ラケットだけじゃない？テニスの初期費用を徹底解説

テニスを始める際に用意するものといえば、真っ先に思い浮かぶのが、ボールやラケットです。しかし、実際はラケットだけでは、テニスを始めることができません。必要な道具をしっかりと用意して、テニスサークルに入ったり、テニススクールに通ったりと、テニスをする場所を確保する必要があります。   今回は、社会人がテニスをするうえで必要な、初期費用について紹介します。

テニスを始めるのに必要な費用は5万円前後

テニスは、ボールとラケットがあればできるというわけではありませんので、ほかにも必要な道具を、事前にチェックしておきましょう。社会人向けのテニススクールなどに通う場合は、テニスウエアやシューズ、グリップテープなども用意する必要があるため、初期費用としては、5万円前後と見積もっておかないと厳しい場合が多いようです。
 

テニスを始めるのに必要な道具一覧

テニスを始めるために必要な道具は、スポーツ用品店で手に入れることが可能です。インターネットやフリマサイトで探すのも一つの方法ですが、初めてテニスをする場合は、お店の人に相談したり、実際に手に取って比較したりしながら、購入したほうがよいでしょう。
 
ある程度テニスに慣れて、どのメーカーのどんな道具がいいのか自分で判断できるようになってから、インターネットを利用するようにしましょう。ここでは、おおまかな値段について紹介します。
 
ラケット
ラケットの価格は、およそ2万円から3万円前後です。ラケットを購入する場合は、実際に試し打ちをして、自分になじむものを選ぶようにしましょう。
 
テニスサークルによっては無料で貸し出ししている場合があるため、どのメーカーのものを購入したらいいのか不安がある場合は、何度かレンタルをしてから購入してもよいでしょう。
 
ガット
ラケットに張る網の部分を、ガット（ストリング）といいます。価格は12メートルで1000円から4000円程度です。種類によって大きく違いがあるため、ショップで試し打ちなどをさせてもらってから、検討するとよいでしょう。
 
ボール
テニスボールです。スポーツ用品店では1個あたり400円前後で購入可能です。
 
テニスウエア
テニスウエアは、速乾性があって動きやすく設計されているため、テニスをするのに最適です。動きやすい服装であれば問題ないという場合もありますが、スポーツをするうえで、ウエアは大事なので、購入しておくとよいでしょう。安いものなら、3000円程度で購入できます。
 
シューズ
テニス用のシューズは、通常のスポーツシューズとは異なり、横の動きのサポートを充実させています。動きやすいだけではなく、足がもつれて転倒することも防いでくれるため、テニスをするうえで重要なアイテムとなります。
 
シューズに関しては、ものによって大きく値段が異なり、安価なものであれば5000円前後で購入も可能ですが、いいものであれば2万円ほどする場合もあります。けがをしないことが最優先ですので、自分の足になじむものを選びましょう。
 
グリップテープ
ラケットのグリップ部分に巻いて、滑りにくくするためのものです。1000円程度で購入できます。
 

テニスを続けるためのお金

社会人でテニスを始めるとなると、テニススクールに通ったり、地域のテニスサークルに入ったりする方法が存在します。テニススクールは当然、その分お金がかかりますが、充実したレッスンを受けられるのが特長です。のんびりと楽しみたいのなら、社会人向けのテニスサークルもおすすめです。
 

テニススクールに通う場合

テニススクールの費用は、頻度や時間帯によっても異なりますが、週に1回で、だいたい月8000円から1万3000円程度の月謝がかかります。スクールによっても大きく異なるため、自分が無理なく通えるところを選ぶようにしましょう。
 

テニスサークルに通う場合

テニスが上達することよりも、同じようにテニスを楽しむ人と交流しながら楽しみたいという場合は、テニスサークルなどのコミュニティーに入ることをおすすめします。初心者に対しても優しく対応してくれる人も多く、参加費用も、その場の参加費で数千円程度におさまることが多いようです。
 
お金をあまりかけずにテニスを楽しむ方法として、おすすめです。
 

必要な道具を理解して、しっかり準備しよう

テニスは、ラケットとボールさえあればできてしまうようなイメージがありますが、実際には、けがをしないように、しっかりしたテニスウエアやテニスシューズが必要となります。必要なものをしっかりそろえると、選ぶものによっては5万円近い金額がかかってしまいます。
 
初めてテニスをするのであれば、道具を購入する際には、ショップの店員やテニススクールの人によく相談してから、必要なものを準備するようにしましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー