52歳で貯蓄は「ゼロ円」です。今からでも老後の準備は間に合いますか？

50代であれば、子どもが大学を卒業して社会人になったことで、子育てが一段落したという人も多いでしょう。しかし、中には老後のための貯蓄がまったくできなかったという人も少なからずいるかもしれません。貯蓄する金額にはよるものの、老後の準備は思い立った時に始めることが大切です。   本記事では、50代から始める老後に向けた資金準備の方法について解説します。

50代前半は貯蓄ができないことが多い

同じ50代でも収入が多い人や、子どもの教育費や親の介護などの費用が不要だった人、子どもが就職して独り立ちした人、まだ教育費などがかかる人などさまざまいるでしょう。とくに子育て中の場合、生活費のほかにも子どもの大学の進学費用などが負担になるため、思うように貯蓄ができないこともあります。また、親の介護などが重なることでも同様です。
 
子どもが就職することで支出のピークを過ぎるため、徐々に貯蓄ができるようになる人も多いでしょう。仮に52歳で子どもが就職して生活費や教育費がかからなくなった場合、年金を受給できる65歳をめどに貯蓄していくことになります。
 

老後資金を準備する方法

老後資金を準備するためには、毎月いくら貯蓄できるかを検討し、実行しなければなりません。以下で、老後資金を準備するための方法を3つ紹介します。
 

支出の見直し

貯蓄をするためには、支出を見直す必要があります。仮に子どもが大学を卒業して独立すると、子どもの教育費や生活費分がなくなります。子育て期間中に加入していた生命保険なども、見直しできるものがあれば見直すようにしましょう。
 
支出の見直しは、毎月かかる固定費から始めるのがオススメです。例えば生命保険であれば、子育て期間中に加入していた内容の場合、保障が手厚くなっていることが多いでしょう。そのため、夫婦2人の生活に合わせた保障に見直すことで、保険料を節約できます。
 
住宅ローンであれば、低金利のローンに借り換える方法があり、自動車を保有していれば維持費の安い車に乗り換える方法もあるでしょう。ほかにも、食費や月額課金制のサブスク費用なども見直せるものがあれば見直すとよいです。ただし、無理して積立費用を捻出しようとするとストレスがたまってしまうため、無理のない範囲で考えましょう。
 

収入を増やす

収入を増やすには、現在の勤務先で昇進する場合や副業、配偶者が扶養に入るためなどで収入を抑えているのなら、多く働いて収入を上げるといった方法が挙げられます。
 
ただし昇進すれば収入は増えるものの、50代半ば頃には昇進のピークを迎えることが多く、それ以降は収入が低くなることもあります。60歳で定年の場合、65歳まで再雇用などで働けることや、70歳まで働ける環境が整えられつつあることもあり、働けるうちは長く働くことをおすすめします。
 
副業する場合は、本業とのバランスを見ながら挑戦するとよいでしょう。副業の種類によっては月に数万円から数十万円稼げることもあるため、得意分野をいかして始めることをおすすめします。もし配偶者が働いていない場合、積立分を働いてもらうのも方法の1つです。例えば52歳から65歳まで月に3万円パートで稼いだ場合、468万円を貯蓄できます。
 

資産を増やす

毎月貯蓄できる金額を捻出して、預貯金だけで十分な金額を積み立てられればそのままでもよいかもしれません。しかし、現在のように金利が低い状態では、預貯金を増やすことは難しいでしょう。
 
預貯金以外に資産を増やす方法として、投資信託や株式、FXといった投資があります。ただし、投資は資産を増やせる可能性はあるものの、元本割れのリスクなどがあるためリスクをコントロールしながら運用しなければなりません。
 
また投資には、分散投資や積立投資を組み合わせてよりリスクを減らして運用する方法もあります。一般的に利用されているものとして、つみたてNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）があります。これらは少額からでも運用でき、税制優遇もある制度です。
 
ためた老後資金を全額投資に回してしまうとリスクも高まるため、一部は預貯金にして、他はつみたてNISAやiDeCoといった制度を活用するなど、資産を増やすと同時にリスクを減らす方法で運用するとよいでしょう。
 

老後資金はなるべく早めに準備しましょう

老後資金は少しでも早くから準備しておくことが大切です。無理に支出を減らす生活ではストレスがたまってしまうため、長続きしなくなる可能性が高いでしょう。しかし、無理をしない範囲で支出を減らして収入を増やすことができれば、年金受給が始まる65歳まで計画的に貯蓄することができるでしょう。
 
仮に52歳で貯蓄残高が0円だったとしても、老後資金の準備のスタートが決して遅いわけではありません。年金受給が始まるまでにコツコツと準備していけば、それなりの金額の積立が可能なため、まずは積立額の検討から始めてみましょう。
 
執筆者：古田靖昭
二級ファイナンシャルプランニング技能士