは外国債券を保有しましょう。前述した通り、株式と債券は逆の値動きをする傾向があります。
値動きの幅は株式のほうが大きいですが、株式が値下がりしてしまったときは債券価格が上がる可能性が大きいため、損失を少なくできるでしょう。逆に株式が大きく値上がりした場合は債券価格が下がる可能性が大きいですが、値幅や割合を考えるとリターンもしっかり狙えます。
リスクを取っても高いリターンを狙いたい人は、株式の割合を70〜80%ほど組み入れましょう。ただし、外国債券の割合も 20〜30%ほどは保有しておいてください。
株式の内訳は外国株式か国内株式かで為替リスクも変わってきますが、外国債券にも為替リスクが伴うので、国内株式の割合もある程度確保しておいたほうが安心できるかもしれません。
まとめ
分散投資は、長期的な資産形成をかなえるための投資手法です。リスクと上手に向き合い、安心できる資産形成を行っていきましょう。
出典
一般社団法人投資信託協会 資産運用と投資信託
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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