「築45年」の団地に住もうか迷っています。家賃「6万2000円」ですが、水回りがリフォーム済みなら大丈夫ですか?
ファイナンシャルフィールド / 2023年5月5日 10時30分
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築45年の団地は、日本の高度経済成長期ないし第二次ベビーブームの頃に建てられた物件のひとつと考えられます。適切にメンテナンスをしていれば、今でも十分に住み続けることができるでしょう。 その団地の家賃が6万2000円で、水回りがリフォーム済みであれば、物件選びは妥当といえるのでしょうか。築年数が比較的古い物件に住むことのメリットとデメリットも交えながら解説します。
築45年の古い物件に住む場合のメリットや魅力
築45年の古い物件に住む場合のメリットとして、まず挙げられるのは「家賃などの価格が安い」点です。予算に余裕がある人ほど、新築や築浅の物件に住みたいと思う傾向があるので、その人気から家賃の相場も上がりやすいといえるでしょう。その裏返しで、築年数がたっている物件は人気薄の場合が多く、家賃を下げて入居者を募ることが増えてきます。
また、比較的古い物件は日本の高度経済成長期で人口が急増している時期に建築されていて「物件の供給数が多い」のも特徴です。供給が多いのも家賃が下がりやすい要素ですし、選択肢が増える分、物件選びの楽しさも加わります。
さらに、長い間にわたってその地域に建っている物件であることから、古くからある駅や公園、学校に意外と近い場合も少なくありません。家賃の安さの割に「意外と周辺環境が整っている」ものなのです。
築45年の古い物件に住む場合のデメリットや注意点
築45年の物件に住む場合のデメリットや注意点として、まず挙げたいのは「建物としての耐久性が低いリスク」です。1981年に建築基準法が改正され、国内の建物は震度6強から7の大震災でも耐えられる「新耐震基準」を満たす構造を維持するよう義務づけられました。
1981年よりも前に建てられた物件であれば、耐震補強が「後付け」になっていることから、歳月の経過とともに耐震効果が薄れているおそれがあります。つまり、その地域に大震災が襲ってきたとき、その物件が倒壊したり、居住が禁じられたりするおそれが否定できません。
また、築年数がたっている物件は、電気まわりや水まわりの設備も古くなっていて、思わぬ漏電や漏水が起きてしまう危険もあります。もし壁や天井の防音性が不十分なら、団地の場合は隣室の音や声が聞こえてきたり、逆に自室の音や声が隣室に漏れてしまったりすることもあるのです。
壁に入っている耐熱材も品質が低下していたり薄かったりするので、夏や冬はエアコンやストーブの効きが悪くなり、光熱費が高くなるかもしれません。しかし、リフォームによって新しい設備や素材に入れ替えれば、これらの問題を解決できる可能性があります。
家賃6万2000円で水回りリフォーム済みなら、築45年の物件でも問題ない?
まず、築45年で家賃6万2000円という水準が妥当かどうかは、その物件の所在地によっても判断が異なります。例えば、東京都杉並区内であれば1K、約20平方メートルのアパートの一室が月6万3000円で貸し出されていますし、福島県郡山市内では3K、約50平方メートルの一軒家が月6万円で入居者募集をしています。
いずれにせよ、築45年でも日常生活にとって非常に重要な水回りがリフォーム済みで、設備や部品が新しいものに取り換えられているのなら、今後も引き続き安心して住めるのではないでしょうか。物件の耐久性はやや心配ですが、家賃の安さを優先するならば妥当な選択です。
古い物件は未来への可能性も秘めている
一般的には新築や築浅の物件が人気ですが、築年数がたっている物件にも多くのメリットや魅力があります。また、不動産投資の世界では、古い物件の外観や内装をリノベーションによって現代風に大きく変えて、高値で貸し出すことが流行しています。
賃貸物件の場合は、入居者の判断だけでリノベーションできませんが、オーナー(大家さん)と相談しながらリフォームして、古びた家屋を新築同様に生まれ変わらせるのも、予算に余裕があれば賢い選択です。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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