【2023年版】5万円以上も!? 家計支出削減に成功した世帯で取り組んだこととは？

社会情勢の急激な変化により、光熱費や食品、ガソリンなど物価の上昇を実感している人は多いでしょう。そのため、家計の支出を少しでも削減したいと思うのは当然のことです。   この記事では、家計の支出を効果的に削減するための方法を解説します。また、支出を大幅に削減するために抑えたいポイントも紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

効果の大きな家計支出削減になぜ固定費が重要なのか？

株式会社MILIZEと、TEPCO i－フロンティアズ株式会社が合同で、2023年2月、「家計の管理に関する調査」（調査対象：1人暮らし未婚者、既婚者を含む20～59歳の男女2000名）を実施したところ、家計防衛に取り組んでいる人の中で、家計支出を1ヶ月5万円以上削減できた人の40％以上が、光熱費、サブスク、携帯電話といった、固定費の見直しを実施していることが分かりました。
 
逆に削減できていない人は 、これら固定費の見直しを20％以下しか実施していない状況でした。
 
このころから、家計支出の削減額を増やすためには、住居費や光熱費、通信費、保険料など固定費を見直すことが、効果的な方法であることが分かります。なぜなら、固定費は毎月確実に必要となる費用であるため、一度支出の削減に成功すると、その後もずっと節約しやすいためです。
 

固定費大幅削減！ 具体的な方法を解説

ここでは、固定費である「住居費」「光熱費」「保険料」「通信費」の具体的な削減方法を解説します。
 

住居費の削減

借家の場合、最も効果のある削減方法は、家賃が安い部屋へ引っ越すことです。たとえ引っ越し代など転居にかかる費用を考えても、これから先を考えた場合の節約効果は、非常に大きいといえます。
 
持ち家の場合は、住宅ローンを抑えることが、住居費を削減するために必要です。そのためには、「繰り上げ返済」を利用するのが最も効果がある方法です。
 

光熱費の削減

光熱費を削減する具体的な方法は、「契約しているプランの見直し」と「契約している会社の変更」です。これは、電気、ガスとも共通の方法といえます。
 
プランを見直し、状況によっては契約会社を変更することで、大幅な支出削減が可能となることが多いのです。
 

保険料の削減

複数の保険に加入している場合、保険内容が重複していないかを確認することが重要です。必要な保険を見極めることが、支出削減につながります。
 

通信費の削減

スマホ代を削減する方法には、格安プランへの切り替えや、格安SIMのスマホへの乗り換えがあります。使用するデータ量が少なく、またキャリアメールが必要ないなら、とても効果的な方法です。
 
また、インターネットは自宅でどのくらい使用しているかを考えましょう。自宅であまり使わないなら、モバイルWi-Fiルーターへ切り替えると、固定回線よりも割安になる場合が多くなっています。
 

固定費削減のため、押さえるべきポイント

ここでは、前章で解説した固定費を削減する方法における、それぞれの抑えるべきポイントを紹介します。
 

住居費削減のポイント

部屋を借りる際のポイントは、「絶対に譲れない条件以外は妥協する」ことです。「最寄り駅までの距離」「築年数」「間取り」「駐車場の有無」などの条件の中で、妥協できるものが多ければ、それだけ家賃を低く抑えることが可能です。
 
持ち家の場合は、毎月の返済にあまり余裕がない場合や、教育費など将来に大きな出費が予想される場合には、「返済額軽減型の繰り上げ返済」を選ぶのがポイントです。
 

光熱費削減のポイント

電気とガスのセットプランを利用するのが、光熱費削減のポイントといえます。これは、セットプランの場合はセット割引が適用されることが多いことが理由です。各社のセットプランを比較することをおすすめします。
 

保険料削減のポイント

保険は、ライフステージの変化に応じて保障内容を見直すことが削減のポイントです。結婚や出産、就職や転職などの際に、必要となる保障を見直しましょう。
 

通信費削減のポイント

スマホでは、大手3大キャリアがキャリアメールに対応した格安プランの提供を始めています。キャリアメールが必要な場合は検討する価値があるでしょう。
 
また、大手3大キャリアの提供しているスマホとインターネットのセット割りを利用するのも、効果的な通信費削減のポイントです。
 

固定費のポイントを理解して家計支出を効果的に削減しよう

今回は、家計支出を効果的に削減する方法として、固定費を見直す具体的な方法とポイントを紹介しました。
 
固定費には、「住居費」「光熱費」「保険料」「通信費」などがあります。これらの固定費を、ポイントを押さえて見直すことが重要です。固定費のポイントを理解して、家計支出の削減を成功させましょう。
 

出典

株式会社MILIZE、TEPCO i－フロンティアズ株式会社 家計の管理に関する調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー