資産形成において「投資信託に任せっきり」はNG！ 注意点とリスクを把握しよう

資産形成について考えた際、「投資信託」をイメージする人は多いのではないでしょうか。しかし、すべての資産を投資信託に任せっきりにしてしまうのは少し危険かもしれません。   本記事では、投資信託の注意点について詳しく解説します。リスクを把握することも大切なので、ぜひ最後まで読んで理解を深めてみてください。

多くの人が投資信託で資産形成を行っている

みんなの銀行とiBankマーケティングが共同運営するマネーインサイトラボでは、2023年3月に18～58歳の1200名を対象とした「資産形成に対するイメージと実態調査」を行っています。「資産形成の目的として実際に保有・購入しているもの」は、「普通預金」に次いで「投資信託」を保有している人が多く、これは定期預金よりも多い結果です。
 
Z世代（18〜26歳）よりも、Y世代（27〜42歳）とX世代（43〜58歳）の保有率が高くなっていることから、資産形成は30歳前後から強く意識し始める傾向があるといえるでしょう。
 

投資信託を保有するリスクと注意点

投資信託は、自分のお金を投資のプロに任せて、さまざまな資産に分散しながら運用する金融商品です。投資の知識があまりない人でも、プロに任せて運用できる安心感から人気の高い商品となっています。
 
一方で、運用方法によっては成績が大きく異なるため、どの商品を選択するのかが非常に重要です。投資信託のリスクや注意点を十分に理解し、自分自身が納得できる商品を選びましょう。
 

投資信託のリスク

投資信託のリスクは、元本保証ではないことです。いくら投資のプロに任せても、相場の上下に合わせて資産の変動があります。投資信託はプロによってコンセプトが決まっているため、そのコンセプトによっては上下幅も大きく変わってくるでしょう。
 
債券などの安全資産のみに投資するのか、株式にも投資するのか。また、指数に連動するようなインデックス型のものか、決めたテーマに合わせた企業に投資するアクティブ型のものなのかによっても値動きは大きく変わってきます。
 
どれくらいの値動きの幅であれば許容できるのか、必ず自分で判断して商品を選びましょう。
 

投資信託を保有する注意点

投資信託を保有する注意点として、コストと運用期間について理解を深めておく必要があります。
 
まずコストについては、購入時にかかる「販売手数料」、運用中にかかる「運用管理手数料」、売却時にかかる「信託財産留保額」の存在を覚えておきましょう。これらの手数料は商品によって大小さまざまです。
 
指数に連動するインデックス型の商品であれば、販売手数料がかからないものもありますし、運用管理手数料も比較的安いものが多い傾向です。一方、アクティブ型の商品は、運用するプロの知識を必要とする商品であるため、コスト関係も比較的高めに設定されているものが多いでしょう。
 
どちらにしても、コストに関しては投資信託の運用成績に関係なく発生するものであるため、成績があまりよくなくても必ず発生するものになります。
 
また、運用期間についても誤った認識をしないよう注意が必要です。投資信託は、1日に1つ基準価額が決まります。
 
株式とは違い毎時毎分の値動きを追う必要がありませんが、逆にいえば短期売買をする商品ではありません。数週間や数ヶ月単位の売買ではなく、3年・5年・10年と長期的に保有しながら資産を膨らませていく商品性であるため、すぐに必要な資産の運用は向いていないといえるでしょう。
 
短期売買をすると、コスト分がマイナスのまま売却する可能性もあるため、気を付けてください。
 

まとめ

資産形成をするときは、預け先のメリットだけでなく、デメリットまでしっかり把握しておくことが大切です。投資信託においても、プロに任せっきりにするのではなく、自分自身でリスクや注意点を理解してから、選択するようにしましょう。
 

出典

マネーインサイトラボ 資産形成に対するイメージと実態調査

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー