「年収500万円」以上の人はどれくらい？「手取り」や「将来の年金額」も確認！

「みんなはどれくらいの年収をもらっているんだろう？」と自分以外の年収が気になる人も多いのではないでしょうか。   本記事では、年収500万円以上をもらう人の割合を解説します。年収500万円の手取りと将来の年金額も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

年収500万円以上の割合

年収500万円以上をもらう人はどれくらいいるのでしょうか。
 
国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実績統計調査」によると、給与所得者の年収分布は図表1のとおりです。
 
【図表1】

年収	男性	女性	男女計
100万円以下	3.5％	14.3％	8.1％
100万円超200万円以下	6.7％	22.5％	13.3％
200万円超300万円以下	10.5％	20.9％	14.8％
300万円超400万円以下	16.9％	18.0％	17.4％
400万円超500万円以下	17.5％	11.4％	15.0％
500万円超600万円以下	13.8％	5.9％	10.5％
600万円超700万円以下	9.4％	3.0％	6.7％
700万円超800万円以下	6.8％	1.7％	4.6％
800万円超900万円以下	4.4％	0.8％	2.9％
900万円超1000万円以下	3.0％	0.4％	1.9％
1000万円超1500万円以下	5.4％	0.8％	3.5％
1500万円超2000万円以下	1.3％	0.2％	0.8％
2000万円超2500万円以下	0.4％	0.1％	0.3％
2500万円超	0.5％	0.1％	0.3％

国税庁 長官官房企画課 令和3年分 民間給与実態統計調査を基に作成
 
男性で年収500万円以上の人は45％です。一方で、女性で年収500万円以上の人は13％と少なくなっています。また、全体で見ると年収500万円以上の割合は31.5％です。約3人に1人が年収500万円以上を稼いでいます。
 

年収500万円の手取り額

年収500万円の人は、500万円全額を手取りで受け取れるわけではありません。税金や社会保険料が天引きされます。
 
以下の条件で年収500万円の人の手取りをシミュレーションしてみましょう。

・中小の不動産企業に勤務する30歳独身会社員
・会社からの給与所得以外に所得なし
・給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除のみを適用

シミュレーション結果は図表2のとおりです。
 
【図表2】

額面	所得税	住民税	健康保険料	厚生年金保険料	雇用保険料	手取り
500万円	14万1000円	24万6000円	24万6000円	45万円	2万5000円	389万2000円

筆者作成
 
額面500万円に対して手取りは389万2000円となります。手取り率は約78％です。年間に110万8000円が税金と社会保険料の支払いにあてられます。家計の予定をたてる際は、必ず手取りで考えるようにしましょう。
 

年収500万円の年金額

会社員や公務員などは、自営業者や専業主婦・主夫に比べて年金を多くもらえます。
 
1970年生まれの人が平均年収500万円で23～60歳まで働いた場合、65歳からもらえる年金は月に約14万5000円です。また、年収が高く勤務期間が長い人ほど年金額は高額になります。
 

年収が上がるほど税金と社会保険料は高くなる

原則、年収が上がるほど税金と社会保険料は高くなります。ただし、会社員として働く場合、手元に入るお金を増やすには年収を上げるしかありません。
 
自由に使えるお金を増やしたい人は、会社での昇進や副業なども検討してみましょう。
 

出典

国税庁 長官官房企画課 令和3年分 民間給与実態統計調査
国税庁 所得税のしくみ
東京都 主税局個人住民税
全国健康保険協会協会けんぽ 被保険者の方の健康保険料（令和5年3月～）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー