仮想通貨、取引してる？ 取引で重視することは？

投資先として仮想通貨に何となく興味はあるけど、一歩を踏み出すのは難しそうだと感じている人も多いでしょう。   そこで本記事では、仮想通貨にまつわる疑問を解消するために、取引で重視すべきポイントを分かりやすくお伝えします。これから取引を始める人は、何を重視して仮想通貨の売買をすればよいのか判断するきっかけとしてください。

仮想通貨とは？

仮想通貨とはインターネットを通じて流通する資産のことで、ビットコインやイーサリアムなど、さまざまな種類があります。銀行などの第三者を介さずに、財産的価値をやり取りできる独特の仕組みを有しているのが特徴です。
 
初心者が仮想通貨の取引を始めるには、「交換所」「取引所」と呼ばれる暗号資産交換業者を通す方法が一般的です。日本で暗号資産の売買をなりわいとするこれらの交換業者は、金融庁・財務局の登録を受けています。
 
仮想通貨は法定通貨とは異なり、発行主体がありません。日本円などの国家や中央銀行によって発行されている通貨とは異なり、資産価値が常に同じではない点を理解する必要があります。
 

仮想通貨の取引所選びで重視されていること

株式会社VALUKUが2023年4月、仮想通貨投資経験者240人に行ったアンケートによると、「取引所選びで最も重視していることはなんですか？」との質問に対して以下の回答を得られました。

・使いやすさ・取引方法の豊富さ…52.5％
・手数料の安さ…47.9％
・セキュリティーの高さ…45.8％
・取扱銘柄数の豊富さ…29.2％
・関連サービスの豊富さ…28.3％
・スプレッド（売買の価格差）の狭さ…27.1％

この結果を見ても分かるように、取引所選びの重視点は人それぞれです。
 

仮想通貨の取引所を選ぶ際の注意点

仮想通貨の取引を始めるためには、基本的に取引所を利用する必要があります。しかし、日本国内には数多くの仮想通貨取引所があり、どの取引所を選べばよいか分からない人も多いでしょう。
 
本項では、仮想通貨取引所を選ぶ際の注意点について解説します。
 

取引所や取引方法によって価格や手数料が異なる

仮想通貨取引所を選ぶ際には、まず手数料を比較しましょう。取引所や取引方法ごとに手数料は異なり、売買金額に対する一定の割合が設定されていることが多いです。
 
取引を頻繁に行ったり、取り扱う金額が高額だったりする場合、手数料が自身の利益に大きく影響します。複数の取引所の手数料を比較し、自分にとって有利な取引所を選ぶことが重要です。
 

取引所によって取扱銘柄が異なる

取引所を選ぶ際には、取り扱う銘柄が異なることも考慮に入れましょう。数十銘柄を扱う取引所もあれば、10銘柄以下しか扱わない取引所もあります。自分が購入したい銘柄を扱う取引所を選びましょう。
 
初心者の場合、取り扱う銘柄が少ない取引所でも問題ありません。しかし、取引を重ねるうちに、さまざまな種類の暗号資産に興味を持つ可能性もあります。そのような場合に備えたければ、多くの通貨を扱っている取引所を選ぶのがおすすめです。
 

セキュリティー・管理体制を確認する

取引所選びにおいて最も重要なのは、取引所のセキュリティーと管理体制です。財産や個人情報を保護するためには、2段階認証や複数のパスワード要求などのセキュリティー対策が必須です。また、サーバーの安定性や暗号化通信の強度、サポート体制も重要な要素になります。
 
しかし、高度なセキュリティー対策が施されていても、完全に問題が起こらないわけではありません。過去には、大手取引所であるマウントゴックスやコインチェック、FTXがハッキング被害や詐欺被害、経営破綻を経験しています。
 
これらの事例から学び、金融庁に認可されている取引所の中から、自己責任で慎重に取引所を選ぶことをおすすめします。
 

仮想通貨は取引所によって価格や取扱銘柄が異なる！ 購入したい銘柄に強い取引所を選ぼう

仮想通貨取引所によって、価格、取扱銘柄、手数料が異なります。一部の銘柄に特化した取引所もあるため、自分が購入したい銘柄に強い取引所を選ぶことが重要です。
 
ただし、取引所の選択は手数料や取扱銘柄だけで決めるべきではありません。セキュリティー体制、サーバーの安定性、ユーザーサポートの充実度なども重要な選択基準です。過去の事例を教訓にして、慎重に取引所を選びましょう。
 
仮想通貨投資はリスクが大きいものの、大きな可能性も秘めています。しっかりとした知識と理解を持ち、自分に合った取引所を選んで、仮想通貨の取引に挑戦してみてください。
 

出典

一般社団法人全国銀行協会 暗号資産（仮想通貨）って何？
日本銀行 質問暗号資産（仮想通貨）とは何ですか？
株式会社VALUKU 仮想通貨取引所の利用実態（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー