理想は手取りの3割から「2割」に!? 給与減の現代における、家賃の目安を徹底解説！

新生活や転勤、更新なので住み替えたいといった理由で、新たに賃貸物件を探す作業は楽しいものです。しかし、物件探しにおいて気になるのは、その家賃です。   家賃は手取りのうち、何割程度に抑えておくのがいいのでしょうか。具体的な目安についてみていきましょう。

家賃の目安と物件の選び方とは？

家賃は、固定費の中でも、もっとも大きな割合を占めるものです。自分の収入に合っている家賃の物件を選ばないと、家賃が家計をひっ迫し、いくら気に入った部屋であっても、生活が苦しくなってしまいます。収入に合った家賃の選び方を知っておきましょう。
 

家賃の目安にしたい割合とは

以前は、家賃の目安として、月の収入の3分の1がよいとされていましたが、2009年に起こったリーマンショック以降、景気が不安定となり、会社員の給与水準は下がってきています。現在では、家賃は年収の20～25％が適正だとされています。
 
例えば年収が400万円の人は、年間に支払う家賃の目安は20％で80万円、25％で100万円です。1ヶ月あたりで計算をすると、6万6000円から8万3000円程度の家賃の賃貸物件を探すのが適正だといえます。
 

年収と手取りの違いとは

年収と手取りの違いについても知っておきましょう。会社員の場合、年収は月々の給与とボーナスを合計した総支給額のことを指しますが、支給された金額をすべて自分で使えるわけではありません。
 
一般的な企業の場合、給与の支払い時に、厚生年金や健康保険、雇用保険といった社会保険料と、源泉所得税や住民税などの税金が天引きされます。社会保険や税金の納付は、企業が代わりに支払うシステムとなっているためです。働いている会社によっては、さらに、互助会費や労働組合費といった費用が天引きされます。
 
天引きされたうえで振り込まれる金額が、手取りと呼ばれます。天引き額は、年収や働いている企業によっても異なりますが、額面の2割程度が一般的です。家賃の金額を考える際には、年収だけでなく、実際に自分で使える金額である手取りも、考慮する必要があります。
 

ほかの固定費やライフスタイルも考慮しよう

賃貸物件を検討する際には、家賃だけではなく、ほかの出費も視野に入れて考えることをおすすめします。
 
家賃以外にも、水道光熱費、スマートフォンや固定電話、プロバイダーなどの通信費、保険料など、各種固定費がかかります。サブスクリプションサービスなども、月々の固定費となります。一つひとつは高い費用ではないと思っていても、積み重なると大きな金額となります。
 
部屋を借りる以外にも、自家用車がある場合には、駐車場代やガソリン代、保険代や車検代など、維持費も計算に入れましょう。
 
適正とされる家賃より高い物件でも、ほかの固定費をはじめとする出費の内訳を洗い出すことで、不要な出費を削減すれば、問題なく借りることもできます。引っ越しを考えるタイミングで、思い切って日ごろの出費を見直しましょう。
 

家賃を抑える方法

出費を見直しても、どうしても削れない趣味などの出費がある場合には、借りる物件の立地や設備や築年数などの条件を緩和することで、家賃をできる限り抑えることを検討しましょう。
 
効率のよい探し方は、自分の希望する条件を列挙して、優先順位をつけることです。絶対に譲れない条件と、妥協してもよい条件を視覚化することで、探しやすくなり、不動産会社に相談もしやすくなります。
 
空室がずっと続いている部屋や、閑散期を狙うと、家賃の値下げ交渉が可能になることもありますが、貸し主の裁量によるものですので、あまり無理な交渉は避けましょう。
 

適正な家賃を知って物件探しをしよう

家賃は大きな出費となるため、自分の収入に見合った部屋探しが必要になります。一般的に、家賃は年収の20～25％が適正といわれています。
 
家賃だけではなく、ほかの固定費や、自身のライフスタイルを考えて、収入と出費のバランスに合った家賃の物件を探すことが大切です。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー