無料でお金を学ぶ！お金をかけずにいけるお金の施設7選

物価高騰や税金の引き上げが続き、お出掛け先に悩んでいる方は多いのではないでしょうか。本記事では、入館料無料でお金について学べる博物館を紹介します。ぜひ、今後の外出先の選択肢としてご検討ください。

投資や証券について学びたいなら東京証券取引所

東京証券取引所は、日本最大の金融取引所です。投資家や上場企業に対し、リアルタイムで市場情報の提供をしています。
 
見学ツアーでは、直径17ｍのガラスで覆われたマーケットセンターを見学可能です。マーケットセンターは日本経済の心臓部とも言われる大事な場所で、日々株式市場の監視が行われています。
 
ツアーに参加する場合は、希望日の7日前までに公式サイトで予約が必要です（新型コロナウイルスの感染状況により、予約後に案内を中止されることもございますので、ご注意ください）。
 

施設名	東京証券取引所
住所	東京都中央区日本橋兜町2-1
電話	050-3377-7254（株式会社東京証券取引所　見学担当）

 

貨幣の製造技術に興味があるなら造幣さいたま博物館

造幣さいたま博物館を運営する造幣局では、貨幣や勲章の製造をしています。博物館では、これまでに造幣局が製造した記念貨幣や、オリンピックで入賞したメダルなど1000点以上の展示が見られます。
 
予約で参加できるガイドツアーでは、実際の工場での貨幣製造工程を見学可能です。時期に応じイベントや特別展が開催される場合もあるので、気になる方は事前にチェックしましょう（新型コロナウイルスの感染状況により、予約後に案内を中止されることもございますので、ご注意ください）。
 

施設名	造幣さいたま博物館
住所	埼玉県さいたま市大宮区北袋町1-190-22
電話	048-645-5899（月〜金曜日（祝日を除く）） 048-645-5990（土・日曜日、祝日）
開館時間	9〜16時30分（入館は16時まで）

 

お札や切手の歴史を詳しく知りたいならお札と切手の博物館

お札と切手の博物館では、お札の歴史に加え、お札の信頼性を保つために欠かせない偽造防止技術の発展について学べます。
 
ほかにも、世界各国の珍しいお札や切手、明治からお札の製造を担ってきた国立印刷局の歴史などさまざまな展示が見られます。日ごろ何気なく使用しているお札や切手について改めて考えるきっかけになるのではないでしょうか。
 

施設名	お札と切手の博物館
住所	東京都北区王子1-6-1
電話	03-5390-5194
開館時間	9時30分～17時

 

日本銀行の歴史を知りたいなら日本銀行旧小樽支店金融資料館

日本銀行旧小樽支店金融資料館では、日本の中央銀行としての役割を果たしてきた日本銀行の歴史を学べます。
 
金融資料館は、小樽市指定有形文化財に登録されている旧小樽支店を生かし2003年に開設されました。石造り風建築の重厚な雰囲気の中、金融や経済、建築の知識を深められるでしょう。
 
職員が展示解説をするガイドツアーは予約なしで参加が可能です。詳しい参加方法は公式サイトをご確認ください（新型コロナウイルスの感染状況により、案内を中止されることもございますので、ご注意ください）。
 

施設名	日本銀行旧小樽支店金融資料館
住所	北海道小樽市色内 1-11-16
電話	0134-21-1111
開館時間	開館時間 夏季（4～11月）　9時30分～17時 （最終入館16時30分） 冬季（12～3月）　10～17時 （最終入館16時30分）

※日本銀行旧小樽支店金融資料館　公式Webサイトより著者作成
 

お金の役割や文化との関わりを学ぶなら日本銀行金融研究所貨幣博物館

日本銀行金融研究所貨幣博物館では、日本のお金の歴史について調査研究や実際の資料を踏まえた展示を見られます。展示のメインとされるのは世界の東洋貨幣を集めた銭幣館コレクションです。貨幣以外の関係資料を含めると、総数は10万点以上に及びます。
 
貨幣博物館の職員が日本貨幣史を解説する展示解説は予約なしで参加が可能です。実施日時が限られているため、参加を希望する場合は事前に情報を確認しましょう（新型コロナウイルスの感染状況により、案内を中止されることもございますので、ご注意ください）。
 

施設名	日本銀行金融研究所貨幣博物館
住所	東京都中央区日本橋本石町1-3-1（日本銀行分館内）
電話	03-3277-3037（直通）
開館時間	9時30分～16時30分（最終入館は16時まで）

※日本銀行金融研究所貨幣博物館　公式Webサイトより著者作成
 

無料でお金の勉強を楽しめる場所はたくさんある！

節約のためにお出掛けを控えることも大事ですが、無料でお金の勉強を楽しめる博物館は数多くあります。この機会に、気軽にお金の勉強を始めてみてはいかがでしょうか。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー